自然環境を守る。 protect the natural environment

　(1)国土の四方を海で囲まれた日本では、産業、食材としての魚介類とは深いつながりを持つ。新鮮な魚介類はすし、さしみとして生で食感を味わい、焼き魚としてもサンマ、イワシ、アジなど季節を代表する和食文化だ。

　その日本周辺の魚、マアジ、ホッケ、トラフグ、スケトウダラなどの４０％の資源量が低レベルにあることが水産庁の調査（報道）でわかった。多くは過剰な漁獲量が原因とみられているが、地球温暖化による海水温の変動も影響しているのは間違いない。

　(2)魚は海水温には非常に敏感で、潮の流れに乗じて季節の変化に合わせて日本海域を漂流する魚の群れも、海水温の変動（上昇）によっては予定どおりの軌跡（locus）をたどらずに一定域にとどまる現象もよく耳にする。

　近年も冬の北海道の漁業で季節もの魚類のかわりに本来その季節には獲れない種類の魚が大量に水揚げしたという話題も聞くことがある。
　また最近も本来深海に棲む巨大なダイオウイカを海面近くで素潜りの漁師が発見し捕獲した異変のニュースも伝わっている。

　(3)海の環境、気象条件の変動は自然の摂理をくつがえす段階にまで深刻な変化をもたらしている。海域の天然資源、自然の摂理を守るために、漁獲量の制限を設けて保護にあたってはいるがそれだけでは魚類の生息分布を守ることはできない海水温上昇の異常性だ。

　地球温暖化は海水温を１～２度程度は上昇させているという観測データもあり、海の生息物にとっては死活問題となっている。

　(4)その地球温暖化の主な原因となっている温室効果ガスの自主規制は、世界各国で共通認識はあっても経済活動との絡みで進まずに、日本をはじめ後退現象が続く。
　エネルギーではクリーンエネルギーとして環境時代に期待された原発は安全性に将来の健康、生命、生活にわたる重大な欠かんを露呈して、それに代わる再生可能エネルギーへの転換が時代の要請の中で求められている。
　そういう時代の命題の中でも、安倍首相、政府は重要なベース電源として原発再稼働をエネルギー基本計画に据える。

　(5)一方で余剰電力の固定価格買取り制度を背景に、各地域、自治体では太陽光発電（mega solar）、風力発電、地熱発電などの再生可能エネルギー開発にも取り組んでいる。
　地方自治体にとっては関連企業の誘致、土地再生利用のメリット活用効果もあるが、一方では景観破壊や施設、設備の発生する騒音、振動音による生活環境破壊問題も起きて、エネルギー制度設計に問題もある。

　(6)政府も電力、ガスの自由化によるエネルギーの適正競争促進をはかるが、安全性に保障のない原発再稼働を重要なベース電源とするなど未来方向性の焦点（focus）が定まらずに自然環境破壊は止められない。