赤ちゃんの頭ゆがみ治療 ヘルメット使い矯正

広島大病院の「赤ちゃんの頭のかたち外来」では、変形に病気が隠れていなければ、ヘルメットを使った矯正治療に取り組んでいる。

中四国を中心に九州からも患者が訪れ、外来開設から２年で５４４人が受診。

後頭部が平らな「絶壁頭」などの改善が期待される。

入浴時以外は装着ヘルメット治療に保険は適用されず、オーダーメードのヘルメット費用と診療などで約50万円かかる。

赤ちゃんの頭の変形は、左右が非対称の「斜頭症」、後頭部が丸みを帯びず平らな「短頭症」、頭が前後に長い「長頭症」がある。治療では頭を３Dスキャンし、矯正したい形のヘルメットを製作。

月１回の通院時に、内側のクッションを成長に合わせて薄いものに張り替える。

装着している時間が長いほど効果が上がるため、入浴時以外は着けたまま生活するのが基本になる。

開始時期が重要に治療期間は約半年。

改善は症状や治療の開始詩期で大きく異なるが、生後３、４ヵ月が最も効果が大きく、６ヵ月以内に治療を始めるのが望ましい。

外来を担当する脳神経外科の山崎准教授は「生後３ヵ月以下の赤ちゃんは改善する可能性が高い。　治療するなら、中でも短頭症、長頭症は早めに始めて」と話す。

ヘルメット治療は１９９０年代に米国で始まった。

同病院では、頭蓋骨の成長が著しい生後２～７ヵ月の赤ちゃんを対象として２０２２年８月に外来を新設。

これまで受診者の半数２７１人がヘルメッ治療を受けた。

同病院で扱うヘルメットはジャパン・メディカル・カンパニが開発。

これまで約１万５千人分を製作してきた。

外側は高強度樹脂を使ったプラスチック、頭に触れる内側は低反発クッション

で、計１４０グラム前後と軽量。

通気性に優れて蒸れにくく、水洗いもできるという。

ただ、注意が必要なのは「頭蓋縫合早期癒合症」という病気が隠れていないかということ。

頭蓋骨は７パーツに分かれ、赤ちゃんの時にはそれぞれに隙間がある。

それが通常よりも早く閉じてしまう病気だ。

脳の成長が妨げられる恐れがあり、手術が必要なケースもある。

同病院ではまず頭蓋骨を超音波検査して病気の有無を確認する。

発達の遅れが向き癖の原因になっていることもある。

同病院では脳神経外科と小児科だけでなく、リハビリテーション科が緊密に連携。

軽度のゆがみは、寝かせる際の頭の向きなど積極的な体位変換で改善させる。

山崎准教授は「まずは病気の有無を調べるのが重要。頭の形が気になったら

１ヵ月、３ヵ月健診などで相談して」と話している。

ｉＰＳで糖尿病治験 １型重症患者に移植

京都大病院は９月２日、血糖値を下げるホルモンであるインスリンが分泌されなくなる１型糖尿病の治療を目指し、人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）から作製した「膵島細胞」というインスリンを出す細胞を重症患者に移植する臨床試験（治験）を実施すると明らかにした。

２０２５年にも開始し、２０３０年代の実用化を目指したいとしている。

１型糖尿病は、膵臓の細胞が自己免疫などによって壊れて発症する。

血糖値を下げるため毎日インスリンを皮下に自己注射する必要があるほか、低血糖による失神が起こることもあり、実用化すれば患者の負担軽減につながる可能性がある。

京大病院の矢部教授によると、現状では１日に５～７回ほど自己注射が必要な患者もいるといい、「（将来的に）もう注射をしないでいいような世界が見えてくるとうれしい」と話した。

今回実施する治験は、複数ある段階のうち１段階目。

まずは治療の安全性を確かめるごとを目的としている。

治験対象は２０歳以上６５歳未満の患者３人。

ｉＰＳ細胞から作った膵島細胞をシート状にして腹部の皮下に移植する予定。シートは数センチ四方で、そこから出るインスリンが毛細血管などから吸収されることで、血糖値が安定すると期待される。

