スタチン効果が乏しい急性心筋梗塞症例、心不全リスク増加

スタチン効果が乏しい急性心筋梗塞症例、心不全リスク増加

国循、研究成果は、英文機関誌「Cardiovascular Diagnosis & Therapy」オンライン版掲載

QLifePro 医療ニュース2021年1月19日 (火)配信 循環器疾患救急投薬に関わる問題

 

　国立循環器病研究センターは1月15日、スタチンについて、急性心筋梗塞の一部の症例で効果が減弱し、急性心筋梗塞発症後の心不全合併リスクを高めることを明らかにしたと発表した。この研究は、同大研究センター心臓血管内科の津田浩佑研修生、心臓血管内科部冠疾患科の片岡有医長、野口暉夫副院長らの研究グループによるもの。研究成果は、英文機関誌「Cardiovascular Diagnosis & Therapy」オンライン版掲載されている。

　コレステロールを低下させる薬剤スタチンは、心筋梗塞・脳梗塞などの心血管疾患発症を予防する効果を有しており、ガイドラインにより急性心筋梗塞症の患者におけるスタチンの使用が推奨されている。

　一方、実臨床において、一部、スタチンによるコレステロール低下作用が乏しい症例が存在することが報告されている。急性心筋梗塞後の症例において、ガイドラインに準じたスタチン投与にもかかわらず、その効果が乏しい症例における予後については詳細な研究は行われていない。

スタチン効果が乏しい症例、BMI「低」でCRP「高」の傾向

　今回、研究グループは、国立循環器病研究センターに入院した急性心筋梗塞の患者505例を解析。その結果、全症例の15.2％では、スタチンが開始されたにもかかわらず、コレステロールの低下効果が乏しく、ガイドラインで推奨されたLDLコレステロール管理目標値の達成率も低値だった。

　このようなスタチンの効果が乏しい症例は、BMIが低く、スタチン開始後の炎症反応検査であるCRPが高い傾向にあった。急性心筋梗塞患者において、スタチンの効果が乏しい症例は、スタチンが有効な症例に比して心不全の発症頻度のハザード比が3.01と高く予後不良だった（95％信頼区間1.27-6.79、p値0.01）。スタチン投与にもかかわらずLDLコレステロールが全く低下しない症例は、心不全発症率がさらに高まる（22.2％）ことも確認されたという。

バイオマーカー測定等によりスタチン有効性予測を目指して

　実臨床において、スタチンの有効性が個々の症例で異なることは認識されていたが、心不全に対する臨床的意義については十分に検証されていなかった。今回の研究では、スタチンに対する効果が減弱している症例において、心不全リスクが増加することが確認された。ガイドラインで推奨されたLDLコレステロールの目標値を達成することは、動脈硬化性心血管疾患の発症予防だけでなく、心不全発症のリスク低減においても重要であることが考えられるという。今後、スタチンの効果が乏しい症例において、スタチン以外の薬剤を追加してLDLコレステロールをさらに低下させることによる心不全発症予防効果については、さらなる検討が必要だとしている。

　スタチンの効果が減弱する機序の詳細は、まだ解明されていない。コレステロール代謝・産生に寄与する遺伝子変異が関係していることを示した論文報告が存在するのみであり、今後さらなる研究が必要だ。

　研究責任者である片岡氏は、LDLコレステロール代謝を制御するバイオマーカーに着目し、スタチンの反応性との関係を明らかにする研究を実施している。将来的には、個々の症例においてバイオマーカー測定等によりスタチンの有効性を予測し、その結果に応じて適切な脂質低下薬剤を選択して将来の心不全を含めた心血管疾患発症予防が可能となることを目指して研究を進めているとしている。

自宅で入院待ちの70代男性死亡 岐阜

新型コロナに感染 自宅で入院待ちの70代男性が死亡 岐阜

2021年1月22日 16時40分

 

岐阜県は、新型コロナウイルスに感染し、自宅で入院を待っていた各務原市の70代の男性が容体の急変で救急搬送されることになったものの、搬送先が決まるまでのおよそ2時間半の間に心肺停止の状態となり、その後、死亡したことを明らかにしました。

岐阜県によりますと亡くなったのは、各務原市の70代の男性です。

男性は、今月19日に新型コロナウイルスに感染したことが確認され、翌20日に岐阜県内の病院に入院する予定でしたが、20日早朝に容体が悪化したため家族が消防に通報したということです。

救急隊員が保健所と連絡を取りながら、複数の医療機関に受け入れを打診し、通報からおよそ2時間半後に搬送先が決まりましたが、その時点で男性は心肺停止の状態になっていたということです。

