小児の5％超に眩暈とバランス障害

小児の5％超に眩暈とバランス障害

米国で初の大規模調査、女児でわずかに多い傾向

米国立衛生研究所（NIH）2016年2月5日 (金)配信 一般内科疾患小児科疾患耳鼻咽喉科疾患

　3-17歳の小児における眩暈やバランス障害の有病率は5.3％と、20人中1人に及ぶことが、米国聴覚障害・コミュニケーション障害研究所（NIDCD）の調査で分かった。この問題に関する初の全米調査の結果で、罹患率は年齢とともに上昇し、15-17歳では7.5％に達した。また、女児の有病率は5.7%と、男児の5.0％よりわずかに高かった。

　米国立衛生研究所（NIH）の助成で行われ、「Journal of Pediatrics」オンライン版に1月27日掲載された報告。調査を行ったNIDCD部長で小児科医のJames F. Battey Jr.氏は、「小児では眩暈やバランス障害はかなり一般的に見られ、保護者や教育者はこの影響に注意する必要があることが分かった。児の症状に気付いた保護者は、深刻な潜在疾患がある可能性を除外するため、医師に相談すべきだろう」と述べている。

　小児における眩暈およびバランス障害の有病率については5％から18％まで諸説あり、米国発の知見はなかった。このため研究班は2012年の全米健康調査（NHIS）にChild Balance Supplementの調査票を含めるかたちで調査を実施。3-17歳の児およそ1万1000人について、保護者から分析可能な回答を得た。

　その結果、眩暈やバランス障害のある児では、46.0％が協調の不足、35.1％がふらつき、30.9％がバランス感覚の不足、29.0％が回転性の眩暈、25.0％が頻回の転倒、8.5％がその他の眩暈およびバランス障害があることが分かった。大半の児の症状は軽度だったが、18.6％は症状を中程度から深刻な問題であると報告していた。

　症状のある児の36.0％は医師の診察を受けており、29.9％は何らかの治療を受けていた。児の症状に問題を感じているとした親では71.6％が受診させており、62.4％が治療を受けていた。

　一方、潜在疾患の診断については、眩暈やバランス障害があるとした児の32.8％しか診断を受けていなかった。報告のあった眩暈やバランス障害の原因には、神経学的問題や耳の感染、頭部あるいは頸部外傷あるいは打撲、発達性運動協調障害、遺伝的素因、低血糖などの代謝障害、薬剤性障害、重篤な頭痛あるいは片頭痛、耳の奇形、視覚障害があった。

急性気道感染症への「抗菌薬不要」勧告

急性気道感染症への「抗菌薬不要」勧告【米国内科学会】

外来での抗生物質の半数が不適切

米国学会短信2016年2月5日 (金)配信 一般内科疾患呼吸器疾患感染症

　米国内科学会（ACP）と米国疾病対策センター（CDC）は1月19日、共同で成人の急性気道感染症（ARTI）診療での抗生物質の処方について助言する勧告を発表した。同勧告は、Annals of Internal Medicine誌に掲載された。

　ARTIは一般的な風邪や、合併症のない気管支炎、咽頭炎、副鼻腔感染症などが含まれ、医療機関への受診理由で最も多い。CDCのデータによれば、外来診療部門で処方される抗生物質の50％は不要または不適切な可能性があり、それによる余分な医療費は30億ドルを超えると推測されている。また抗生物質は、医薬品関連の有害事象において最多の原因となっており、医薬品による副作用が原因となった救急治療の5件に1件が抗生物質によるものだという。

　同勧告では、一般的な風邪症状に対しては、抗生物質を処方すべきでないと明記。合併症を伴わない気管支炎に対しても、肺炎が疑われない限りは検査や抗生物質の処方を行うべきではないとしている。一方、持続的な発熱やその他の合併症状など、A群溶連菌咽頭炎が疑われる患者については、迅速検査または培養検査を推奨。A群溶連菌咽頭炎が確認された場合においてのみ、抗生物質で治療すべきとした。