京大と武田薬品工業が共同研究してきた技術を引き継ぎ、ｉＰＳ細胞を使った再生医療に取り組む企業「オリヅルセラピユーティクス」がシートの製造に携わる。

抗ＨＩＶ薬が予防で初承認 「ツルバダ｣

製薬会社ギリアド・サイエンシズは８月２８日、エイズウイルス（ＨＩＶ）感染症の治療に使われている「ツルバダ」が、国内でも感染予防目的で使えるようになったと発表した。

厚生労働省が同日、承認した。

感染リスクの高い人らが性交渉などの前に服用する予防投与は「ＰｒＥＰ（プレップ）」と呼ばれ、国内承認は初めて。

ギリアドのケネット・ブライスティング代表取締役社長は「目標は新規感染者をゼロにして日本および世界でのＨＩＶ流行を終結させることだ」とコメントした。

予防目的では１日１錠を飲む。

ギリアドによると、ツルバダの予防投与は、２０１２年に米国で初めて認められ、欧州、中国、韓国など５０以上の国と地域で承認されている。

２０１８年に日本エイズ学会から要望が出て、厚労省が企業に開発を要請した。

海外で十分な実績がある場合に臨床試験（治験）の一部を省略できる「公知申請」という制度を使った手続きが進められた。

着床前診断５８件承認 ２３年目のがん患者の申請も

日本産科婦人科学会は８月２８日、重い遺伝性の病気が子どもに伝わらないよう、体外受精した受精卵の遺伝子を調べる「着床前診断」について、２０２３年に計７２件の申請を審査し、うち５８件を承認したと発表した。

不承認は３件で、９件が審査継続中、取り下げが２件だった。

２０２２年の対象拡大後、件数の公表は初めて。

拡大前には認められなかった目のがん「網膜芽細胞腫」の患者からの申請も承認された。

学会によると、対象拡大前の２０１６～２０２１年の審査件数は計１４３件（年平均約２４件）で、７２件は約３倍に当たる。

東京都内で会見した加藤理事長は「従来諦めていた人が申請したのだろう」との見方を示した。

網膜芽細胞腫については「前回の申請時には（対象の）定義に当てはまらなかったが、今回は社会的背景などを加味した」と説明した。

一方で「何をもって『重い病気』とするかは考え方に幅がある。

学会だけで決めて良いのかという思いはある」と述べ、さまざまな関係者が参加する公的な審査体制の構築が必要だと訴えた。

着床前診断では、体外受精させた受精卵のうち異常のないものを子宮に戻すため「命の選別につながる」との懸念もある。

学会は従来、成人までに亡くなったり、日常生活を著しく損なったりする可能性がある重い遺伝性の病気に限定して認めてきたが、２０１８年に、生命に関わることは少ない網膜芽細胞腫の患者から申請があったことが契機となり、対象拡大の議論が進んだ。

２０２２年１月に新たな見解を発表し、同４月に運用を開始。

成人以降に発症する病気や、生命に直接影響を及ぼすことは少ないが身体の機能を失う病気に関しても検査を行えるようにした。

政府 ⅰＰＳ新薬 自動製造支援 低価格販売見据え

政府が人工多能性幹細胞（ⅰＰＳ細胞）に由来する医薬品製造を巡り、細胞培養などの工程を全て自動化する技術開発の支援に乗り出すことが８月１７日、関係者への取材で分かった。

