喫煙によるリスクは世代を超える？

喫煙によるリスクは世代を超える？

祖母の妊娠中の喫煙で孫の喘息リスクが上昇する可能性

HealthDay News2015年10月16日 (金)配信 呼吸器疾患アレルギー疾患小児科疾患

　祖母が母親を妊娠しているときに喫煙していた小児では、母親が喫煙していなくても、喘息リスクが上昇することが示唆された。オーストラリア、メルボルン大学のCaroline Lodge氏らの研究で、オランダ、アムステルダムで開催された欧州呼吸器学会（ERS）で発表された。

　喫煙は遺伝子活性を変化させる可能性があることがわかっているが、今回の結果は、この変化が世代を超えて遺伝する可能性があることを示唆している。

　この研究の対象者は、スウェーデンの小児6万6,000人超とその祖母約4万5,000人。祖母が娘（＝小児の母親）を妊娠しているときに喫煙していた小児では、母親が喫煙していない場合でも、喘息リスクが10～22％上昇した。

　Lodge氏は、「前の世代の喫煙が後の世代の喘息リスクに影響することが判明した。これは、他の曝露や疾患の遺伝においても重要な可能性がある。喘息の蔓延についてさらに理解するには、生涯にわたる有害な曝露が将来の世代の疾患リスクに及ぼす影響をさらに解明する必要がある」と述べている。

　Lodge氏らは、この研究により過去50年間に喘息発生率が急増した理由の説明がつく可能性があると話す。ただし、今回の研究は喫煙する祖母とその孫の喘息の可能性との関連性を明らかにしたに過ぎず、因果関係は証明していない。なお、学会発表された研究は一般に、発表論文と同様の査読を受けていないため予備的なものとみなされる。

被虐待児の「やる気の起きづらさ」解明

被虐待児の「やる気の起きづらさ」解明

顕著に低い報酬感受性、ADHD児は高報酬にのみ反応

理化学研究所2015年10月16日 (金)配信 小児科疾患精神科疾患神経内科疾患

　虐待などによって母親などとの間に愛着がうまく形成されなかった児（愛着障害児）では、脳の報酬に関わる部位の機能低下が認められることが、福井大学と理化学研究所、生理学研究所による共同研究から明らかになった。理研ライフサイエンス技術基盤研究センター健康・病態科学研究チーム上級研究員・水野敬氏、福井大病院子どものこころ診療部・滝口慎一郎氏らが「Asian Journal of Psychiatry」電子版に報告した内容で、世界的にも貴重な知見だという。

　理研などのプレスリリースによると、「愛着」とは児と特定の母性的人物のあいだに形成される強い情緒的な結びつきで、うまく形成されないと反応性愛着障害（RAD）を発症する。RADの症状は注意欠如・多動性障害（ADHD）と似ているため、鑑別が困難なことが指摘されている。

　研究では、10-16歳でRADの診断基準を満たした児5例と、ADHD児17例、定型発達児17例にカード当てゲームを実施し、報酬感受性に関わる脳の活性化を機能的MRI画像で比較した。ゲームには正解するとたくさん小遣いがもらえる高報酬課題、少しもらえる低報酬課題、正解しても小遣いはもらえない無報酬課題の3種類があり、ADHD児には3カ月間の薬物治療をはさんで2回実施した。

　その結果、定型発達児は報酬の多寡にかかわらずゲームに対して脳の線条体と視床が活性化しており、報酬感受性が高いことが分かった。ADHD児は、高報酬課題に対してはそれらの部位の活性が見られたが、低報酬では活性がなく、報酬感受性が低めでやる気も起こりにくいことが示唆された。しかし薬物治療後は低報酬課題に対してもこれらの脳部位が活性化した。

　一方のRAD児は、いずれのゲームでもこれらの脳部位の活性が見られず、報酬感受性の低下が著しく、やる気も喚起されにくい状況であることが明らかになった。

（声）高齢者の負担増やめてほしい

（声）高齢者の負担増やめてほしい

その他 2015年10月16日 (金)配信朝日新聞

　無職　千葉胤雄（岩手県　８０）

　財務省が示した社会保障制度の改革案で、後期高齢者の医療費の窓口負担を１割から２割へと引き上げることなどを検討していると知り、びっくりした。

　年金生活者は今も負担増に苦しんでいる。介護保険のサービスに対する自己負担も、後期高齢者の医療保険料も、住民税も上がっている。一方で、頼みの年金は減っている。さらに負担増とはひどいじゃないか。

　人は誰も老いる。老いれば機械と同じように故障が多くなる。医療費の増加は抑えようがない。冷暖房費も抑えるには限度がある。年金以外の収入は望めず、食費の節約など生活を切り詰めているのが現状だ。

