紅麹サプリ摂取死亡例がコロナワクチン接種開始時期とぴったり一致

XユーザーのAki_さん: 「紅麹サプリ摂取死亡例 ワクチン接種開始時期とぴったり一致。 腎臓にダメージというのが共通点 死亡例に関しても、「摂取頻度は不明」 こんなんで因果関係特定して一私企業を袋叩きにしていいんですか https://t.co/D0ObLDvmQe」 / X (twitter.com)

「紅麹サプリ摂取死亡例 ワクチン接種開始時期とぴったり一致。

　腎臓にダメージというのが共通点 死亡例に関しても、「摂取頻度は不明」

　こんなんで因果関係特定して一私企業を袋叩きにしていいんですか」

 

大石さんの解説によるとサブリメントと死亡との因果関係はまだはっきりしていません。コロナワクチンの接種歴はどうなのでしょうか。

2024年3月28日CBCニュースチャンネル、

「紅麹サプリ」死者は4人に。腎臓で何がおきていたのか？【大石が深掘り解説】 - YouTube

 

5人目の死亡が確認されたとのことで小林製薬の謝罪会見を各社一斉に流していますが、2021年3月コロナワクチン接種を先行して接種させられた看護師さんが亡くなったときなぜ同じように大騒ぎしなかったのでしょうか。7月には60代の女性がコロナワクチン接種会場のトイレで倒れていたところを発見されたとき同じように騒がなかったのでしょうか。

 

藤江さんによるとコロナワクチン接種後の健康被害報告に腎臓関係は100件以上あり、亡くなった方が8名いるそうです。

Xユーザーの藤江@日本人、謎の大量死※コロナでは説明できないさん: 「メモ 予防接種健康被害救済制度 腎臓関係の認定例（新型コロナワクチン） 1　13歳　女性　IgA腎症 2　14歳　男性　間質性腎炎 3　15歳　男性　糸球性腎炎 4　15歳　女性　糸球性腎炎 5　16歳　女性　副腎皮質機能低下症 6　17歳　女性　慢性腎炎の急性増悪 7　20歳　女性　急性腎不全 8　20歳　女性…」 / X (twitter.com)

「1　13歳　女性　IgA腎症

2　14歳　男性　間質性腎炎

3　15歳　男性　糸球性腎炎

4　15歳　女性　糸球性腎炎

5　16歳　女性　副腎皮質機能低下症

6　17歳　女性　慢性腎炎の急性増悪

7　20歳　女性　急性腎不全

8　20歳　女性　急性腎不全　死亡

9　21歳　女性　IgA腎症

10　22歳　女性　IgA腎症

11　23歳　女性　糸球性腎炎

12　27歳　女性　IgA腎症の増悪

13　27歳　男性　IgA腎症

14　28歳　女性　IgA腎症

15　28歳　男性　糸球性腎炎の再燃

16　28歳　女性　IgA腎症

17　29歳　男性　IgA腎症

18　29歳　男性　急性腎不全

19　34歳　女性　IgA腎症

20　35歳　女性　IgA腎症

21　35歳　女性　IgA腎症

22　36歳　女性　IgA腎症

23　36歳　女性　急性尿細管間質性腎炎

24　39歳　女性　IgA腎症の再燃

25　41歳　男性　急性腎不全

26　42歳　女性　IgA腎症

27　42歳　女性　IgA腎症

28　42歳　女性　IgA腎症

29　44歳　女性　糸球性腎炎の増悪

30　45歳　女性　IgA腎症の増悪」

 

 

神谷議員がさっそく国会でとりあげました。

サブリメントであれだけ騒ぐなら新しい薬で健康被害が出た時には同じぐらい問題にして取り締まってほしいと。

令和6年3月29日 参議院議員 神谷宗幣 国会質疑 不正薬物とレプリコン・・・・について (youtube.com)

 

日本人が食べてきている発酵食品はコロナワクチン後遺症にもいいそうです。このサブリメント、2016年から販売されているそうです。なにか意図的に起こされているとしか思えない、突然ふってわいた騒ぎ。

 

おかしな法案が閣議決定されていく-「食料・農業・農村基本法」改正案 閣議決定 食料安全保障強化

食料不足時に増産指示へ　政府、新法など閣議決定 - 日本経済新聞 (nikkei.com)

「気候変動や紛争、世界の人口増加などで食料供給が不安定となるリスクが高まるなか、政府は増産指示や財政支援・罰則を通じて食料安全保障を確保する新たな仕組みを整える。農政の基本指針を定めた「食料・農業・農村基本法」の改正案と「食料供給困難事態対策法」と名づけた新法案を27日に閣議決定した。