ⅰＰＳ細胞は作製工程が複雑で、手作業のため費用が高く、品質がばらつく課題があった。

ⅰＰＳ細胞を使う再生医療の実用化を見据え、低価格で高品質な製品を安定供給できる体制の確立を目指す。

ⅰＰＳ細胞を使う治療は、心臓病、パーキンソン病、脊髄損傷などで臨床研究が進んでおり、日本が世界をリードする分野と期待される。

研究から実用化までを「バトンをつなぐ」ように、国内で医薬品の製造まで連続的かつ円滑に進む技術を開発し、日本の優位性を強固にする狙いがある。

文部科学省はⅰＰＳ細胞の作製を自動化できれば、１人当たり約４千万円の費用を約１００万円にでき、作製数も大幅に増やせると試算する。

研究機関への財政支援など関連費用を２０２５年度予算案の概算要求に盛り込む方針。

経済産業省も細胞培養や品質分析に関わる機器の企業やソフトウエアメーカーが連携して技術開発する仕組みを整える方向で検討している。

文科省は人間の血液からⅰＰＳ細胞を作製する工程の機械化を目指す。

公益財団法人「京都大学ⅰＰＳ細胞研究財団」が既に着手している研究を支援し、細胞の特性を分析しながら自動で作製する装置などを開発する。

より受精卵に近く、幅広い細胞を作れる「次世代ⅰＰＳ細胞」の研究にも取り組む。

経産省は医薬品が普及する段階を見据えた、製造工程の自動化を検討する。

民間企業が個別に開発している細胞培養装置や分析機器を連携させ、医薬品を製品化するまでの作業を一貫して機械が担う技術確立を目指す。

国内では医薬品の製造を担う医薬品開発製造受託企業（ＣＤＭＯ）の体制が不十分で、臨床試験を経て製造販売を始める最後の段階が円滑に進まない。

技術開発でけではなく、安定した品質と供給量を確保して患者に医療品を届ける体制整備も課題になる。

「ドナネマブ」承認へ 米の認知症治療薬

厚生労働省の専門部会は８月１日、米製薬大手イーライリリーが開発したアルツハイマー病新薬「ドナネマブ（商品名ケサンラ）」の製造販売の承認を了承した。

厚労省は近く承認する見通し。

病気の原因物質を除去して進行抑制を狙う新しいタイプの治療薬で、昨年実用化されたエーザイなどの「レカネマブ」に続き２例目となる。

アルツハイマー病は、脳内に蓄積して神経細胞を傷つける「アミロイドベータ」と呼ばれるタンパク質が原因の一つと考えられており、ドナネマブはこのタンパク質にくっついて除去する。

厚労省によると、対象はアルツハイマー病による軽度認知障害（ＭＣＩ）や軽度の認知症の患者で、アミロイドベーダが蓄積しているかどうかを事前に調べる必要がある。

４週間に１回の点滴で頻度はレカネマブの半分。

レカネマブは原則１年半の投与が求められるが、ドナネマブはアミロイドベータの除去が確認されればやめられる。。

臨床試験（治験）では、使用開始後１年半で症状め進行が２２％抑制された。

一方で脳のむくみや微少な出血が３６％報告され、投与との関連が疑われる死亡も３例あつた。

「ＡＰＯＥ４」と呼ばれる特定の遺伝子のある患者は副作用のリスクが嵩いとされており、厚労省は「薬の添付文書で適切に情報提供する」としている。

ヤ承認後、薬価が決まり、保険適用される見通し。

来食品医薬品局（ＦＤＡ）ぼ７月にドナネマブを承認した。

１年分の費用は３万２千ドル（約４８０万円）。

処方薬ネット販売 ｢門前薬局｣苦境か

アマゾンジャパンがオンラインでの処方薬販売を始める。

異業種からも大手が相次いで参入する一大市場にＩＴの「巨人」が加わることで、処方薬のインターネット販売が一気に加速する可能性がある。

ただ、経営体力に乏しい薬局は新たな設備投資が負担となり苦境に立たされそうだ。

「使い慣れたアプリからシームレスに（切れ目なく）ご’利用いただける」。

アマソンジャパン幹部は７月２３日、サービス発表の記者会見で自信を見せた。

調剤薬局への移動時間や待ち時間を省く。

提携するオンライン診療サービスを使えば、受診から薬の購入まで自宅で全てが完結する。

時間に余裕がない子育て世代らをターゲットに据える。

ＳＭＢＣ日興証券の松尾アナリストは、アマゾンがドラッグストア最大手のウエルシアホールディングスと手を組んだ構図に「オンラインでの処方薬販売普及への起爆剤になるかもしれない」とみる。

