高倉健 田中裕子 主演 映画「ホタル」の１シーン 二度と戦争をしないために
一時的にお金をバラマキ、そのお金「税金」を食べてしまえばそれで終わりです。元の木阿弥。こんなことが「経済政策か？プロがやる事か？」
首相、商品券配布で消費支援指示2014年11月17日
安倍晋三首相は、７～９月期の国内総生産（ＧＤＰ）がマイナス成長となったことを受け、経済対策の策定を関係省庁に１８日指示する。所得が低い人や省エネ住宅を新築した人に商品券などを配り、個人消費を直接支援する考え。円安によるエネルギー価格上昇の影響緩和策も盛り込む。首相は１８日に衆院解散を表明する方針で、経済対策は衆院選での与党公約の骨格となる見通しだ。 消費刺激や地域経済の活性化を柱とし、地方自治体が自由に使える交付金を創設。所得の低い人に自治体が商品券を配布する。
自民、公明両党は20日、緊急経済対策をそれぞれまとめ、政府に個別に申し入れた。景気回復の遅れや円安、エネルギー価格高騰を受けた対応。両党とも消費喚起に向けて家計支援を重視しており、自治体が発行する地域商品券に対する補助をそろって盛り込んだ。
公明党の石井啓一政調会長は菅義偉官房長官への要請後、緊急対策の財源として3兆円程度を確保できるとの認識を記者団に示した。
両党は、緊急対策の一部を来週発表する予定の次期衆院選公約にそれぞれ取り込む方針。政府は衆院選後、2014年度補正予算案の編成に着手する。安倍晋三首相は20日、申し入れに官邸を訪れた自民党の稲田朋美政調会長らに「補正予算と公約はこれを基に検討したい」と述べた。 ⇒続き
安倍晋三が突然、消費税10％への増税を問うと言い出して総選挙が始まる。
私はそして多くの皆さんは、消費税を上げる必要性を認めてその方向には賛成したはずです。
今10％に上げるべきかどうかは、極めて技術的で専門家が決めれば良い事だ。
政治家は、政治を行うことを仕事としているプロである。それを国民に丸投げとは、「恥を知れ」と言いたい。
多くの国民は概ね以下の理由で、消費税アップやむを得ないと考えたと思います。
しかし、逆進性を緩和するための低減税率を導入も知らんふり。アベノミクスの名のもとに、大量のカネを発行し、消化できないような、公共事業に年間20兆円の大盤振る舞いをして、国の借金、1038兆円＝1人当たり817万円―9月末だ。
このまま消費税を上げるのは反対だ。
総選挙“論点”は何か 忘れられた？社会保障（フジテレビ プライムニュース）
コンパクトに編集してあるので、是非見て下さい。
消費税に賛成の理由
急速に進む高齢化に伴い、年金・介護・子供、子育て支援等々、社会保障費の増加は毎年1兆円増加しているという。孫子に付けを払わせるにはいかない。社会保障費の歳出削減も叫ばれ、年金減額、介護保険から要支援1・2を外して市町村に投げる、医療費の自己負担、在宅介護、在宅医療、そして、老人漂流社会、介護離職などなど。叉、若者の国民年金納付率が60％を下回る状況だ。20～30歳代を中心に収入が低く保険料が払えない若者が目立っているという。納付率が少ないのは、「保険料を納付しても将来年金がもらえない」という制度の持続性に疑問から払わない人もいるし、派遣やアルバイトなど所得が低くて払えない人もいるからと考えられる。このまま続けば無年金者が増大し、老後に生活保護に頼らざるを得ない人が増える事になる。
安倍晋三の美しい国はどうか知らないが、私は日本をこんな国にはしたくはないからだ。
現時点で消費税反対の理由
税と社会保障一体改革で、消費税を8％にアップしたら、その分（約8兆円）がまるまる社会保障に使われ、現状維持だけでなく、若者世代の「社会保障の充実」使われるというから賛成したのだ。ところが「社会保障の充実」に使われるべき5000億円が使われていないというのだ。さらに、基礎年金への国庫からの支出など紘世代へのつけ回しを減らすのに1.3兆円充てるということであったはずだ。