男性は、その後、搬送先の病院で死亡しました。

岐阜県によりますと、男性が当初、入院する予定だった病院は、容体が急変した早朝の段階では、受け入れができない状況だったということで、岐阜県は「搬送先を決めるまで一定の時間を要したのは事実であり、真摯（しんし）に受け止めている」としています。

20日の時点で岐阜県内の感染者のための病床の使用率は64.6％で、各務原市や岐阜市を含む地域は81％と、病床のひっ迫が特に深刻になっています。

岐阜県は、医療機関との連携を深めるなどして病床の確保を進めるとともに、入院調整が円滑に進むよう対応を急ぎたいとしています。

自民、石原伸晃元幹事長 コロナ感染確認で入院

自民 石原伸晃元幹事長 コロナ感染確認で入院

2021年1月22日 19時02分

 

自民党の石原伸晃元幹事長が、新型コロナウイルスに感染したことが確認されました。

石原元幹事長の事務所によりますと、石原氏は自らが率いる派閥の所属議員からPCR検査を受けるよう勧められ、21日に都内の医療機関で検査したということです。そして22日午後、陽性が確認されたということです。石原氏は発熱などの症状はないものの、22日に入院したということです。

石原氏は21日に派閥の会合に出席したあと、同じ派閥の野田毅元自治大臣や、坂本一億総活躍担当大臣と食事をしたということですが、石原氏の事務所は、2人が濃厚接触者にあたるかどうかはわからないとしています。

また、石原氏は20日の衆議院本会議にも出席していて、衆議院では議員会館の事務所など、必要な場所の消毒を行うことにしています。

国会議員の感染確認は9人目で、自民党の派閥会長の感染の確認は初めてです。

家庭内感染 濃厚接触者の９５％余 １０日以内に発症

家庭内感染 濃厚接触者の95％余 10日以内に発症

2021年1月22日 14時41分

新型コロナウイルスの家庭内感染のケースについて東京の保健所などが分析したところ、濃厚接触した人の95％余りは最初の感染者が発症してから10日以内に発症していたことが分かりました。ほとんどのケースで発症は10日以内のため、現在、濃厚接触者に求めている14日間の行動制限を10日間に短縮することが可能だとしています。

東京・港区のみなと保健所や千葉大学などのグループは、去年4月から11月までの8か月間に症状が出た感染者1606人のうち、同じ住所で続けて発症した人のデータを分析しました。

その結果、117人が発症したあとで同じ住所の140人が発症していて、このうち7日以内に89.2％にあたる125人、10日以内に95.7％にあたる134人が発症していました。

そして、14日以内には1人を除いたすべての人が発症していました。

現在、感染者に濃厚接触した人は接触から14日間、自宅での待機など行動制限が求められる一方、患者本人は発症から最短10日間で感染力がほぼなくなるとして制限が解除されています。

アメリカのCDC＝疾病対策センターは濃厚接触者の隔離期間を長い場合でも10日間としていて、研究グループはほとんどのケースで濃厚接触者の発症は10日以内のため、行動制限の期間は10日間に短縮できるとしています。

みなと保健所の松本加代所長は「感染拡大のなか、多くの濃厚接触者に長期間の自宅待機が求められるのは社会への影響も大きく、追跡調査を行う保健所の負担も大きい。自宅待機の期間の短縮を国は検討すべきだ」と話しています。

２２日、島根、感染者０

島根、コロナ

本日、感染者、無し。０なり。

明日はどうかな？

県外交流の方が陽性、その方の濃厚接触者が陽性で、その方の接触者が、PCR検査する。と、陰性。この方の接触者である方は検査なし。と、繋がって、私に来る。

そんなつながりが、数件あって、だれでも、感染しうると感じる。

 

 

「五輪、無観客の検討を」 都医師会長、医療逼迫を懸念

「五輪、無観客の検討を」　都医師会長、医療逼迫を懸念

 2021年1月22日 (金)配信朝日新聞

 

　今夏に延期された東京オリンピック（五輪）・パラリンピックについて、東京都医師会の尾崎治夫会長が今月中旬、朝日新聞の取材に応じ、「無観客で開催できるかどうかを検討すべきだ」と述べた。新型コロナウイルスの感染者数が高止まりし、都内の医療体制が逼迫（ひっぱく）していることを踏まえ、政府や大会組織委員会に現実的な対策を示すよう求めたものだ。

