最新の2010年12月度のケース・シラー住宅価格指数を、今日、じっくり眺めてビックリしました。
昨年10月頃から再度下落に向かっていることは分かっていたのですが、2006年6月のピーク以降、最低価格を付けている地区の数がこれほどまでに急増しているとは思っておりませんでした。
以下に、全米20地区の実態をまとめます。
季節調整前 季節調整後
◇2009年に最低価格をマークした地区数:
2009年 2月 1 1
2009年 3月 2 2
2009年 4月 1 1
2009年 5月 1 4
===この後、住宅価格は持ち直した。====
◇2010年に最低価格をマークした地区数:
2010年 3月 1
2010年11月 0 2
2010年12月 14 10
全米20地区のうち、季節調整前では14地区までがバブル崩壊後の最安値を付けております。それも11月までに比べて一気に増えております。
これはとりもなおさず、2006年後半からのバブル崩壊以後にローンが支払えなくなって差し押さえられた7百万戸が、今後更に増えることを意味しております。ちなみに昨年末では、およそ1570万人がネガティブ・エクイティ、つまり家の価値が借金を下回る状態にあるとされており、これはその前の3ヶ月に比べて180万人増です。そのため、昨年12月に安値を付けた地区が一気に増えてしまったのでしょう。
なお、全米20地区の昨年12月段階の指数は142.42ポイント(季節調整前)ですが、ピークは2006年6月の206.52ポイントでした。それに先立つ2ヶ月前、日銀の量的緩和の停止がありました。これによりヘッジファンドなどによる、いわゆるゼロ金利の円のキャリートレードができなくなったのです。数10倍から100倍ものレバレッジをかけてMBSやCDOを買っていたファンドは、喩え僅かな金利上昇でもそのレバレッジ相当分の金利負担が生じるため、円資金が逆流することになったのです。その効果が現れたのが量的緩和の停止から3ヶ月目でした。
言ってみれば、リーマン・ショックの引き金を日銀が引き、そのしっぺ返しを受けて、その後に日銀も再度ゼロ金利に戻ってしまった「自作自演?」に近い物語が、米国およびそれよりも酷い欧州の住宅バブルとその崩壊の裏側に隠れているといえます。
因果は巡る。。。
昨年10月頃から再度下落に向かっていることは分かっていたのですが、2006年6月のピーク以降、最低価格を付けている地区の数がこれほどまでに急増しているとは思っておりませんでした。
以下に、全米20地区の実態をまとめます。
季節調整前 季節調整後
◇2009年に最低価格をマークした地区数:
2009年 2月 1 1
2009年 3月 2 2
2009年 4月 1 1
2009年 5月 1 4
===この後、住宅価格は持ち直した。====
◇2010年に最低価格をマークした地区数:
2010年 3月 1
2010年11月 0 2
2010年12月 14 10
全米20地区のうち、季節調整前では14地区までがバブル崩壊後の最安値を付けております。それも11月までに比べて一気に増えております。
これはとりもなおさず、2006年後半からのバブル崩壊以後にローンが支払えなくなって差し押さえられた7百万戸が、今後更に増えることを意味しております。ちなみに昨年末では、およそ1570万人がネガティブ・エクイティ、つまり家の価値が借金を下回る状態にあるとされており、これはその前の3ヶ月に比べて180万人増です。そのため、昨年12月に安値を付けた地区が一気に増えてしまったのでしょう。
なお、全米20地区の昨年12月段階の指数は142.42ポイント(季節調整前)ですが、ピークは2006年6月の206.52ポイントでした。それに先立つ2ヶ月前、日銀の量的緩和の停止がありました。これによりヘッジファンドなどによる、いわゆるゼロ金利の円のキャリートレードができなくなったのです。数10倍から100倍ものレバレッジをかけてMBSやCDOを買っていたファンドは、喩え僅かな金利上昇でもそのレバレッジ相当分の金利負担が生じるため、円資金が逆流することになったのです。その効果が現れたのが量的緩和の停止から3ヶ月目でした。
言ってみれば、リーマン・ショックの引き金を日銀が引き、そのしっぺ返しを受けて、その後に日銀も再度ゼロ金利に戻ってしまった「自作自演?」に近い物語が、米国およびそれよりも酷い欧州の住宅バブルとその崩壊の裏側に隠れているといえます。
因果は巡る。。。