　また、合併症のない副鼻腔炎については、細菌感染であっても抗生物質を使用しなくても軽快すると説明。10日間以上続く発熱、3日連続で続く膿性鼻汁や顔面痛、および5日間継続する典型的なウイルス感染に続発する症状悪化が認められるまで、抗生物質は温存すべきとしている。

　ACPは、「ARTIにおける不適切な抗生物質の使用は、抗生物質に強い抵抗性を示す感染症が広がっている重要な原因の一つであり、公衆衛生上の脅威となっている」と指摘するとともに、「抗生物質の過剰使用は、患者と医師が連携して予防できる」と強調している。

くらしナビ・気象・防災：被災地の「トイレ難民」 簡易型の備蓄が重要

くらしナビ・気象・防災：被災地の「トイレ難民」　簡易型の備蓄が重要

その他 2016年2月5日 (金)配信毎日新聞社

　大きな地震が起きるたびに被災地では「トイレ難民」が問題化している。上下水道がストップして水洗トイレが使えず、右往左往する人が続出するのだ。各自治体が進める下水管の耐震化なども被害をゼロにするのは難しく、水や食料と同様、自宅や職場に簡易トイレを備蓄するなど自助努力も求められている。

　大地震後は、水洗トイレが無事に残っていても、下水道管が損傷し、水が流せなくなっているケースが多い。緊急対応として普段、工事現場などでよく見かける「仮設トイレ」を業者などから調達しようにも、災害直後は渋滞などで交通事情が悪化するため困難だ。

　名古屋大などが東日本大震災（２０１１年）で被災した２９自治体を対象に、避難所に仮設トイレが行き渡るまでの日数を尋ねたところ、最短の「３日以内」は３４％にとどまり、４日以上を要したのが６６％を占めた。仮設トイレが届いてからも、タンクにたまっていく汚物を回収するバキュームカーが不足し、使えなくなる恐れがある。

　東北の被災地では、便器の汚物を流せず悪臭を放つままに任せたり、屋外に穴を掘って用を足したりすることも珍しくなかった。劣悪な状態にあるトイレの利用を避けようと、水や食事を控えてしまい、健康悪化につながることもあった。また車いすを利用する人にとっては、仮設トイレに多い和式便器が使いにくく、障害者への対応も課題になった。

　千葉県浦安市は埋め立て地が多いため、市域の８６％が液状化。下水管が土砂の流入で詰まったり、ズレて破損したりして、最大１万１９００世帯の下水に使用制限がかかった。市などが公園や学校に９００基を超える仮設トイレを設置したものの、女性や子どもから夜間の利用を不安視する声が出たり、自宅から出かけてくる不便さが問題になったりした。このため、市は下水道の使えない地域で凝固剤入りの「携帯トイレ」約３１万個を全戸配布した。

　国や各自治体は、下水道の耐震化に取り組んでいるが、国土交通省によると、全国の下水道施設（下水処理場、水道管など）で耐震化が済んだのは３～６割程度だ。東京都が首都直下地震などに備えて進めているのは、地震の際、破断するケースの多いマンホールと下水管の接続部の耐震化工事。下水管の外周をゴムで覆ったうえで、マンホールと接続することで地震の揺れを吸収し、破損を防ぐ仕組みという。

　都は、避難所や災害拠点病院の計約２５００カ所で工事を既に終えており、２０２０年東京五輪・パラリンピック開催前の１９年度末までに乗降客数の多いターミナル駅や官公庁など約１０００カ所の対策も終える。さらに、下水処理場の地震対策も終える計画だ。

　だが、住宅や事業所のトイレや台所から下水の本管につながっている下水管などの排水設備は、個人や会社の所有になっているために耐震化の対象外だ。

　全国の自治体ではマンホールのふたを外し、簡易式の便座や囲いを設け、し尿を下水道に流す「マンホールトイレ」の整備も進めている。だが、全国で整備が済んだのは約２万基しかない。単純計算で約７０００人に１基の計算だ。順番が来るまでに“粗相”という事態は避けられそうにない。