　大会計画では、医師や看護師ら計1万人以上が競技場や周辺の救護所で選手や観客の医療にあたることになっており、都医師会の医師らはその中核を担う。政府や組織委は新型コロナの感染状況を踏まえ、3月ごろまでに観客を入れるかどうか判断する予定だ。都医師会の協力が得られなければ、円滑な運営は難しくなる。

　都内では現在、1日あたりの感染者が週平均で1500人超確認され、新型コロナ患者約3千人が入院する状態が続く。入院患者は7月24日に1千人を超えて以降、900人を下回ったことがない。

　尾崎会長は取材に、新型コロナ対応が長期化するなか、病院スタッフは疲弊し、PCR検査や自宅療養者の支援などで診療所の負担も大きいと指摘。「色んな国から人を呼び、世紀の祭典をやろうという発想は捨てないと無理」と厳しい認識を示した。一方で「選手のことを思えば、開催できたらいい。五輪の本来の目的は、選手が集まり、競技できることだろう。そこに目標を置くなら、無観客から議論を始めるべきだ」と強調した。

 

世界最大ワクチンメーカーで火災、5人死亡 コロナワクチンに「影響なし」 印

世界最大ワクチンメーカーで火災、5人死亡 コロナワクチンに「影響なし」 印

2021年1月22日 (金)配信AFPBB News

 

インド・プネにあるインド血清研究所での火災の様子（2021年1月21日撮影）。(c)AFP

【AFP＝時事】（更新）インドにある世界最大のワクチンメーカー、インド血清研究所（Serum Institute of India）で21日、火災が発生し、5人が死亡した。地元自治体が発表した。同社関係者によると、新型コロナウイルスワクチンの製造に影響はないという。 　同国西部プネ（Pune）にある同社は、英国の製薬大手アストラゼネカ（AstraZeneca）とオックスフォード大学（University of Oxford）が共同開発したワクチン「コビシールド（Covishield）」の何百万回分もの接種量を製造しており、インドだけでなく他の多くの国にも出荷している。【翻訳編集】 AFPBB News

感染拡大で職員３分の１に クラスターの病院が報告書

感染拡大で職員３分の１に　クラスターの病院が報告書

2021年1月22日 (金)配信共同通信社

 

　新型コロナウイルスの大規模なクラスター（感染者集団）が発生し、自衛隊の看護師が災害派遣された北海道旭川市の慶友会吉田病院は２１日までに、感染拡大で看護職員が一時は通常人数の３分の１まで減少して深刻な人員不足に陥ったとする報告書を病院のホームページで公表した。

　報告書によると、病院では昨年１１月６～１１日に６階の患者や職員計３８人の感染が判明。感染はほぼ全ての階に広がり、昨年１２月には自衛隊の看護師が派遣される事態に発展した。今月２１日時点で計２１３人が感染し、患者３９人が死亡した。

　報告書は感染拡大の原因として（１）看護師が介助のために患者と接触する場面が多かった（２）人員不足を補うために看護職員らが複数の病棟での勤務を余儀なくされた―ことなどを挙げた。

　病院では今月３日以降は感染者が出ておらず、１８日に外来診療を再開。吉田良子（よしだ・りょうこ）理事長は報告書で「風化させないためにも感染対策チームの強化、職員への感染症教育の徹底に取り組む」としている。

都内で新たに1175人 ２２日

東京都 新型コロナ 1175人感染確認 1000人超は10日連続

2021年1月22日 16時24分

 

東京都は、22日午後3時時点の速報値で、都内で新たに1175人が新型コロナウイルスに感染していることを確認したと発表しました。
1日の感染の確認が1000人を超えるのは10日連続です。

東京都は、22日午後3時時点の速報値で、都内で新たに10歳未満から100歳以上までの男女合わせて1175人が新型コロナウイルスに感染していることを確認したと発表しました。

1日の感染の確認が1000人を超えるのは10日連続です。

年代別は、
▽10歳未満が34人、
▽10代が63人、
▽20代が223人、
▽30代が172人、
▽40代が173人、
▽50代が159人、
▽60代が114人、
▽70代が98人、
▽80代が103人、
▽90代が32人、
▽100歳以上が4人です。

これで都内で感染が確認されたのは合わせて9万1834人になりました。

一方、都の基準で集計した22日時点の重症の患者は21日より1人減って158人でした。

東京都 コロナ 1471人感染確認 今月だけで3万人超 合計9万人余

東京都 コロナ 1471人感染確認 今月だけで3万人超 合計9万人余

2021年1月21日 21時44分

 

東京都内では21日、新たに1471人が新型コロナウイルスに感染していることが確認されました。今月だけで3万人を超えて、これまでに確認された9万人余りのおよそ3分の1にのぼっています。都の担当者は「感染が広がっている状況に変わりはなく、引き続き徹底した対策が必要だ」と話しています。

