HIV患者の細胞からウイルス除去に成功、遺伝子編集ツールで

エイズが不治の病じゃなくなるかも。

テンプル大学の研究チームが、遺伝子編集ツール「CRISPR／Cas9」を使ってHIVに感染した人の免疫細胞からHIV-1ゲノムを取り除くことに成功しました。これによって、エイズ治療が根本から変わるかもしれません。

CRISPR／Cas9は、遺伝子を改変して病気を取り除いたり、新たな遺伝子を埋め込んだりするツールとして使われています。この新たな研究では、CRISPR／Cas9を独自にアレンジし、ホスト細胞の中に入り込んだウイルスをなくすために使っています。この研究の論文は、Nature Scientific Reportsで公開されています。

HIVなどのレトロウイルスは、他のウイルスと違い、自分のゲノムのコピーをホスト細胞に挿入することで増殖していきします。HIV感染後のコントロールには抗レトロウイルス薬が有効であることがわかっていますが、薬を飲まないとすぐに逆戻りしてしまいます。薬での治療を止めると、HIVが再現して免疫システムを弱め、後天性免疫不全症候群＝エイズの発症に至ります。

これまで長年、HIVに感染した白血球のひとつであるCD4陽性T細胞からそれを除去する研究が続いてきました。が、「ショック・アンド・キル」と呼ばれるその手法の多くはうまくいっていません。そこに最近CRISPR／Cas9が使われるようになったことで、新たなアプローチが生まれたのです。

テンプル大学の遺伝子学者のKamel Khalili氏らは、HIVに感染した患者の血液から免疫細胞を取り出し、CRISPR／Cas9を使ってHIV-1のDNAをターゲティングしました。リボ核酸がT細胞ゲノム全体でウイルス部品の兆候を探し、マッチするものを見つけたら、核酸分解酵素がT細胞のDNAから問題の部分を切り取ります。切れ端の始末は、細胞に内蔵されたDNA修復機構でできます。

これによって、ウイルスのDNAを永続的に除去できました。この遺伝子の仕組みは細胞内部に閉じているので、HIV-1のかけらが別の細胞に入り込もうとしても、それ以上感染することを防げるのです。

この実験はペトリ皿上のT細胞で行なわれたものですが、実際患者から抽出した細胞のウイルスを減らすことができました。ということは、生きた患者の治療法につながる希望があります。それが可能になるまでに何年かかるかわかりませんが、研究チームでは、オフターゲット効果（意図しない遺伝子が編集されること）や毒性もないとしています。彼らはまた、HIV-1を除去した後の細胞が普通に成長し機能していることも示しています。

抗ウイルス薬で抑えられるとはいえ、エイズを完治させることはまだ難しいとされています。でもこの研究で、世界から不治の病がひとつなくなるかもしれません。

source: Nature Scientific Reports

George Dvorsky - Gizmodo US［原文］

（miho）

中国製造業のコストが米国と同水準に・・・将来を考えると恐ろしい＝中国

　かつて中国は人件費の安さを強みとして世界各国から企業を誘致し、製造業を発展させてきた。だが、近年は人件費の高騰が続き、一部企業はすでに中国から東南アジアなどへ製造拠点を移しており、中国製造業は構造転換を求められている。

　中国メディアの百度百家はこのほど、中国が強みとしてきた「製造コスト」の安さはすでに失われており、中国製造業における「製造コスト」はすでに米国と同程度の水準にまで上昇していると指摘し、中国製造業の将来を考えると恐ろしいことだと論じた。

　記事は、中国で生活している立場では「中国の人件費が日本より高いとは到底信じられない」と伝えつつ、人件費そのものは今なお米国や日本を下回っているのは事実と指摘。それでも中国製造業の「製造コスト」が米国と同水準である背景には生産性の差があるとし、中国は生産性が低いため相対的にコストがかかり、米国が１ドルで生産できるものが、中国では９６セントもかかってしまうと論じた。

　続けて、米中の製造コストが同等となってしまった以上、中国が生産する製品には、もはや「価格優位」は存在しないと指摘したうえで、中国がコスト優位を失った背景には人件費の上昇のほか、不動産価格の高騰、増大する税負担といった要因のほか、生産効率の低さがあると指摘。中国では今なお立ち遅れた技術が多いうえに、人材が流動的であるため熟練工が育たず、人材は育ってきたころに辞めてしまうと伝え、こうした要因によって中国製造業の生産性は米国に到底及ばない状況だと論じた。