　ＮＰＯ法人・日本トイレ研究所理事の上幸雄さん（７０）は「災害大国のトイレ対策はこれからだ。自宅や職場でトイレ問題にどう対応するのかを考え、一定の備えをしておくのが重要になる」と指摘する。発災から３日間ほどは簡易（携帯）トイレを使ったり、庭に素掘りで手作りのトイレを作ったりして、応急対応するしかないという。

　上さんは「排せつはそう我慢できるものではなく最も緊急性の高い問題だ。水や食料と同様に、トイレなども備蓄しておくべきだ」と話す。【竹内良和】

山形市、山形大に重粒子線研究開発費を寄付 ５年で総額５億円

山形市、山形大に重粒子線研究開発費を寄付　５年で総額５億円

大学 2016年2月5日 (金)配信山形新聞

　山形市は３日、次世代型重粒子線がん治療装置の導入を目指す山形大医学部に、研究開発費用として１億円を寄付した。今回の分を含め、５年間で総額５億円を寄付する。

　佐藤孝弘市長が同日、山形市の山形大医学部を訪れ、同学部次世代型重粒子線治療装置研究開発室の嘉山孝正室長に目録を手渡した。佐藤市長は「重粒子線治療装置は（公約に掲げる）『健康医療先進都市』の長期ビジョンで中核となる重要な施設。山形のものづくり技術を活用してもらい、新産業やにぎわいの創出も期待したい」と述べた。

　嘉山室長は「計画に大きな遅れはなく、１０月には着工できる。海外から医療面でのインカム（収入）が得られるようなモデルケースを構築したい」などと語った。

　重粒子線治療装置の整備費用は総額１５０億円と見込まれる。行政や民間からの寄付で約４０億円を賄う必要があり、同大は支援を募っている。

国内初「完全皮下除細動器」手術成功 弘前大学

国内初「完全皮下除細動器」手術成功　弘前大学

大学 2016年2月5日 (金)配信東奥日報

　弘前大学大学院医学研究科循環器腎臓内科学講座が１日、国内初となる「完全皮下植え込み型除細動器（Ｓ―ＩＣＤ）」の不整脈治療手術を２例実施し、成功したことが４日、分かった。従来の「植え込み型除細動器（ＩＣＤ）」で心臓内に取り付けるリード線を、血管を通さず全て皮下に置くもので、感染症リスクの軽減などが期待される。

　執刀した同講座の奥村謙教授は「Ｓ―ＩＣＤは、心臓血管内に生涯電極リードを留置しなければならないというＩＣＤの弱点を克服した画期的デバイス（機器）。今後普及していくと思う」と話した。

薄毛防止、コラーゲンがカギ？ 東京医科歯科大グループ発表へ

薄毛防止、コラーゲンがカギ？　東京医科歯科大グループ発表へ

大学 2016年2月5日 (金)配信朝日新聞

　年を取ると薄毛になるのは、毛穴の奥にあるコラーゲンがなくなり、毛になる細胞が働かなくなるからだとする研究を東京医科歯科大学のグループが５日、米科学誌サイエンスに発表する。コラーゲンが過剰に出るようにしたマウスの実験では薄毛が抑制された。新たな脱毛治療薬の開発につながる可能性がある。

　毛穴の奥の毛包（もうほう）のなかには「毛包幹細胞」があり、分裂を繰り返し、毛になる細胞へと変わる。

　マウスでも年を取ると毛の本数が減って薄毛になる。薄毛になったマウスの毛包幹細胞は、毛ではなく、皮膚になる細胞となって、最後ははがれ落ち、アカになることがわかった。やがて、毛包全体が縮み、毛が生えなくなる。

　研究チームは、毛包幹細胞の周辺にあり、分裂にかかわる「１７型コラーゲン」というたんぱく質に着目。薄毛マウスでは幹細胞が分裂したときにこのコラーゲンも分解されてしまうことがわかった。遺伝子操作でコラーゲンが過剰に出るようにしたマウスでは、同じ年齢の薄毛マウスより毛包の縮小などが抑えられた。