病院の処方譲に基づいて医薬品を販売する調剤薬局はこれまで「門前薬局」といわれる、病院の近隣で営業する業態が主流だった。

高い収益性に目を付けたドラッグストアは調剤機能を備えた店舗を強化。

新型コロナウイルス禍で感染予防のため規制が緩和されると、ネット販売が熱を帯びた。

異業種も参入する。

ＬＩＮＥヤフーは２０２３年１月に調剤薬局チェーンの日本調剤と組み、本格的にネット販売を開始すると発表。

ウーバーイーツジャパンは今年３月に配達員を活用した宅配を始めた。

セブンーイレブン・ジャパンは５月に一部店舗の宅配便ロッカーで受け取れるようにした。

従来型の調剤薬局がネット販売に乗り出すには、これらのＩＴ企業が手がけサービスを利用し、手数料を支払うことになる。

ただ、収入源である「調剤報酬」は、医療費抑制を名目に厚生労働省が引き下げを繰り返している。

新たな負担増について、調剤薬局大手チェーン関係者は「集客に役立つかどうか、慎重に判断している。　中小はさらに厳しいのではないか」と明かす。

将来的に負担に耐えられない企業を巻き込む業界再編につながる可能性もある。

診療報酬請求で違法助言 訪問看護コンサル巡り

障害福祉サービス事業者を主な対象に経営コンサルタント事業を手がける一般社団法人「介護福祉サポート協会」が、コンサル契約を結んだ訪問看護事業者に対し、法令違反となる診療報酬の請求を助言していたことが７月１４日、分かった。

同協会がコンサル先に示した資料を共同通信が入手した。

訪問看護を巡っては、一部の事業者で不正・過剰な診療報酬の請求が指摘されている。

こうしたコンサルのアドバイスを受けている例もあり、対策が求められそうだ。

同協会の佐藤代表理事によると、開業を支援した訪問看護や障害者向けグループホーム（ＧＨ）などの事業者は全国で約３００．ウェブサイトでは、コンサル先が運営するＧＨは２０２１年時点で約千ヵ所あるとしている。

佐藤氏は約１０の会社や法人で代表を務めており、自身でも精神科の訪問看護ステーションやＧＨなど約７０力所を各地で運営。

取材に対し「（コンサル先への）説明が間違っているなら、スタッフの確認不足だと思うので、すぐに訂正する。

自分の会社では適正にやっている」としている。

同協会は、コンサル先を対象に今春実施した「訪問看護勉強会」で「損をしない報酬の取り方」「報酬の最大化」などとしてノウハウを説明。

健康保険法で訪問看護は患者の居宅で行うと定められているが、資料は「（訪問先は）ステーションでも作業所でもＯＫ」と記している。

これらの場所では本来、診療報酬は請求できない。

訪問看護ステーションの診療報酬では、老人ホームやＧＨなど同一の建物に住む人が利用者の７割以上になった場合、減額する制度が６月に施行された。

これについて同協会は「障害者ＧＨは同一建物に該当しない」との解釈を示し、減額の対象にならないと説明。

さらに「住民票をＧＨから移動するのも一つの手」と書いている。厚生労働省は「物理的に同じ建物であれば、障害者ＧＨであっても、住民票がどこにあっても『同一建物での訪問』であり、制度の想定とは異なる」としている。

病院船の運用へ ２０２５年度開始 カーフェリー活用検討

政府は７月９日、大規模災害時にけが人を海上で治療できる「病院船」の活用促進に関する推進本部の初会合を開き、２０２５年度中の運用開始を目指す方針を示した。

民間の力－フェリーに医療器材を積み込む方式を軸に検討を進める。

船内で活動する医療関係者らの育成や機材の確保などについて取り組みを加速させる。

初会合には岸田文雄首相や松村祥史防災担当相らが出席。

岸田首相は、船上の医療活動に必要な対策を盛り込んだ整備推進計画案を年内をめどに策定するよう関係閣僚に指示した。

病院船は、道路寸断などでアクセスできない地域や離島の周辺海上で医療を提供し、被災地の病院機能を補完する。

政府は当面、新たな船を建造するのではなく、国内で定期航路を運航している力ーフェリーなどを病院船として一時的に活用する方向で船舶事業者と調整を進める。

災害のほか、感染症の流行時にも派遣する方針だ。

今年６月、病院船の活用を促す法律が施行。

同法には推進本部の設置も盛り込まれていた。

政府は有識者らによる作業部会を設置し、具体的な運用マニュアル作成の議論を進めている。

がん遺伝子検査 費用負担を軽く

がんに関連する数十から数百の遺伝子を一度に調べ、有効な治療を探す「がん遺伝子検査」について、厚生労働省が幅広い患者が受けられるよう負担費用の軽減策検討を始めたことが６月２９日、分かった。