ところが、アベノミクスの名のもとに、大量のカネを発行し、消化できないような、公共事業に年間20兆円の大盤振る舞いを、し国の借金、1038兆円＝1人当たり817万円―9月末だ。 アベノミクスは麻酔かヘロインか―安倍政権の経済・金融政策に募る不安
秋篠宮さま４９歳に 戦争の記憶、継承に思い（47ニュース 共同通信）
秋篠宮さまは３０日、４９歳の誕生日を迎えられた。これに先立ち東京・元赤坂の宮邸で紀子さま（４８）とともに宮内記者会との会見に応じ、国内外で戦没者慰霊を続ける天皇、皇后両陛下について「戦争の記憶を風化させないという気持ちが非常に強い」との見方を示した。
その上で戦争を直接知らない自分たちや子どもたちにとって「両陛下から話を聞くのは大切な機会だ」と述べ、両陛下に学び、思いを受け継いでいく考えをにじませた。
年末に２０歳になり成年皇族として活動を始める次女の佳子さまには「依頼を受けた公務一つ一つを大切に思いながら務めてほしい」と期待を込めアドバイスを送った。
安倍政権が皇室を乗っ取る!? 護憲姿勢強める天皇・皇后を首相の側近が批判！
注意深く監視することが必要だ！
エネルギー政策を決めるのは、選挙が終わった「来年の夏」だという安倍政権が、
電気料金から積立てていたはずの「廃炉費用」が足りないというのだ。
電力小売り全面自由化後も、原発に無関係なすべての電力小売り会社の電気料金に廃炉費用を転嫁する方向で検討に入った。というのだ。
「安いはずの原発」が実は「保護しなければ成り立たない原発」だという事だ。
更に問題の「放射性廃棄物の処理費用」も同じく「足りない」と言い出すだろう。
自由化後も原発廃炉費転嫁を検討 新規会社の契約者にも負担（北海道新聞）
経済産業省は２９日、大手電力会社が老朽化した原発の廃炉に取り組むのを支援するため電力小売り全面自由化後も、すべての電力小売り会社の電気料金に廃炉費用を転嫁する方向で検討に入った。費用を確実に確保できる仕組みを整備することで、老朽原発の廃炉を着実に進めたい考え。
ただ新規参入の電力小売り会社の契約者にも大手電力の廃炉費用を負担させるのは、公平な市場競争を阻害するとの反対意見も多い。脱原発を志向して再生可能エネルギー専門の小売り会社と契約する消費者からは反発も予想され、激しい議論になりそうだ。
もう一つの話題
北海道、東北、四国、沖縄、九州の大手電力5社 再生エネの受入停止
九電に続き、北海道、東北、四国、沖縄の大手電力４社は３０日、再生可能エネルギー固定価格買い取り制度（ＦＩＴ）に基づく再生エネ発電電力の新規受け入れを管内全域で停止すると発表した。
一方でこんな話題も！
大手電力５社、再生エネ買い取り再開へ 九電、早ければ年内に表明も（産経新聞 11月23日(日)
大手電力５社が、停止している再生可能エネルギーの買い取り手続きを再開する検討を始めたことが２３日、分かった。認定後も長く発電を開始しない事業者を排除するなど供給制限策を整える条件で、九州電力が早ければ年内にも再開を表明する見通し。
太陽光発電設備は天候により出力が変動するうえ、送電網の受け入れ容量を超える電力の購入は困難として、大手電力は新たな買い取りを見あわせている。
このため経済産業省は、買い取り決定後も長時間稼働していない再生エネ設備の認定取り消しや、太陽光発電からの送電を中断する制度の拡大など、供給制限策を検討している。制限策の導入が決まれば、九電のほか北海道、東北、四国、沖縄の４電力も受け入れ再開を検討する方針だ。
電力会社と経産省の裏取引の臭いがしてならない！
『原油が止ったら「幸福追求の権利が根底から覆される明白な危険」であり安倍晋三は戦争するという』に書いたが、