　誰もが好きこのんで老いたのではないのに、これ以上、高齢者をいじめるのはやめてください。福祉を重視する国家だと思っていたのに悲しくなります。

　来年度予算の概算要求で、防衛費は過去最大の５兆９１１億円。４年連続の要求増だ。最新鋭の兵器を購入する一方で、しわ寄せが高齢者にくるのではないかと戸惑うばかり。武器・弾薬の購入費を減らして社会保障に回し、高齢者の冷遇はやめて下さい。

自律神経安定の重要性について解説

自律神経安定の重要性について解説

その他 2015年10月16日 (金)配信読売新聞

　ＢＳ日テレの「深層ＮＥＷＳ」に１５日、順天堂大医学部の小林弘幸教授が出演し、自律神経の乱れが体に及ぼす影響について解説した。

　小林教授によると、自律神経は呼吸や血液の流れ、腸の動きなどにかかわり、働きが悪くなると、高血圧や不眠、肩こり、肥満、うつ状態など体の様々な不調にかかわる。小林教授は「ゆっくり呼吸をすることで血流が安定し、自律神経の働きを整えることができる」と説明した。

　さらに、半身浴などをすることでも自律神経を安定させることにつながると説いた。

抗がん剤を無人で自動調合 九州大、健康被害防止に

抗がん剤を無人で自動調合　九州大、健康被害防止に

大学 2015年10月16日 (金)配信共同通信社

　九州大は１５日、毒性の強い抗がん剤を扱う医療従事者の健康被害を防ぐため、抗がん剤を無人で自動調合できるロボットアーム型の装置を開発し、報道陣に公開した。九大によると、薬に接触せずに連続で自動調合できる装置は世界初。

　装置は、密閉空間の中に設置した円筒形の本体から、両腕のように２本のアームが伸びる形状。動作の正確性を高めるため、１本のアームに７カ所の「関節」を設け、滑らかに複雑な動きをこなせるようにした。密閉空間に用意した薬剤の種類や分量を読み取り、瓶入りの薬剤を容器に詰め替えて密封する作業までこなすことができる。

　これまでも類似装置はあったが、人手を介さずに一連の作業を全て連続で行える機械はなかったという。

　九大は昨年３月から、産業ロボット大手の安川電機（北九州市）など２社と協力して開発。さらに調整を加え、今後１年以内の実用化を目指す。

　抗がん剤は正常な細胞にも影響を及ぼし、扱う薬剤師らは健康被害の危険を伴う。開発に携わった九州大病院の渡辺裕之（わたなべ・ひろゆき）副薬剤部長は「減らせる人手は、別の業務に充てることができる」と期待する。

１兆円市場、沸く業界 ばらまき、不正の温床に マイナンバー収賄事件

１兆円市場、沸く業界　ばらまき、不正の温床に　マイナンバー収賄事件

行政・政治 2015年10月19日 (月)配信共同通信社

　マイナンバー制度導入に絡む収賄容疑で厚生労働省の室長補佐が逮捕され、国家プロジェクトの陰にあった官民癒着の構図が浮かび上がった。１兆円規模ともいわれる「マイナンバー市場」にＩＴを中心とする関連業界は沸いているが、事件を受け巨額事業への疑問の声も上がる。

　▽商機

　「マイナンバー対策にぜひ当社製品を」

　９月に東京都内でＩＴ企業が開いた説明会。約３００人が入る会場は一般企業の技術担当者らで埋まり、主催者側はマイナンバーの基礎を一通り説明した後、個人番号の管理システムを熱い口調で売り込んだ。

　マイナンバー制度では、企業が社員らの個人番号を収集、管理する。漏えい防止のため厳格な管理が求められるが、多くの事業者は「どこまで対策を取ればいいのか」と戸惑う。書店には実務書が平積みされ、各地で業界団体などがセミナーを毎週のように開いている。

　ＩＴ企業などにとっては大きなビジネスチャンスだ。システム構築やセキュリティー対策、番号管理用のパソコンソフトからロッカーまで関連商品は幅広い。富士通総研は、制度の市場規模が全体で１兆円規模に膨らむと予測している。

　▽必要性

　各省庁も制度導入に先立ち、既に多額の予算を費やした。内閣府によると、政府全体でマイナンバー導入にかかる費用は３千億円規模という。

　今回の事件で、贈賄側とされる業者が受注した社会保障分野の番号制度に関するシステム整備事業２件の受注額は計約２億１千万円。厚労省によると、仮に制度が実現した場合に考えられる医療機関や保険者の情報共有の在り方として提案されたシステムだったが、実際に導入されたマイナンバー制度では採用されなかったという。

　全国市民オンブズマン連絡会議事務局長の新海聡（しんかい・さとし）弁護士は「本当に必要な事業だったのか」と疑問を投げ掛ける。「税金をばらまいてインフラを整備し、関連事業で民間を潤わせる構図はこれまでの公共事業と同じだ」と厳しく批判し「不正の温床とならぬよう、あらためて全てのマイナンバー関連事業の必要性をチェックし直すべきだ」と訴えた