自由診療と保険診療を例外的に組み合わせる制度の対象とする方向だ。

２０１９年６月に保険適用となって５年。

がんゲノム情報管理センターに登録された検査件数は今年４月末までに７万６千件を超えた。

国は従来の臓器ごとのがん治療とは違い、患者ごとに合う治療を調べるがんゲノム医療の推進に力を入れている。

遺伝子検査では、患者のがん組織で起きている遺伝子の変化を網羅的に調べ、治療に有効な薬剤を探す。

これまでの検査で約１割が治療に結びついた。

検査の裾野は広がっているものの、年約１００万人が新たに診断されるがん患者のうち、検査を受けられる人はごく一部にとどまっていることが浮き彫りになった。

ＡＬＳ進行抑制を確認 ⅰＰＳ創薬で治験

体が徐々に動かせなくなる難病「筋萎樟性側索硬化症（ＡＬＳ）」の新たな治療法開発を目指し、人工多能性幹細胞（ⅰＰＳ細胞）を使って探した白血病の薬を患者に投与する臨床試験（治験）で、京都大の井上治久教授らの研究チームは６月１２日、第２段階の治験で病状の進行抑制を確認したと発表した。

最終段階の治験実施を目指す方針を表明、根本的な治療法がないＡＬＳの新薬実用化に向け一歩前進となった。

活用も視野に、結果をさらに精査するという。

今回は、発症後２年以内など条件を満たした患者２６人を対象に、慢性骨髄性白血病の薬「ボスチニブ」を２４週間投与。

主要評価項目には、運動機能の度合いを示す指標を用い、ＡＬＳの既存薬の治験で使われた偽薬のデータと比較した。

その結果、今回の治験クループでは低下の抑制を確認。

別の分析では、少なくとも１３人で病状の進行抑制が認められた。

ボスチニブで起こりうる下痢や肝機能障害などが一部でみられたが、今回の治験特有のものはなかった。

いずれも用法用量の調整や起こった症状の治療で対応でき、安全性に問題はないとした。

チームは、ⅰＰＳ細胞を使って既存薬から有望な薬を見つける「ⅰＰＳ創薬」という手法を採用した。

患者の皮膚からつくつたⅰＰＳ細胞をもとにＡＬＳの病態を再現。

千以上の薬を振りかけて調べ、候補の薬を選んだ。

第１段階の治験では、９人中５人で病状の進行抑制を確認。2022年春から第２段階を始めた。

膵臓がん薬の治験開始 生存率向上目指す

がんの中でも発見が難しく、５年注拵率が約１割とされる眸臓がん。

高知大の谷内准教授の研究チームが、新たな薬の実用化を目指し、臨床試験（治験）に乗り出した。

医療ベンチャー企業も設立し、５年生存率を最終的に約６割まで向上させることを目指す。

「患者のために治療薬を必ず創りたい」と語る。

国立がん研究センターによると、２０１９年時点の眸臓がんの患者数は約４万４千人。

初期の段階では症状が出にくく早期発見は簡単ではない。

一般的にはできるだけ切除による治療を目指すが、発見が遅れると手術が難しくなるという課題があった。

治験は２種類実施する。

一つは既存薬を活用したもの。

マウスの実験でがんが広がるために必要な「足」の作製を抑制する効果が確認されており、入にも有効かどうかを確かめる。

もう一つは遺伝子に働きかける「核酸医薬」という薬による治験。

がん細胞内に入り、タンパク質を作るために必要なリボ核酸（ＲＮＡ）を壊すことで、周りに広がることを抑える。

高知大を含む５施設で実施予定。

抗がん剤治療は実現まで少なくとも７年、核酸医薬は１０年ほどかかる見込みだ。

切除ができない中期のがんへの適用も見込まれる治療法で、生存率向上につながると期待される。

谷内さんはさらに、早期発見に向けた検査キットの開発にも着手している。

ベンチャー企業を立ち上げ、高知銀行などが設立したファンドからので、生存率向上につながると期待される。

谷内さんはさらに、早期発見に向けた検査キットの開発にも着手している。

ベンチャー企業を立ち上げ、高知銀行などが設立したファンドからの投資も決まった。

「豚臓がんは重い病で治療が大変という情報を患者さんは知っているので、診断したときの失望が非常に大きい。

研究を進めることで希望の光を大きくしていきたい」とした。

マダニ感染症にアビガン ＳＦＴＳ治療薬 世界初

厚生労働省の専門部会は５月２４日、富士フイルム富山化学が開発した新型インフルエンザ薬「アビガン」を、マダニが媒介する感染症「重症熱性血小板減少症候群（ＳＦＴＳ）」にも使えるようにすることを了承した。

