電気代は今春以降に「下方修正」の可能性、 ガス代は「2割程度」値下がる見込み、高齢者の私は学び・・。

先程、ときおり愛読している【 AERA dot. 】を見ていたら、
『 電気代は今春以降に「下方修正」の可能性　
               ガス代は「２割程度」値下がる見込み 』、
と題された見出しを見たりした。

私は東京の調布市に住んでいる年金生活の７８歳の身であるが、
５歳若い家内と共に、古ぼけた戸建てに住み、ささやかに過ごしている。

こうした中、我が家の平素の買い物は、私が年金生活を始めてから、
買い物メール老ボーイとなり、
独りでスーパー、コンビニ、専門店のドラック・ストアー、
そして本屋に立ち寄って買い求めたりしている。

しかしながら特に昨年の秋の頃より、私はスーパーのレジで精算する時、
思ったより支払額が高く、テレビのニュースで報じられた値上げラッシュ、
実感させられたりした・・。

こうした中で、何かしら電気代、ガス代が高騰していると新聞で知り、
ここ数カ月の請求金額が送付されてくると、
私たち夫婦は驚いて、溜息を重ねたりした。

もとよりと電気、ガスは、水道など共に日常生活に欠かせない実態であり、
高騰は困ったよなぁ・・と無力な私は戸惑ったりしている。

このような心情を重ねてきた私は、
今回の《・電気代・・ガス代・・今後の動向・・》学び、
記事を読んでしまった。

この記事は、『 AERA 』の２月２０日号より抜粋されて記事で、
関連の【 AERA dot. 】に於いて、２月１５日に配信され、
無断であるが、記事を転載させて頂く。。

《・・　値上げラッシュの中、家計の大きな負担になっている電気・ガス代。
いつも通り使っていたのに、
想定外の高額請求に驚いた人も多いのではないだろうか。

電気・ガス代の高騰はいつまで続くのか。

 【図】規制料金の値上げを申請した電力会社はこちら

＊　　＊　　＊ 　

大幅値上げの新電力から、
東京電力の規制料金（※国の規制で値上げが制限）に乗り換えたにもかかわらず、
１月の電気代が１人暮らしなのに、２万円超で絶句。

暖房の設定温度を１７度に下げ、冬山登山用の防寒肌着を着込み、
さらに着る毛布を羽織って震えながらテレワークをしています。
（東京都、40代、女性）（アエラへの意見から抜粋） 　

今回の特集のために、読者アンケートを実施したところ、
こうした悲痛な叫びが続々と寄せられた。

１月中旬に公表された消費者物価（２０２２年１２月分）の内訳を見ても、
前年同期比で電気・ガス代の値上がりが突出。

消費者物価の上昇は、過去のオイルショックに匹敵するほど急ピッチだが、
それを牽引しているのが電気・ガス代だ。 　

特に電気代の値上げ、オール電化なので、骨身にしみます。
尋常でない値上げ幅だと思う。 　
節約術もこれ以上見当たらず。早く布団に入るようにしています。（大分県、40代、男性） 　

その凄まじい値上がりの背景について、
ポスト石油戦略研究所代表でエネルギー研究者の大場紀章さんはこう述べる。

「日本の発電は約７割を火力に依存しており、
その主たる燃料は、天然ガスと石炭です。

天然ガス価格は、昨年６月まで上昇が顕著だった原油価格に連動しています。
一般的に原油価格の高騰は、
ウクライナ戦争が引き起こしたものだと理解されがちです。

しかし、その影響は昨年３～６月頃に限定され、
それ以前から続いてきた原油価格の上昇は、
経済活動再開に伴う需要の回復が、もたらしたものです」 　

こうして発電コストが膨らんだことから、
いち早く料金の引き上げに動いたのは、
２０１６年４月の電力自由化を機に参入してきた新電力。

旧電力（従来から発電・売電を担ってきた電力会社）も、
新電力に対抗していたプランは引き上げたが、
規制料金のほうは棚上げだった。

■７社が値上げ申請 　

規制料金は、自由化以前から旧電力が提供していた料金体系で、
「従量電灯」プランとも呼ばれる。

消費者保護の観点から「燃料費調整額」に上限が定められ、
容易には引き上げられなかった。

しかし、赤字の拡大に悲鳴をあげた電力会社７社は、
国に規制料金の値上げを申請。

それらは認可される見通しで、今年４月もしくは、
６月から最大４６％弱の大幅値上げが現実となりそうだ。 　

昨年後半には原油価格、天然ガス価格とも下落傾向にあるのは朗報だが、
日本の火力発電で、３割以上を占める石炭の価格高騰が著しいという。 

「ロシアがパイプラインを止めて供給が滞ったため、
欧州は高値を承知で、天然ガスを買い漁っています。
その結果、アジアへの天然ガス供給が減り、
その代替で石炭需要が拡大しています」 　

また、欧州諸国は天然ガスの不足を補うため、
休止していた石炭火力の再開も進めているとか。

もっとも、世界における石炭生産量の半分近くを占める中国が
急ピッチで増産を進めており、高騰が長期化するとの見方は主流でないようだ。

一方で、中国がゼロコロナ政策を緩和したことで、
需要がどれだけ戻るのかが未知数で、原油価格の今後は見通しづらい情勢という。 

政府は「電気・ガス価格激変緩和対策」を実施し、
２０２３年１～９月使用分の電気・ガス料金に、補助金が支給される。

しかしながら、先述した規制料金の値上げが認められると、
補助を受けても、大幅負担増となるようだ。

 「ただし、原油、天然ガス、石炭のすべてが上昇しない限り、
今春以降は電気代が、下方修正されていくものと思われます」 　

これに対し、ガス代には明るい展望が待ち受けているという。 
「円安の流れが止まったことや、原料の天然ガス価格が低下したことから、
ガス代は、補助金がなくても、２月から下がっていくことが明白。

補助金の分もあわせれば、２月以降は２割程度の値下がりを見込めるでしょう」 
　　　　　　　　　　（経済ジャーナリスト・大西洋平）・・　》 

注)記事の原文に、あえて改行を多くした。

今回、経済ジャーナリストの大西洋平さんの寄稿文に導かれて、
《・・電気代は今春以降に「下方修正」の可能性・・
ガス代は「２割程度」値下がる見込み・・》、
年金生活の無力な私は学び、多々教示されたりした・・。

過ぎし１３日、大手電力各社による家庭向け電気料金の値上げに関して、
消費者目線で審査するプロセスが始まった、と新聞で報じられていた。

何かしら河野太郎消費者相は、大手４社のトップらを呼び、
値上げ方針などを聞き取った・・。

家計に占める電気代の割合は、２０００年以降で最高水準に達する。
　値上げ幅抑制も視野に妥当性を見極める為に、
河野太郎消費者相は、中国電力、東北電力、四国電力、沖縄電力のトップと
相次ぎ会談した・・。

この後は、電気料金の値上げは、経済産業相が認可する予定であるが、
経産省の電力・ガス取引監視等委員会が、
２２年１２月から値上げ理由となる燃料費や人件費などの審査を始めている・・。

このようなことを学んできたが、
日常生活に欠かせない電気、ガスであるが、
年金生活の無力な私は、経産省の電力・ガス取引監視等委員会の判断に、
すがるしかないよなぁ・・と微苦笑したりしている。

もとより政府の閣僚メンバー、何よりも首相の決断に、
国民は注視している、と少しボケた私は思ったりしている。