　記事は、中国経済にとって製造業は中核的な産業であり、サービス業も製造業を取り巻いて発展していると指摘。中国製造業の競争力が失われ、製造業全体が危機に見舞われれば中国経済のエンジンが失われることを意味すると指摘し、中国製造業の競争力が失われつつあることに危機感を示した。（編集担当：村山健二）

「虐待が娯楽になっている」介護施設の現場。薬物に手を染める職員も

　過酷な労働環境で慢性的な人手不足に陥って久しい介護業界。記憶に新しい川崎市の転落殺人事件をはじめ、介護サービスの劣化どころか、犯罪行為さえ相次いでいる。昨年の介護報酬の引き下げによりブラック化が加速する介護現場。その窮状と混乱をルポする。

◆過度な門戸開放で犯罪の温床となった介護現場の実態

　介護現場に問題のある職員が急増したのは、’08年のリーマンショックがきっかけだった。介護業界を大量の失業者の受け皿にする方針を政府が推し進めた結果、応募すれば誰でも採用される、事実上の「全入職」が、まかり通っている。

　北関東の小規模デイサービス施設の経営者は、こう明かした。

「デイサービスでは、食費など利用料の1割を現金で支払うのですが、そのお金を職員が着服していた。書類の数字をごまかしていたので気づくのが遅れ、発覚したときには40万円も横領されていた。職員の給料は決して多くないし、貧しい人の目の前に現金があれば、まぁ、なくなりますよね。利用者の金品がなくなることもよくある」

　介護職の平均賃金は月21万400円。ほかの全業種の平均より、実に9万円も低い。今国会では、野党5党が月6000～1万円の賃上げ費用を政府が助成する法案を提出したが、焼け石に水だろう。

◆日常茶飯事の虐待が職員の“娯楽”に

　虐待はもはや日常茶飯事。東北の特別養護老人ホームの施設長は、こう嘆いた。

「福祉大学や介護専門学校以外のルートで業界に入ってくる人材には、地域の底辺高校出身の不良くずれでイジメっ子タイプが多い。一方、マジメな職員にはおとなしくて優しいタイプが多く、不良くずれから、先輩なのに呼び捨てにされたり、『これ、やっておけ！』と仕事を押しつけられ、パシリにされたりときには、暴力を振るったりで、同僚への“虐待”が始まります。悪貨が良貨を駆逐するように、質の悪い職員が入ると、いい人たちが辞めてしまう。そしてその後、入居者への虐待に発展します。職員の人間関係の悪化は、虐待の予兆みたいなもの」

　東海地方の介護士は、虐待が娯楽化していると眉をひそめる。

「入居者の排泄にカテーテルを使う場合があるのですが、言うことを聞かなくてイラついた職員が引っこ抜いてしまった。ベッドは小便まみれですよ……。Sアミーユの虐待事件では、職員が入居者の食事をつまみ食いしてたけど、食事に雑巾の絞り汁を入れるお局OLのような男性職員もいた。それに、認知症の入居者がくわえ煙草で廊下を歩いていて驚いたことも。職員が面白がって、煙草を与えたようです。暴言や頭を叩く程度の虐待は、もはや日常。ストレス発散のための娯楽になっている」

　介護職は高いストレスに晒される重労働だ。中には、耐えかねて薬物に手を染める者もいる。首都圏のグループホーム経営者が語る。

「エース級の女性介護士が、突然、無断欠勤するようになり、ヤクザが、『○○さんはいるか？』と、施設に来るようになった。覚せい剤の代金を回収しに来たらしいのですが、彼女とは連絡が取れないので自宅に行ってみると、テーブルの上には注射器が転がり、部屋は荒れ放題……。その後、ヤクザに追い込みをかけられて夜逃げして、その後を追うように男性職員1人も消えた。どうやら、女性職員に薬物の味を教えられたシャブ友達だったらしい。放っておいたらウチの施設に薬物が蔓延していたかもしれず、ホッとしてます」