『原油の供給難などで日本経済が打撃を受ける場合、集団的自衛権を行使できる』と、7月14日の集中審議で安倍首相が応えたというのだ。⇒詳細
「武力を使ってでも資源を確保する」という太平洋戦争と同じではないか？
自民党リベラル派の奮起を！
戦争を知らない安倍政権の暴走を憂う、リベラル派の自民長老たち
明日から天気が崩れるようなので午後からウヨロ川の様子を見てきた。
１０月１６日の雨でウヨロ川の水位が1ｍほど上昇して以降は、サケが遡上できるような雨は降っていない。体に白いカビが見えるものがほとんどだ。ウヨロ川には新しいサケは僅かしか遡上していないようだ。サケの数をカウントしながら歩いた。１１月６日の半分ほどの数で、産卵場所は上流に移動して、狭い範囲で行われている。
フットパスを歩いて確認できたサケの姿の数
1.ウヨロ川本流のイレスナイ川合流点から上流カッケンハッタリまで：124匹
2. ウヨロ川本流の高速道路の下の新ウヨロ橋～イレスナイ川～ふ化場の間：118匹
ホッチャレも増えてきた。
何者かがサケを引きずった跡
エゾタヌキらしい。
カラス・トビ・カモメがホッチャレを食べていた。
カワガラス、ミソサザイが水面近くを飛び交っていた。
今年もオオワシが来ているは間違いないのだがオオワシ、オジロワシは見かけなかった。
オオワシ １１月８日
首相は１６日の記者団との懇談で、民主党が選挙を経ずに消費税率引き上げを決めたことを「大失敗」と断じた上で、「国民の理解と協力なくして政策を進めることはできない」と述べ、衆院解散を強く示唆した。詳しくは⇒安倍首相、１８日に解散表明＝公明代表と党首会談―衆院選、アベノミクス是非争点
原発再稼働についての世論（2014/8/24）
「再稼働反対：56％ 再稼働賛成：32％」
政府が重要電源と位置づける原子力発電に関しては「再稼働を進めるべきだ」が32％で、前回より３ポイント下がった。「再稼働を進めるべきではない」は56％と４ポイント上がった。原発から火力や再生可能エネルギーでの発電に移行した場合、発電コストが上昇して電気料金が上がる可能性を「受け入れられる」は61％に達した。「受け入れられない」は31％だった。 詳しくは⇒原発再稼働「進めて」32％ 本社世論調査（日経）
集団的自衛権についての世論調査（12014/6/29）
「反対：50％ 賛成：34％ 憲法解釈を変更して集団的自衛権の行使反対：54％」
日本経済新聞社とテレビ東京による27～29日の世論調査で、集団的自衛権を「使えるようにすべきだ」との回答は34％で「使えるようにすべきではない」の50％を下回った。法人減税や雇用、医療、農業などの規制緩和を柱とする政府の成長戦略を「評価する」は46％で「評価しない」の29％を大きく上回った。 憲法改正でなく憲法解釈を変更して集団的自衛権の行使を容認することには賛成が29％で、反対が54％だった。…詳しくは⇒集団的自衛権「反対」50％、「賛成」34％ 本社世論調査（日経）
秘密保護法案についての世論調査（2013/11/24）
「反対：50％ 賛成：26％」
日本経済新聞社とテレビ東京による22～24日の世論調査で、機密を漏らした公務員らへの罰則を強化する特定秘密保護法案に反対が50％となり、賛成の26％を上回った。10月の前回調査は反対43％、賛成35％だった。安倍内閣の支持率は63％と前回より３ポイント下落した。秘密保護法案への懸念が背景にあるとみられる。詳しくは⇒秘密保護法案、反対50％ 賛成26％ 本社世論調査（日経）
内閣府が１７日発表した２０１４年７～９月期の国内総生産（ＧＤＰ）の１次速報は、物価の変動の影響をのぞいた実質成長率が、前期（４～６月期）より０・４％減、この状況が１年続いた場合の年率換算ではマイナス１・６％となった。マイナス成長は２四半期連続で、景気低迷が鮮明になった。詳しくは⇒ＧＤＰ、年率１．６％減 ７～９月期、景気低迷鮮明に（gooニュース）
