アマゾン雨林の悲劇。 a tragedy of amazon rain forest

　(1)随分前から日本は亜熱帯気候に変わったともいわれて、このほど京大研究チームが昨年７月の西日本豪雨では上空約１万メートルまで多量の水蒸気が存在（報道）していたことを突き止めた。湿度が８０％に達して熱帯地域に匹敵する気象条件（同）だった。

　日本も温暖気候で四季それぞれの季節感あふれる気候から春、秋の季節感が薄くなり、暑いか寒いかのはっきりした季節感になった。

　(2)地球温暖化の影響が大きいと考えられるが、亜熱帯気候特有の地域集中豪雨に勢力を増しての台風上陸でこれからも千葉県大規模停電被害のような自然災害の影響拡大が考えられて、自然災害対策の整備、対策、対応が緊急に必要だ。

　(3)その熱帯雨林で世界最大のアマゾン雨林（amazon rain forest）で大規模火災が続いてブラジル大統領が経済開発優先で森林保護に消極的で消火対策が遅れて深刻な事態を招いているといわれる。

　アマゾン熱帯雨林は地球上の一酸化炭素を吸収して二酸化炭素を供給する環境影響効果も大きく、それとともに地球原生林の姿を残して貴重な森林、野生生物が多数生息しており、地球人類開拓前の時代の姿を残すものとして貴重な自然資源として価値も高く保存、環境保護が求められているものだ。

　(4)現状では違法伐採も多く（報道）、ブラジル大統領がアマゾン開発優先を打ち出していることからアマゾン保存、環境保護が危機に直面して大規模火災対策も遅れて被害拡大が懸念されている。

　経済開発優先は日本も例外ではなく、公表された７月１日時点での基準地価では、地方圏の商業地で基準地価が上昇して９１年以来２８年ぶりにプラス（報道）上昇となった。
　再開発、訪日客増が原因とみられており、ホテルや商業施設の進出意欲が支えている。

　(5)地方過疎化が進み、東京一極集中傾向が続く中で地方活性化につながれば意味もあるが、土地投機目的での経済開発優先ということになれば過疎化対策につながらずに自然破壊、自然災害拡大、土地開発経済バブルとなる懸念があり問題はある。

　地球環境は温暖化、温室効果ガス拡大により災害被害、環境破壊が拡大しており、気候変動会議の「パリ協定」で世界多くの参加国に温室効果ガス削減目標作成を課して地球環境保護に取り組む姿勢を示している。

　(6)アマゾン熱帯雨林が地球原生林を残す人類の貴重な資産、資源として保存、環境保護されるのか、経済開発、乱伐されるのかは世界人類、地球環境にとっては大きな思想、信条、理念としても分かれ道であり、アマゾン大規模火災、経済開発はブラジル南米国だけの問題だけでなく、世界人類、社会の世界規模、基準で考えなければならない事、時だ。

　(7)温室効果ガス削減、環境保護問題は日本も経済活動優先で積極的という立場ではなく、日本の質の高い森林、水資源の自然資産をどう保護、活用していくのか地方過疎化対策としても重要な問題であり、アマゾン熱帯雨林の経済開発、乱伐は他人事ではない。