基本法は「農政の憲法」とも呼び、1999年の制定以来初の改正となる。日本の食料自給率は2022年度にカロリーベースで38%にとどまり、主要7カ国（G7）の中で最も低い。とくに小麦や大豆といった穀物の低さが目立つ。

異常気象に伴う不作やロシアによるウクライナ侵攻などを受け、食料、肥料、飼料の安定確保への危機感が高まり、法改正と新法制定が必要と判断した。坂本哲志農相は27日の記者会見で、日本の食料事情に関して「これまでのように自由に買いつけができなくなってきた」との考えを示した。

新法では、政府があらかじめ重要だと位置づける食料や必要物資を指定する。コメ、小麦、大豆に加え、肥料や飼料も念頭に置く。世界的な不作などでこれらの食料の供給が大きく不足する兆候を確認した段階で、政府は首相をトップとする本部を立ち上げる。

本部には全閣僚が参加し、確保をめざす品目や供給目標を盛り込んだ実施方針をまとめる。買い占めや価格高騰を防ぐため、商社やメーカーなどに計画的な出荷調整や輸入拡大を要請する。農林水産品の生産者にも増産を求める。これらの要請に応じるために必要な場合は、政府が補助金を出す。

事態が悪化して、供給量が2割以上減ったり、実際に価格高騰に至ったりした場合に政府本部が「困難事態」を宣言する。宣言を受け、政府は生産者や事業者に食料の確保に向けた計画の策定を指示する。計画を届け出なければ、20万円以下の罰金を科すことを新法案に盛り込んだ。

それでも供給が不安定で、さらなる生産や輸入拡大が必要だと政府が判断した場合、計画の変更指示も可能とする。政府からの変更指示に応じれば、追加で財政支援もする。政府の資金拠出は各年度の予備費で対応を検討する。

事態がさらに深刻さを増し、最低限必要な食料の確保が困難となれば、政府がコメやサツマイモといった熱量が高い品目への生産転換を要請・指示する。1人あたりの1日の供給熱量が1900キロカロリーを下回る恐れが生じた場合を想定している。

新法案には平時の対応も定めた。不測の事態に備えて政府が指定した食料や必要物資について生産者や事業者、各種団体などに報告を求め、需給状況の把握につなげる。基本法の改正案にも平時から食料自給率などの目標を設定し、達成状況を年1回公表すると盛り込んだ。

欧州を中心に海外では食料安保のリスクに対応する法整備が進む。ドイツは17年に制定した「食料確保準備法」で戦争や自然災害などで生存に必要な食料を確保できない状況を「供給危機」と位置づける。国が価格決定や食料配給などを命じる。

英国は20年に「英国農業法」をつくった。食料品の価格高騰などで農業市場に混乱が生じた場合、担当閣僚が「不測事態宣言」を発出できる。生産者の収入悪化を財政支援する。

日本は農林水産省が12年に策定した「緊急事態食料安全保障指針」で食料危機時の政府の対応策を記している。法的拘束力がなく、実効性を担保できていなかった。三菱総合研究所の稲垣公雄・食農分野担当本部長は「財政支出を増やせない制約のなかで豊かな食を維持し続けることが重要だ」と指摘する。」

 

「食料・農業・農村基本法」改正案 閣議決定 食料安全保障強化 | NHK | 食料安全保障

「ロシアによるウクライナ侵攻や気候変動などを背景に、食料安全保障を強化するため、政府は、“農政の憲法”とされる「食料・農業・農村基本法」の改正案や関連法案を27日の閣議で決定しました。

政府は、農業政策の基本方針を定めた、「食料・農業・農村基本法」の改正案と、関連する2つの法案を27日の閣議で決定しました。

このうち基本法の改正案では、法律の基本理念に、「食料安全保障の確保」を新たに加えたうえで、農産物や農業資材の安定的な輸入を図るほか、農業法人の経営基盤の強化やスマート技術を活用した生産性の向上に取り組んでいくとしています。

また、食料不足への対応を盛り込んだ新たな法案では、政府が、食料がひっ迫する事態を未然に防ぐ必要があると判断した場合、内閣総理大臣をトップとする対策本部を設置し、コメや小麦、大豆など重要な品目や関連する資材の確保すべき数量を設定したり、生産者に生産の拡大を要請したりできるとしています。

さらに事態の解消が困難な場合は、事業者に、生産や出荷に関する計画の提出や変更を指示できるとし、計画を提出しない事業者には、20万円以下の罰金を科すなどとしています。