国民の多くは、「超高齢化社会」「政破綻の危機」などの社会経済状況から、「社会保障を維持していくためには増税やむなし」と考えてきたと思う。
アベノミクスで「150万円給料が増える」と期待した方もあるかもしれないが、全国津々浦々、円安で物価が上がり実質賃金が低下した。
財政再建どころか予算の大盤振る舞い。「給付付き税額控除」など低所得者対策も用意する気配もなく、「マイナンバー制度（国民総背番号制）」が来年秋から（秘かに）スタートするという。このまま10％への増税となると、庶民は「チョツト待った」「国民をバカにするな！」と言いたくなる。
しかし、予定どおり10％に増税するには厳しい経済環境になっており、「有識者と言われる人々でも」判断が難しい状況だという。⇒消費税１０％、有識者の意見割れる…点検会合（読売新聞）
「増税すれば景気が更に失速してしまう」 「増税を延期しても増税できる状態になるのか」 「増税しないと国債が暴落し財政破たんしてしまう」だとか、逆に「消費税増税によって日本の財政破綻が早まる」などという人までいる。
この様な場合を想定して、増税関連法の中に附則第18条があり、「施行前に、経済状況の好転について、名目及び実質の経済成長率、物価動向等、種々の経済指標を確認し、前項の措置を踏まえつつ、経済状況等を総合的に勘案した上で、その施行の停止を含め所要の措置を講ずる」と規定されており「増税判断について選挙で国民に問う」とは書いていない。
与党は衆参両院で過半数を有しており「なんでもできる」状態にある。この「景気条項」を使えば、総選挙で国民の信を問う必要は全くないのだ。 この問題を持ち出して自己都合解散を、正当化しようとする安倍晋三の思惑いは呆れるばかりだ。
もし「増税先送り」をして財政破たんの危機に陥ったら「国民に信を問うた結果だ」と言い放ち責任逃れをするのだろう。
付け加えれば「嘘つき解散」とも言える。
日本時間の11月16日夕方、安倍首相は、訪問先のオーストラリアのブリスベンで、、同行記者団に対し、衆議院の解散・総選挙について、「言及したことは一度もない。この言い方を変える段階にない」と述べた。⇒安倍首相、解散・総選挙について「言及したことは一度もない」（Yahooニュース）
ところが、11月12日付西日本新聞によると、安倍晋三首相が早期の衆院解散を決断し、自民党幹部に伝えた。複数の政府、与党関係者が１１日、西日本新聞の取材に明らかにした。関係者によると、首相は１０日、北京から自民党幹部に電話し、来年１０月に予定している消費税１０％への引き上げを先送りする考えを示した上で、「衆院を解散したい」と語った。⇒ 首相、近く解散決断 衆院選１２月１４日有力か
嘘つき安倍晋三首相が「道徳教育」「愛国心」を強制する本当の理由
でも、更に「だまされてはいけません！」 解散の本当のねらいは「集団的自衛権のスムーズな法制化と、憲法の明文改憲にある」と思われる。
読売が、安倍首相の早期解散の真のねらいが、集団的自衛権のスムーズな法制化と、憲法の明文改憲にあることを指摘しています。「長期政権のコツは、短期間で選挙を繰り返すこと」 ⇒http://blog.goo.ne.jp/nrn54484/e/3a97f88b9077df26250d7fcc6c42a83c
今年4月、安倍政権下で教育再生実行会議委員をつとめるなど、安倍首相のブレーンとして知られる憲法学者の八木秀次が「正論」（産業経済新聞社）5月号で「憲法巡る両陛下のご発言公表への違和感」という文章を発表。そこで、天皇・皇后に安倍内閣の批判をするな、と説教をしたのである。「両陛下のご発言が、安倍内閣が進めようとしている憲法改正への懸念の表明のように国民に受け止められかねない」 「宮内庁のマネジメントはどうなっているのか」と。