鳥取大病院「ダヴィンチ」手術 国立２例目の５００件

鳥取大病院「ダヴィンチ」手術　国立２例目の５００件

大学 2015年10月16日 (金)配信山陰中央新報

　鳥取大医学部付属病院（米子市西町）は１４日、２０１０年に導入した手術支援ロボット「ダヴィンチ」による手術が９月末で５００件に達したと発表した。国立大病院で５００件を突破したのは名古屋大に続き２病院目。

　ダヴィンチ手術は、執刀医が患部を映した３次元画像を見ながら遠隔操作し、メスなどを装着したロボットアームを操る。皮膚切開が小さく、出血や合併症の発生が抑えられ、患者への負担が少ないのが特長となっている。

　鳥大病院では、１０年に「ダヴィンチＳ」を導入後、１３年に画像の解像度が向上し、医師２人による執刀が可能になる「ダヴィンチＳｉ」に更新した。１１年には、ダヴィンチ手術を実施する低侵襲外科センターを立ち上げた。前立腺がん、肺がん、直腸がんなどの治療が可能で、泌尿器科、女性診療科、消化器外科、胸部外科、耳鼻咽喉科の２１人の医師が執刀できる。

　５００件のうち、最も多い症例が前立腺がん治療のための前立腺全摘除術で２６８件。次いで、腎臓がん治療の腎部分切除術の４７件。腹腔（ふくくう）内の癒着により開放手術へ移行した例が１例あったほかは、機器の不良による中止、死亡例はなかった。

　低侵襲外科センターの武中篤センター長は「チーム医療が徹底して行われた結果」と強調。清水英治病院長はセンターの組織横断的な運営を紹介し「透明性の高い診療態勢が、安全性の高さに結びついている」と述べた。

肝臓がん手術 切除部位照らす新技術 京大、プロジェクションマッピングを応用

肝臓がん手術　切除部位照らす新技術　京大、プロジェクションマッピングを応用

臨床 2015年10月19日 (月)配信毎日新聞社

　京都大医学部付属病院（京都市左京区）は１６日、プロジェクションマッピングを応用して肝臓がんの切除部位を照らす新システムを開発したと発表した。従来は医師がモニター画面を確認しながら手術をしていたが、肝臓に直接、手術部位を示すことも可能で、より安全で正確な手術が期待できる。早ければ２０１８年の実用化を目指しており、肝臓がんだけでなく乳がんや肺腫瘍手術などへの応用も可能になるという。

　同病院とパナソニックが共同で開発し、昨年９月から臨床研究を進めていた。これまで肝臓がんの摘出手術では、赤外線で発光する蛍光色素を正常な部位に注入したうえで、赤外線カメラで部位をとらえ、それを投影したモニター画面を確認しながら手術していた。医師は部位とモニターを交互に見る必要があった。

　新システムでは、赤外線カメラとプロジェクターを組み合わせた機器を使用。赤外線カメラでとらえた映像をもとに、プロジェクターから映像を照射。カメラとプロジェクターは連動していて、肝臓が手術中に動いても、正確に追尾して照射できるという。

　肝臓がんの摘出手術は、出血のコントロールや肝機能の維持などが必要で、技術的に難しいとされる。日本消化器外科学会雑誌によると、肝臓切除手術後の３０日死亡率は１・９％、９０日死亡率は３・８％で、より安全な技術の確立が求められている。

　同病院によると、これまで約３０例の肝臓がんなどで投影試験をし、今後１年間で約３０例の手術を実施する計画。機器の小型化や光線が追跡する能力を高めたうえで、システムの実用化を目指す。

　京都大大学院医学研究科の波多野悦朗准教授（肝臓外科）は「システムの導入で、より正確な手術が期待できる。乳がんや直腸がんなど、同じように色素を使用する手術への応用も可能になる」と話している。【川瀬慎一朗】

補助人工心臓で生活、年間１１０４万円かかる…人工透析は６８８万円

補助人工心臓で生活、年間１１０４万円かかる…人工透析は６８８万円

臨床 2015年10月19日 (月)配信読売新聞

　重症の心臓病の患者に対し、補助人工心臓を使って救命治療を行い、１年間日常的な生活を送るのに必要な医療費を大阪大の田倉智之教授（医療経済学）のグループが試算した。

　１人当たり１１０４万円だった。腎臓病への人工透析は同６８８万円で、それよりは高いが、研究グループでは、心臓移植を受けられず、他に治療法がない患者に適応拡大しても公費支出が許容できる金額としている。

