『住民の力、近隣資源を活かす「支え合いマップ」の作り方』木原孝久

「月刊ケアマネジメント」2010.10


地域を把握するツールとして開発された「支え合いマップ」。
実際に現場で使われているものを引用しながら、その有効性について紹介している。

引用⇒
①地域福祉はどんなに要援護状態になっても、住み慣れた我が家や地域で安心安全かつ自分らしく生きていけるよう、公私が協働していくこと。本人は在宅を望んでいるにもかかわらず、ケアマネの手で老人ホームに入れられるのは、明らかに地域福祉に反するのだ。
②地域の実態をみると、公的サービスが入ると、住民は助け合いをやめてしまう、というトレードオフの関係になっていた（→故に、公と民によるサポートは、「車の両輪」とは言い難い）。


―――――
引用①について…人権という点以外に、地域福祉の観点からでもそのように言えるのであれば、「どこで、どのように」という生活設計を住民（要援護状態になる以前に）が積極的に取り組める対策が必要であろう。
少し前まで関わっていた有料老人ホームでは、入居者10人のうち自ら選択をして入居された人は2人にすぎなかった。
家族であれ、サービス提供者であれ、本人のニーズを的確に把握し、実現させることは容易ではない。だからこそ、本人自らが取り組めるようにしていかねばならないと思う。