詳しくは 「天皇家と安倍政権が対立!? 護憲姿勢強める天皇・皇后を首相の側近が批判！」（LITERA)
それは、安倍首相に対して発せられたとしか思えないものだった。10月20日の誕生日を前にした文書コメントで、美智子皇后が「来年戦後70年を迎えることについて今のお気持ちをお聞かせ下さい」という質問に、こう答えたのだ。
「私は、今も終戦後のある日、ラジオを通し、A級戦犯に対する判決の言い渡しを聞いた時の強い恐怖を忘れることが出来ません。まだ中学生で、戦争から敗戦に至る事情や経緯につき知るところは少なく、従ってその時の感情は、戦犯個人個人への憎しみ等であろう筈はなく、恐らくは国と国民という、個人を越えた所のものに責任を負う立場があるということに対する、身の震うような怖れであったのだと思います」
実はこの皇后発言の2ヶ月前、安倍首相がA級戦犯として処刑された元日本軍人の追悼法要に自民党総裁名で哀悼メッセージを送っていたことが報道されていた。連合国による裁判を「報復」と位置づけ、処刑された全員を「昭和殉難者」として慰霊する法要で、安倍首相は戦犯たちを「自らの魂を賭して祖国の礎となられた」と賞賛したという。 皇后の言葉はこうしたタイミングで出てきたものだ。しかも、それは記者からA級戦犯をどう思うかと質問されたわけではない。自らA級戦犯の話題を持ち出し、その責任の大きさについて言及したのである。⇒続き
ネット上では安倍首相支持者が、護憲発言を繰り返す天皇・皇后に対して「在日認定」という表現で非難するケースまで出てきている。
これまで、安倍首相が議連会長をつとめる神道政治連盟はじめ、右派勢力は天皇を再び国家元首にかつぎあげることを公言し、天皇を中心とした祭政一致国家の復活を声高に叫んできた。ところが、天皇が護憲や平和、民主主義を口にし始めたとたん、その存在を敵視し、天皇を棚上げするかたちで国家主義政策を進め始めたのだ。現在の天皇・皇后はむしろ、政権に疎んじられ、完全に孤立しているようにすら見える。
しかも、こうした状況に拍車をかけているのが、マスコミの対応だ。新聞、テレビはオランダ王室との華やかな宮中晩餐会などを大々的に報道する一方で、天皇や皇后のこうした憲法発言はほとんど取り上げようとしない。
天皇陛下お誕生日に際し（平成25年）（宮内庁）
皇后陛下お誕生日に際し（平成25年）（宮内庁）
皇后陛下お誕生日に際し（平成26年）（宮内庁）
おもしろいのでこちらもどうぞ！
安倍晋三が国会議員懇談会の会長である神道政治連盟とは⇒神道政治連盟
何かと事情があって、9月29日以来、久しぶりにウヨロ川を歩いてきた。
昨年よりはるかに多くのサケが遡上しています。
9月初めの大雨のあと、川は依然としてやや濁りが残っている。
主として流入する支流イサカナイ川の濁りによるものだ。
イサカナイ川の上流はどうなってしまったのだろうか。
もう一つの濁りの原因は、サケが産卵場所を求めて「川を耕している」ことらしい。
細かな砂などが厚く堆積してしまった所は無理だが、薄い所はサケが尾ビレで掘り起こして産卵している。
オーシャンファーム付近でも少し産卵しているが、上流方向に変化しているは例年どおりだが、
川底の変化にしたがい、少しずつ場所を変えて、狭い場所も見逃さずに産卵しているようだ。
復活した産卵場所もあるし、新たに産卵に適した場所もできたようだ。
今月後半にかけての産卵場所では、一部を耕しながら？も例年どおり産卵していたので安心した。
例年12月になって産卵場所は分厚く砂が堆積してしまった。どこで産卵するのだろうか？
毎年の事だが、この時期からのサケは立派だ。
今年はハリギリが沢山実をつけたようだ。
カラマツの黄葉は強風で飛ばされたがまだ十分奇麗だ。