　人間の皮膚組織でも老化に伴ってコラーゲンがなくなり、毛になる細胞もなくなる傾向がみられた。同大難治疾患研究所の西村栄美教授は「コラーゲンがなくなるのを抑え、脱毛を防ぐような治療薬を５～１０年で開発したい」と話す。

（いちからわかる！）全国がん登録、どんな制度なの？

（いちからわかる！）全国がん登録、どんな制度なの？

行政・政治 2016年2月5日 (金)配信朝日新聞

　■都道府県の患者（かんじゃ）データを一元管理（いちげんかんり）。対策（たいさく）や検診（けんしん）にいかす

　アウルさん　今年１月から、「全国がん登録（とうろく）」が始まったんだってね。

　Ａ　これまでは「地域がん登録」と呼ばれ、都道府県が、がん患者（かんじゃ）の治療経過（ちりょうけいか）などの情報（じょうほう）を集めて解析（かいせき）していた。それが法律で、東京にある国立がん研究センターで一元管理（いちげんかんり）することになった。

　ア　何が変わったの？

　Ａ　都道府県の取り組みは、あくまでも「努力目標」で、収集率（しゅうしゅうりつ）や追跡（ついせき）率などで大きな地域差があった。病院から都道府県への情報提供（ていきょう）も任意（にんい）だった。新制度では全国９千近くの病院からの提供が義務となった。

　ア　患者の側も何かしなくてはいけないの？

　Ａ　患者がすることはないが、データ提供を拒（こば）むことはできない。都道府県が国に渡すデータも匿名（とくめい）から実名（じつめい）となり、県外への転院（てんいん）などで重複（ちょうふく）する患者をチェックできるようになった。

　ア　新しい制度は、なぜ必要なのかしら？

　Ａ　効果的ながん対策（たいさく）を取るためには実態（じったい）の把握（はあく）が欠かせない。だが、これまで実数（じっすう）でわかっていたのは実は死亡者（２０１４年は３６万８１０３人）だけだった。年間の発症者（はっしょうしゃ）数や５年生存（せいぞん）率は、一部の府県のデータから全国値を推計（すいけい）してきた。先日公表された１０年生存率の場合、全国１６病院の患者約３万５千人を１０年間追跡して集計した。新制度では、より正確な分析（ぶんせき）が可能になる。２２年以降、新制度に基づいた５年生存率が出てくる予定だ。

　ア　集めたデータはどんなふうに生かすの？

　Ａ　治療法の評価（ひょうか）のほか、がん検診（けんしん）や地域の医療体制をよりよくすることにつなげられるという。例えば、他の地域に比べて、がん検診の受診率は高いのに、診断（しんだん）時に進行度合いが進んでいる患者が多いとなれば、検診に何か問題がありそうだとわかる。もちろん、個人情報を扱（あつか）うだけに、徹底（てってい）した情報管理が求められる。

　（石塚広志）

保険で禁煙、若者も…来年度に適用拡大へ

保険で禁煙、若者も…来年度に適用拡大へ

行政・政治 2016年2月5日 (金)配信読売新聞

　厚生労働省は来年度の診療報酬改定から、たばこをやめられないニコチン依存症の治療について、保険適用の対象を２０歳代を中心にした若者に拡大する方針を固めた。

　禁煙治療では、たばこを吸いたい欲求を抑える飲み薬や貼り薬を使う。現在保険の適用範囲は１日の喫煙本数と喫煙年数をかけ合わせた指数が２００以上の患者に限られ、喫煙期間が短い２０歳代の多くが対象から外れていた。

　厚労省は今回、指数が保険適用の要件となるのは３５歳以上とし、３４歳以下は指数と無関係に保険の範囲とすることにした。また、年齢に関係なく、治療を中断する患者が一定以上いる医療機関に対する報酬を少なくする措置も設け、禁煙の達成を促す姿勢も示した。