これらの法案について政府は、今の通常国会での成立を目指す方針です。

「食料・農業・農村基本法」の改正案などが27日の閣議で決定されたことについて、坂本農林水産大臣は閣議のあとの会見で、「気候変動による異常気象や、アジアやアフリカの人口増加などを背景に食料需要が増加し、これまでのように自由に買い付けができなくなってきた。さらに各地の紛争や新型コロナによる物流の混乱など、貿易が不安定になる事象も生じている。今回の改正は、こうした情勢の変化を踏まえ、およそ1年半をかけて検討を行ってきたもので一日も早い法案成立を目指して尽力していく」と述べました。」

 

なんとかハラスメントでわたしたちは幸せになったのでしょうか？

宝塚歌劇団宙組劇団員の逝去に関するご遺族との合意書締結のご報告並びに再発防止に向けた取組について | ニュース | 宝塚歌劇公式ホームページ (hankyu.co.jp)

宝塚GRAPH2023年11月号（通巻918号）掲載記事について｜宝塚クリエイティブアーツ (tca-pictures.net)

　ご遺族代理人のほぼ完全勝利、劇団はパワーハラスメントを認めてしまいました。宙組公演再開のために煮え湯をのむしかない決着の仕方だったのかなと思います。全ての責任は劇団にあるとして、上級生の謝罪は書面としたこと、故人のプライバシーを守りとおしたことは精一杯のところでしょうか。過労死弁護団としては宝塚歌劇団という超大型案件をつりあげて成功事例をつくりました。法廷に進まずともメディアを使って世論を味方につければお裁きをくだすことができてしまうというおかしな前例ができてしまいました。これからいじめ・パワハラで訴えるというケースはさらに増えていくのでしょう。欧米の失敗を周回おくれで追っかけてどんどんおかしくなっている日本。その流れに、正直すぎてある意味下手な宝塚歌劇団は生命線である公演中止を盾にとられてあがらうことができなかったという印象です。和解金の額は明らかにされていませんがおそらく数千万を劇団は払うのでしょう。過労死弁護団の成功報酬は2割か、あるいはもっとか。劇団にとって公演中止も含めた経済的損失は大きいと思います。

　パワハラだの、セクハラだの、日本人のもともとの精神性とは相いれない欧米の概念を取りいれたことですぐ訴えると欧米式になり、日本人同士で争って分断が起きやすくなりました。

　憲法記念日＝紀元節(きげんせつ)の日に書きましたが、参政党の神谷代表が鹿児島での街頭演説においてLGBTだの、なんとかハラスメントだの、わたしたち日本人は幸せになっていますか、という話をしています。日本がおかしくなったのはおそらく明治維新から、西郷隆盛は欧米列強に巻かれると日本がどうなるかわかっていたのではないかという話。

(116) 神谷宗幣街頭演説/鹿児島テンパーク（照国町交差点前） 2023/02/11 - YouTube

 

　原口一博議員の毎日の配信の中に大和魂という言葉がよくでてきますが、3月27日のチャンネル桜というYouTube番組の中で、日本は明治維新によって文化を壊された、水平の関係でなごみをもって生きてきたのに、欧米の垂直型の関係になったという話をされています。日常生活の中では耳にすることのない美しい日本語がたくさん出てきます。多くの人にきいてほしい原口議員の話。

パワハラだのなんだの、欧米の真似事をして法制化が進んだことをいいことだと、日本はよくなってきたのだとコロナ騒動の前まで信じて疑っていませんでした。コロナ騒動の正体がだんだんわかり欧米の邪悪さを知るにつけ、神谷議員、原口議員、最近原口議員の配信に登場するどらえもんさんの話から古事記に根ざす日本独自の文化について考えるようになりました。岩波文庫の『古事記』をほんのちょっとずつですが読みはじめました。「黄泉の国」は、古事記からきているのだと今さら知りました。学校では肝心なことをほとんど教えられてこなかったのだとこんな歳になって気づかされています。

 

日本人はグローバリズムといかに戦うか？原口一博代議士発言

①【特別番組チャンネル桜】 https://youtu.be/IVfU9CK0gVI

② https://youtu.be/lh3lAfyv408

③ https://youtu.be/ceUoESLQFvM

④ https://youtu.be/iy9GomznFj4

⑤ https://youtu.be/Q0gkc4v-6EA

⑥ https://youtu.be/3EYVokA7IOA

⑦ https://youtu.be/0q-oEkNL964

⑧ https://youtu.be/8oer0Nd1Gak

⑨ https://youtu.be/I0OKLUmgjes

⑩ https://youtu.be/xcBTjA6wA1I