東京都21日、都内で新たに10歳未満から100歳以上までの男女合わせて1471人が新型コロナウイルスに感染していることを確認したと発表しました。

1日の感染の確認が1000人を超えるのは9日連続です。

年代別は、
▽10歳未満が53人、
▽10代が73人、
▽20代が300人、
▽30代が241人、
▽40代が196人、
▽50代が222人、
▽60代が173人、
▽70代が92人、
▽80代が83人、
▽90代が36人、
▽100歳以上が2人です。

1471人のうち、
▽およそ45％にあたる656人はこれまでに感染が確認された人の濃厚接触者で、
▽およそ55％の815人はこれまでのところ感染経路がわかっていないということです。

濃厚接触者の内訳は、
▽「家庭内」が最も多く360人、
次いで、
▽「施設内」が143人、
▽「職場内」が67人、
▽「会食」が22人などとなっています。

このうち「施設内」では、20の医療機関で患者と職員合わせて85人が、32の高齢者施設で利用者・入所者と職員合わせて46人が感染したということです。

また、「職場内」はこれまでで最も多くなりました。

これで都内で感染が確認されたのは合わせて9万人を超えて9万659人になりました。

今月は21日の1471人で3万人を超えて3万482人となり、21日までの21日間だけで、これまでに感染が確認された人のおよそ3分の1にのぼっています。

都の担当者は「新たな感染の確認は少しずつ減っているが、7日間の平均でまだ1500人を超えていて感染が広がっている状況に変わりはない。職場での感染が増えるなど、これまでと異なる傾向も出ているので、引き続き徹底した対策が必要だ」と話しています。

また、21日時点で入院している人は20日より73人減って2820人となりました。「現在確保している病床に占める割合」は70.5％です。

このうち、都の基準で集計した21日時点の重症の患者は過去最多だった20日より1人減って159人となりました。重症患者用の病床の63.6％を使用しています。

また、都は、これまでに感染が確認されていた60代から90代までの男女7人が死亡したことを明らかにしました。このうち3人は院内感染だったということです。

これで都内で死亡した人は合わせて761人になりました。

都内では増加のペースが徐々に速く

東京都内でこれまでに新型コロナウイルスの感染が確認された人は21日に9万人を超えました。

これまでの増加のペースは、1万人を超えてから2万人を超えるまではおよそ1か月で、その後、3万人を超えるまではおよそ2か月でした。

しかし、4万人を超えるまではおよそ1か月、5万人まではおよそ3週間、6万人まではおよそ2週間と、増加のペースが徐々に速くなります。

ペースはことしに入ってさらに加速し、6万人を超えてから8日で7万人を超え、その後、8万人を超えるまでは6日、21日に9万人を超えるまでは7日でした。

コロナ、行政罰

政府 コロナ特措法など改正案決定 応じない事業者に行政罰も

2021年1月22日 12時44分

 

新型コロナウイルス対策の実効性を高める必要があるとして、政府は、22日の閣議で特別措置法や感染症法などの改正案を決定しました。

閣議で決定されたのは、新型コロナウイルス対策の特別措置法と感染症法、それに検疫法の改正案です。

特別措置法の改正案では、緊急事態宣言の前でも集中的に対策を講じられるよう「まん延防止等重点措置」を新たに設けるとしています。

そのうえで、対象地域の自治体の知事が事業者に対し、営業時間の変更などを要請し、応じない場合は、命令ができるとしているほか、立ち入り検査なども可能にするとしています。

命令に応じない事業者には行政罰としての過料を科し、宣言が出されている場合は50万円以下、宣言前の「重点措置」の場合は30万円以下とし、立ち入り検査を拒否した場合も20万円以下の過料を科すとしています。

一方、営業時間短縮などの影響を受けた事業者を支援するため、政府と自治体が、必要な財政上の措置を講じることを明記しています。

感染症法の改正案では、感染者に対し知事が宿泊療養などを要請できる規定を新たに設け、入院を拒否した人には1年以下の懲役か100万円以下の罰金の刑事罰を科すなどとしています。

一方で、厚生労働大臣や知事が医療機関に対し、感染者の受け入れなど協力を勧告できるとし、正当な理由がないのに従わなかった場合は、医療機関を公表できるとしています。

検疫法の改正案では、海外から入国する人に原則14日間、自宅待機などの協力を要請し、応じない場合には施設への「停留」を可能にし、これに従わない場合には1年以下の懲役か100万円以下の罰金を科すなどとしています。