　厚労省によると、２０歳代の喫煙率は男性３７％、女性１２％で、近年横ばい。喫煙を始めた年齢が低いとがん発症のリスクが高まるという研究成果もある。

今年１０月から定期接種に Ｂ型肝炎ワクチン、厚労省

今年１０月から定期接種に　Ｂ型肝炎ワクチン、厚労省

行政・政治 2016年2月5日 (金)配信共同通信社

　厚生労働省の予防接種基本方針部会は５日、Ｂ型肝炎ワクチンを今年１０月から予防接種法に基づく原則無料の定期接種にすることを了承した。

　対象は今年４月以降に生まれる０歳児。原則として生後２、３、７～８カ月の３回接種が標準となる。妊婦がＢ型肝炎ウイルスに感染していた場合は、子への感染防止のため生後１２時間以内に１回目の接種をしており、定期接種の対象からは除外する。

　同ウイルスは血液や体液を介して感染し、母子感染のほか、性行為や針刺し事故、血液の傷口への接触などで感染する恐れがある。感染者の一部は急性肝炎や慢性肝炎を発症し、慢性肝炎は肝硬変や肝がんに進行する可能性がある。

　ワクチンは化学及（および）血清療法研究所（化血研）とＭＳＤの２社が製造する。化血研のＢ型肝炎ワクチンは国の承認と異なる方法で製造されたことが分かり、厚労省は一時出荷自粛を要請したが、１月に出荷を認めた。

　２０１２年に厚労省の専門部会がＢ型肝炎を含む複数のワクチンを広く接種するよう提言。基本方針部会は昨年１月、Ｂ型肝炎ワクチンの定期接種化を了承していたが、開始時期は未定だった。

高齢者移住で法改正案決定 介護サービス手続き簡略化

高齢者移住で法改正案決定　介護サービス手続き簡略化

行政・政治 2016年2月5日 (金)配信共同通信社

　政府は５日の閣議で、地方に移住する高齢者の生活拠点となる「生涯活躍のまち」構想を進めるため、制度の枠組みなどを示した地域再生法改正案を決定した。事業者が介護サービスを提供する際に必要な法的手続きなどを簡略化する特例措置を盛り込んだ。

　改正案は、企業や社会福祉法人などの事業主体と市町村が連携して拠点づくりの計画を作成することを規定。高齢者が継続的な医療・介護サービスを受けられるほか、仕事や地域住民との交流を通じて健康を維持できる生活拠点を目指す。

　市町村が計画作成に参加することで、事業者が介護サービスを提供する際に必要な都道府県の指定を受けたと見なす。有料老人ホームを整備する際の都道府県への事前の届け出も不要となる。

　また、改正案には自治体の人口減少対策を後押しするため、２０１６年度に創設する「地方創生推進交付金」の規定も明記。自治体が地域再生計画に記載した雇用創出や子育て支援などの事業を配分対象とする。

朝食抜きがち→脳出血リスク３割増 がんセンターなどのチーム発表

朝食抜きがち→脳出血リスク３割増　がんセンターなどのチーム発表

臨床 2016年2月5日 (金)配信朝日新聞

　朝食を抜くことが多い人は、毎日食べる人に比べて脳出血のリスクが３割以上高まるとの調査結果を、国立がん研究センターなどの研究チームが発表した。

　８県の男女約８万人（４５～７４歳）を平均で約１３年間追跡した。その間、脳卒中（脳梗塞（こうそく）、脳出血、くも膜下出血）を発症した３７７２人と、虚血性心疾患（心筋梗塞、急性心臓死）を発症した８７０人について、朝食との関連を調べた。

　朝食を「毎日食べる」から「週に０～２回」まで４段階に分類。「毎日」を基準とした場合、「週に０～２回」は脳出血を起こすリスクが１・３６倍、脳卒中全体では１・１８倍高かった。心疾患では有意差は見られなかったという。

　チームによると、朝食を抜くと空腹によるストレスなどで血圧が上がることが知られている。高血圧は脳出血の大きな要因で、中でも早朝の血圧上昇がリスクを高めるという。解析をした磯博康・大阪大教授（公衆衛生学）は「そうした背景が脳卒中を引き起こす原因につながっている可能性がある」と指摘する