　ポンプ機能が衰えた心臓を助ける補助人工心臓は、自宅で生活ができる小型の植え込み型の使用が心臓移植の待機患者のみに保険で認められている。現在、移植の対象外となっている６５歳以上の患者などへの適応拡大を目指した臨床試験（治験）が来年にも行われる見込み。

　研究グループは、補助人工心臓を使った３７人と人工透析を受けた２９人のデータを分析。治療によって１年間健康に暮らせる指標（ＱＡＬＹ＝クオリー）の計算式を使い、必要な１年間の医療費を算出した。

　現在、人工透析患者数は約３０万人、補助人工心臓の患者数は約２００人。医療費の大部分は保険など公費でまかなわれている。補助人工心臓の適応拡大が認められれば、患者は毎年数百人ずつ増えるとみられる。

中年期の心の健康に必要なのは…「趣味か仲間との運動」

中年期の心の健康に必要なのは…「趣味か仲間との運動」

臨床 2015年10月19日 (月)配信朝日新聞

　中年期の心の健康を保つには、趣味を持つか仲間と一緒に運動するのが有効、とする研究結果を筑波大などのチームがまとめた。１人でする運動や、ボランティア活動などでは効果がはっきりしなかったという。

　厚生労働省が毎年実施している「中高年者縦断調査」の回答者のうち、２００５年時点で心身ともに健康な５０～５９歳の男女約１万７千人のデータを抽出。「趣味」「運動」「地域行事」「子育て支援・教育」「高齢者支援」などの余暇・社会活動の有無と、心の健康指標の５年後の変化との関係を分析した。

　その結果、何もしていない人に比べて、心の健康の悪化リスクが明らかに低かったのは運動と趣味。特に運動は、いつも誰かと一緒にする場合にのみ、明確な効果が認められた。趣味は、女性は単独でも効果があったが、男性は誰かと一緒にする場合だけ効果があった。

　武田文（ふみ）・筑波大教授（公衆衛生学）は「仕事などの役割がある現役世代だからなのか、社会活動の効果ははっきりしなかった。余暇活動は他者との交流が有効だと考えられる」と話している。（吉田晋）

心停止？迷ってもすぐ心臓マッサージを 学会など新指針

心停止？迷ってもすぐ心臓マッサージを　学会など新指針

臨床 2015年10月19日 (月)配信朝日新聞

　意識や呼吸がない人を助ける心肺蘇生法の新たな指針を、救急医学の関連学会など２５団体でつくる日本蘇生協議会が１６日、発表した。一般の人にも救命措置を呼びかけ、倒れた人が心停止状態なのか判断に迷っても、すぐに胸骨圧迫（心臓マッサージ）を始めるよう求めた。

　これまでの指針は、迷った場合の記述はなかったが、明記した。岡田和夫名誉会長は「迷う５秒、１０秒のロスをなくして救命につなげたい。心臓が動いている人にしても害にはならない」と話す。

　新指針では、倒れている人を見つけたら、１１９番通報後、心臓マッサージを「ただちに開始する」とした。周囲に人がいれば、通報や自動体外式除細動器（ＡＥＤ）の手配を頼み、ＡＥＤが届いたらすぐに操作を始める。ＡＥＤを試みた後は救急隊員が到着するまで、心臓マッサージを続けるとした。ＡＥＤは心臓が動いている人に使った場合、自動的に電気ショックは不必要と判断される。

　また、１１９番通報した際に通信指令員に心停止の判断を相談できることや、心臓マッサージで相手の胸の骨が折れるなどしても法的な責任は基本的に問われないことを記した。

　協議会は５年ごとに指針を改定。ウェブサイト（http://jrc.umin.ac.jp/）に掲載している。（竹野内崇宏）

「米子市と鳥大 膝交えて」 医学部用地問題で鳥取県知事

「米子市と鳥大　膝交えて」　医学部用地問題で鳥取県知事

大学 2015年10月19日 (月)配信日本海新聞

　鳥取県の平井伸治知事は１６日の定例会見で、鳥取大医学部（米子市）などの用地問題について「米子市と鳥大で膝を交えて協議すべきだ」との考えを示した。県が配備を予定するドクターヘリの拠点には同付属病院が想定されており、県は両者の協議を冷静に見守る姿勢だ。

　鳥大医学部と同付属病院は学生数や患者の増加で施設が手狭になっており、市営湊山球場（米子市久米町）などを大学用地として使用できない場合、鳥大側は鳥取キャンパス（鳥取市）への移転も示唆している。

　平井知事は「実践的な臨床医療を高度に展開している拠点。施設の増設を繰り返してきたが限界がきている」と現状を指摘した上で、「緊急に病院が（鳥取市へ）移転することを想定できる状況でもない」との見方を示した。

　鳥大側の発言については「用地拡張について市と大学で協議しており、今回の発言もその一環と思う。県として口を挟む必要はなく、何らかの結論が出ることを期待している」と述べた。