政府は、こうした改正案を来月はじめに国会で成立させたい考えです。

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20210122/k10012827491000.html

ウイルス攻撃の抗体開発に成功

ウイルス攻撃の抗体開発に成功

01月22日　12時25分　NHK

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新型コロナウイルスを攻撃する「抗体」を人工的に作り出すことに島根大学などのグループがマウスを使った実験で成功しました。
今後、新しい治療薬の開発などに役立つと期待されています。

研究を行ったのは、島根大学医学部の浦野健教授と長崎大学熱帯医学研究所のグループです。
「抗体」は、体内に入った異物を排除するたんぱく質で、グループでは、マウスを使って新型コロナウイルスに反応する１４種類の「抗体」を特定し、これらの「抗体」に実際に新型コロナウイルスを攻撃する働きがあるかどうかを実験で調べました。
その結果、このうちの５種類の「抗体」に、ウイルスを攻撃して働きを失わせる性質があることが確認されたということです。
こうした「抗体」は「中和抗体」と呼ばれ、患者に対して人工的に作り出した抗体を投与する抗体医薬や、新型コロナウイルスの検査キットなどへの活用が期待されるということです。
グループでは２２日、これらの抗体の遺伝子配列などについて特許を出願したということで、今後、ヒトへの応用を目指してさらに改良を進めていくということです。
浦野教授は、「５種類のうち４種類は、ウイルスを認識する部位が違っていて、多様性があるため、変異にも対応できるはずだ。これを薬にすることができれば、世界中で使ってもらえる非常に良い抗体だと考えている。今後、さらに研究や開発を進めていきたい」と話しています。

「自分のせいで周りに迷惑」 コロナ感染 自宅療養の女性が自殺

「自分のせいで周りに迷惑」 コロナ感染 自宅療養の女性が自殺

2021年1月22日 12時39分 新型コロナウイルス

新型コロナウイルスに感染したあと自宅で療養していた東京都内の30代の女性が自殺していたことが分かりました。残されていたメモには「自分のせいで迷惑をかけてしまった」などと書かれていたということです。
専門家は「自宅療養者は特に精神的な負担が大きいケースがあり十分なケアが必要だ」と指摘しています。

関係者によりますと今月、東京都内のマンションの部屋で30代の女性が死亡しているのが見つかりました。

女性は、新型コロナウイルスに感染したことが分かったあと自宅で療養していたということで、現場の状況からみずから命を絶ったことが分かりました。

残されていたメモには「自分のせいで周りに迷惑をかけてしまい申し訳ない」という内容が書かれていたということです。

女性は症状はほとんどありませんでしたが、周囲の人が感染したことについて「自分がうつしたかもしれない」などと悩んでいたということです。

関係機関が当時の詳しいいきさつなどについて調べています。

小池都知事「どのような改善策あるのか検討したい」

新型コロナウイルスに感染したあと、自宅で療養していた東京都内の女性が自殺していたことについて、小池知事は記者団に対し、「本当に残念な出来事だ。感染された方が健康だけでなく心のケアを求めておられる、もしくは必要であるということを強く感じた」と述べました。

そのうえで、「どのような形だったのか確認し、またそういったことが起こらないように、どのような改善策があるのかよく検討していきたい」と述べました。

専門家「精神状態を把握しケアを」

 

新型コロナウイルスの感染拡大による精神面への影響などについて調べている早稲田大学の上田路子准教授は、自宅療養者が増える中、対策が必要だと指摘しています。

上田准教授は「新型コロナウイルスに感染すると健康面への不安だけでなく、『自分が家族にうつしてしまうかもしれない』といった不安や『社会からバッシングを受けるのではないか』というさまざまな精神的な負担を感じるという人が多い。特に自宅療養者は自分の健康の心配をしながら家事などをしなければならないこともあり、さらに外部の人との交流も制限されるので精神的にかなり追い詰められているのではないか」と指摘しています。

そして「保健所などによる体調面のチェックだけではなく精神状態についてももっときめ細かく把握し必要に応じて対応をとるなど十分なケアが必要だ」と話しています。

厚生労働省は、相談窓口を検索できるサイトも設けています。

URLは「https://shienjoho.go.jp/」で、電話のほか、メールやSNS、ファックスなどでも相談を受け付けているということです。

一部の窓口では相談の急増で電話を受けられなかったり、メールやSNSのメッセージにすぐに返信できなかったりするケースも出ています。

このため、厚生労働省は「つながらない場合は、ほかの窓口も探して、どうか相談先を見つけてほしい」としています。