近く厚労省が正式に承認する。

ＳＦＴＳ治療薬は世界初。

塩野義製薬が開発した新型コロナウイルスの従来株に対応するワクチン「コブゴーズ」と、仏製薬大手サノフィが開発した腸チフスワクチンの製造販売の承認も了承した。

腸チフスワクチンとしては国内初。

アビガンは２０１４年に承認された。

ＳＦＴＳに対する臨床試験（治験）では、致死率の低下が確認された。

ウイルスの増殖を抑える効果があるが、胎児に奇形を引き起こす恐れがある。ＳＦＴＳの治療薬として使う際は、原則として患者の発生が確認された後に医療機関に納入し、研修を受けた医師が処方するなど、管理を徹底する。

ＳＦＴＳは発熱や嘔吐、筋肉痛などの症状が出て、致死率が１０～３０％と高い。

これまでは対症療法しかなかった。

主に、タカサゴキララマダニやフタトゲチマダニといったウイルスを保有するマダニに刺されて感染し、人から人への感染も報告されている。

国立感染症研究所によると、国内では2021年以降、毎年１００人以上が発症。

今年は５月１２日までに３６人が報告された。

コブゴーズは、組み換えタンパクワクチンと呼ばれる技術を使う。

現在流行していない従来株に対応するため、一般流通しない見通し。

認知症 血液検査で判別 無症状者 早期の診断期待

アルツハイマー病の原因とされるタンパク質を無症状の人らの血液中から測定し、脳内での蓄積状況を判別することに成功したと、東京大の岩坪教授らのチームが５月２３日、国際専門誌に発表した。

従来より効率的に早期段階の認知症診断につながると期待される。

日本人を対象にした大規模な実証は初めてという。

アルツハイマー病は、脳内にアミロイドベーダやタウと呼ばれるタンパク質が蓄積することで神経細胞が壊れて脳が萎縮するとされる。

昨年発売された新薬「レカネマブ」は、アミロイドベーダがたまった人が対象。

陽電子放射断層撮影（ＰＥＴ）や脳脊髄液検査で蓄積を確認して治療するが、検査できる医療機関が限られ高額となるほか、体への負担も大きい。

研究では、軽度認知障害（ＭＣＩ）や、その前段階で無症状の「プレクリニカル期」と診断された日本人４７４人の血液を採取。

血液中のアミロイドベーダやタウを病気の指標となる「バイオマーカー」として測定した。

臨床データを組み合わせ、ＰＥＴの画像診断結果を予測したところ、アミロイドベーダの蓄積状況が実際の画像と高い精度で一致していた。

診断にはＰＥＴなどによる確定検査も必要とした上で、岩坪教授は「無症状段階で発見することは難しいとされてきた。

将来的には血液検査による超早期診断で治療につなげたい」と話して

卵子と精子のもと量産 ｉＰＳ細胞使い１００億倍増

京都大の斎藤教授らの研究チームが、人の人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）を利用し、卵子と精子のもとになる細胞を大量に作製することに成功したと、５月２０日付の英科学誌ネイチャー電子版に発表した。

培養当初の細胞数の１００億倍以上も大量に作ることができ、生殖医療につながる研究が飛躍的に進めやすくなると期待される。

人のこの段階の細胞は、倫理的、技術的に得ることが困難だった。

今後は卵子や精子そのものの作製も可能になると期待される。

斎藤教授はまだ数段階のステップアップが必要だとした上で。

「今までと比べて研究が進むスピードは上がる」と述べた。

卵子や精子は、大本となる「始原生殖細胞」から、「卵原細胞」と「前精原細胞」などの過程を経て作られる。

チームはこれまでマウスの体細胞を用いて卵原細胞を培養し、作る方法も開発していたが、効率が低いなどの課題があった。

今回は、ｉＰＳ細胞から始原生殖細胞に似た細胞を作製。

骨形成にも関わるタンパク質「ＢＭＰ」の一種を投与してさらに培養した。

その結果、２ヵ月ほどで卵原細胞と前精原細胞を作り出すことに成功した。

約４ヵ月の培養で、細胞数は１００億倍まで増えた。

作製は比較的容易だという。