　耳を疑うような行状の数々。介護現場の崩壊は止まらない。

― ド底辺化する［介護現場］の闇 ―

舛添知事の出張費 航空費だけで１５００万円

　舛添要一知事らが昨年１０〜１１月、ロンドン・パリを訪れた海外出張費約５千万円が「高額すぎる」などと指摘されていた問題で、東京都は２３日、この出張にかかった経費の内訳をホームページで公開した。透明性を高める狙いで、「今後は節減に努める」という。

　これによると、知事や職員ら２０人の渡航にかかった「旅費」は総額約２６２３万円で、東京－欧州間の往復航空費（約１５００万円）の占める割合が大きかった。知事のみがファーストクラス（約２６６万円）を利用。特別秘書ら７人がビジネス、その他の職員１２人はエコノミーだった。

　宿泊費はロンドン・パリともに、同行職員を含めて全員が一流ホテルに泊まり、５泊で約９２２万円を支出。知事はスイートルーム（１泊１９万８千円）を使った。このほか知事を含む２０人に、計約１２３万円の日当が支払われていた。

　また、現地ガイドや通訳、車のレンタル費などの「賃借料など」に計約２４１７万円を費やした。内訳は、車両借り上げ費（約６２３万円）▽現地ガイド雇用費（約５３２万円）▽知事の講演会の会場代（２６３万円）－などが大きく、職員がラグビーＷ杯を視察するためのチケット代（２試合分）にも約１２７万円を費やしていた。

Androidの父、次なる目標は人工知能

Androidでスマートフォンがユビキタス化したように、世界を人工知能でいっぱいに。

Androidの父として知られるアンディ・ルービン氏は2014年にグーグルを退社し、ベンチャーキャピタル（＋α、後述）のPlaygroundを設立しました。Wiredが、現在のルービン氏の考えや、Playgroundで取り組んでいることを伝えています。

Wiredの記事によれば、ルービン氏は「現在あらゆるデバイスにソフトウェアが入っているように、これからのデバイスにはすべて人工知能が組み込まれるようになる」と考えています。そしてその未来が形になるのをただ期待しているだけではなく、自らそれを積極的に実現しようとしています。Wiredにはこうあります。




人工知能が真価を発揮するには、それを物理的な世界に持ってくる必要がある。そのためには、テキストや画像はもちろん、音や位置情報、天気、その他のセンサーデータといった情報を周りの環境から引き出すようなデバイスを何千と作ればいい。ルービン氏はそんなデータ収集マシンで世界中を埋め尽くし、巨大なニューラルネットワークに情報を与えて学習させようとしている。



そしてPlaygroundは、人工知能をすみずみまで行き渡らせるためのプラットフォームになろうとしています。というのは、Playgroundはスタートアップにお金を出したりアドバイスしたりするだけじゃなく、人材まで提供するんです。ルービン氏がグーグルやアップルで一緒に働いていた強力なエンジニアが、スタートアップと一緒になってアイデアを形にしていくんです。彼はその状態を「アイデア増幅器」と呼んでいます。

ルービン氏はAndroidによってスマートフォンを爆発的に普及させたように、Playgroundによって人工知能の爆発を起こそうとしています。




Androidが無償提供されたことで、メーカーはその種のこと（メモリ管理やコンテンツダウンロードの方法など、OSの仕事全般）について心配する必要がなくなり、その結果スマートフォンモデルの爆発が起こった。

ルービン氏がPlaygroundで作ろうとしているのは、まさにそんなプラットフォームだ。あらゆる基本的なハードウェアやソフトウェアのコンポーネントを提供することで、起業家たちは面白いデバイスを作り出すことに専念できる。



当面そのプラットフォームを利用できるのはPlaygroundが出資しているスタートアップだけですが、ルービン氏は将来的に、それをAndroidと同じように開放したいと言っています。そうなればどんな人でも、アイデアがあればKickstarterで資金を集めて、Playgroundから必要なパーツを調達し、新しいものを形にできるという考えです。

ルービン氏自身も個人的なプロジェクトを複数進めているようで、そのうち車のダッシュボード用カメラの構想をWiredでちょっとだけ明かしています。それは完成すればカメラのデータと引き換えに無料で配られるとのことで、Playgroundがそのデータからリアルタイムなビジュアルマップを作り出すことになりそうです。

ただでさえ、あちこちで開発されて広がりつつある人工知能ですが、Playgroundによってそれを利用するハードルが激しく下がり、普及をさらに後押しすることになりそうです。