島根県は昨日今日と感染者なしです。単純に喜んでいいとは、思いませんが、よかったです。
今朝の雪も、こちこちではありませんでした。写真にパチリ、今朝の道です。
緑茶を1日4杯以上飲む高齢者は、緑茶を飲まない高齢者より歯が1.6本多い東北大、研究成果は、「International Journal of Environmental Research and Public Health」に掲載
QLifePro 医療ニュース2020年9月4日 (金)配信 その他
人に会う頻度、緑茶を飲む習慣は、歯の健康と関連があるか
東北大学は9月2日、高齢者の緑茶摂取と歯の本数、ソーシャルネットワーク（交友など）の多寡に関する調査を行い、緑茶を1日に4杯以上飲む高齢者は、緑茶を飲まない高齢者よりも約1.6本歯が多く残っていることが明らかになったと発表した。これは、同大大学院歯学研究科歯学イノベーションリエゾンセンター地域展開部門の相田潤教授、国際歯科保健学分野の星真奈実氏らの研究グループによるもの。研究成果は、「International Journal of Environmental Research and Public Health」に掲載されている。
緑茶にはカテキンやフッ化物（フッ素）が含まれるため、むし歯や歯周病を予防して歯の喪失を減らす可能性があることが報告されている。また、ソーシャルネットワークが豊かな人ほど、健康情報を得やすいことなどがあり、歯を失うリスクが低くなる可能性が報告されている。日本では、誰かに会う時に緑茶を飲むことが多いが、緑茶の摂取と歯の本数の関連についてソーシャルネットワークを考慮した報告はない。そこで研究グループは、高齢者2万4,147人を対象に、「緑茶を摂取しているほど、歯が多い」という関連が、「ソーシャルネットワークの多寡により異なるか」を検討した。
友人・知人によく会い、緑茶を飲む頻度が高い高齢者は歯の本数が多い
研究では、日本老年学的評価研究プロジェクト（the Japan Gerontological Evaluation Study Project）の2016年横断調査データを分析した。日本で要介護認定を受けていない65歳以上の高齢者に自記式調査票を郵送し（回収率69.9%）、本解析で用いた質問に対して24,147人から回答を得た。緑茶の摂取頻度は、ほとんど飲まない・約1杯/日・2-3杯/日・4杯以上/日の4区分とした。また、1か月に会う友人・知人の数（ソーシャルネットワークサイズ）は、0人・1-2人・3-5人・6-9人・10人以上の5区分とした。性、年齢、喫煙歴、教育歴、糖尿病の既往歴、等価所得、歯磨き頻度、おやつの頻度、1人暮らしかどうかを考慮。解析には重回帰分析を用い、緑茶の摂取頻度と、1か月に会う友人・知人の数の区分が上がるにつれ歯が何本増えるかを算出した。
対象者の平均年齢は74.2歳（SD=6.3）、45.9%が男性。現在歯数は20本以上の人が52.2％、緑茶を2-3杯/日飲むと答えた人が34.2%、1か月に10人以上の友人・知人に会う人が32.6％だった。
重回帰分析の結果、緑茶の摂取頻度と1か月に会う友人・知人の数は、ともに歯の本数が多いことに有意に関連していることがわかった。具体的には、1か月10人以上の友人に会う高齢者は、友人に会わない高齢者に比べ、約2.6本多く歯が残っていた。また、緑茶を1日に4杯以上飲む高齢者は、緑茶を飲まない高齢者に比べ、約1.6本多く歯が残っていた。特に1か月に会う友人・知人の数が少ないほど、緑茶と現在歯数の関連が強い傾向であった（交互作用項p<0.05）。
緑茶を飲む頻度が高いことと、現在歯数が多いことの間に有意な関連が認められ、特に1か月に会う友人・知人の数が少ない高齢者において顕著だった。「緑茶によるう蝕や歯周病予防効果について、ソーシャルネットワークを考慮した上で人を対象として大規模に検証したのは本研究が初めて。新型コロナウイルスの感染拡大で友人・知人に会う機会が減っている今、緑茶の効果が期待できるかもしれない」と、研究グループは述べている。
米国ワシントンDCの国立小児病院で新型コロナウイルス感染症（COVID-19）または季節性インフルエンザで入院した小児患者1717例を対象に、臨床像の類似点と相違点を後ろ向きコホート研究で検討した。
COVID-19入院患児は315例（男児52％、年齢中央値8.3歳）、季節性インフルエンザ入院患児は1402例（男児53％、年齢中央値3.9歳）だった。主要評価項目に規定した入院率（17％ vs. 21％、P＝0.15）、集中治療室入院率（6％ vs. 7％、P＝0.42）、機械的人工呼吸器の使用（3％ vs. 2％、P＝0.17）は同等だった。COVID-19入院患児のほうが季節性インフルエンザ入院患児よりも、発熱（76％ vs. 55％、P＝0.005）、下痢または嘔吐（26％ vs. 12％、P＝0.01）、頭痛（11％ vs. 3％、P＝0.01）、体の疼痛または筋肉痛（22％ vs. 7％、P＝0.001）、胸痛（11％ vs. 3％、P＝0.01）を報告した割合が高かった。ただし、COVID-19患児とインフルエンザ患児の咳嗽（48％ vs. 31％、P＝0.05）と息切れ（30％ vs. 20％、P＝0.13）の報告率に統計学的に有意な差はなかった。
米国で、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）入院患者と季節性インフルエンザ入院患者の臨床症状リスクと死亡リスクの差をコホート研究で検討。米退役軍人省のデータベースを用いて、COVID-19入院患者（2020年2月1日-6月17日、3641例）と季節性インフルエンザ入院患者（2017-2019年、1万2676例）のデータを比較した。
その結果、季節性インフルエンザと比べると、COVID-19は急性腎障害（オッズ比1.52、95％CI1.37-1.69）、新規の腎代替療法（同4.11、3.13-5.40）、新規のインスリン使用（同1.86、1.62-2.14）、重症敗血症性ショック（同4.04、3.38-4.83）、血管収縮薬使用（同3.95、3.46-4.51）、肺塞栓症（同1.50、1.18-1.90）、深部静脈血栓症（同1.50、1.20-1.88）、脳卒中（同1.62、1.17-2.24）、急性心筋炎（同7.82、3.53-17.36）、動脈瘤/心突然死（同1.76、1.40-2.20）、トロポニン上昇（同1.75、1.50-2.05）、AST値上昇（同3.16、2.91-3.43）、ALT値上昇（同2.65、2.43-2.88）、横紋筋融解症（同1.84、1.54-2.18）のリスクが高かった。
このほか、季節性インフルエンザと比べると、COVID-19は死亡（ハザード比4.97、95％CI 4.42-5.58）、機械的人工呼吸器使用（同4.01、3.53-4.54）、集中治療室への入室（同2.41、2.25-2.59）のリスクが高く、入院日数も3.00日長かった。COVID-19患者と季節性インフルエンザ患者で100人当たりの死亡率の差が特に大きかったのは、慢性腎臓病または認知症がある75歳以上の患者、黒人で肥満、糖尿病、慢性腎臓病のいずれかがある患者だった。
関西３府県緊急事態宣言へ 再発令１３日にも決定 愛知、岐阜も要請方針 感染高止まり続く
2021年1月12日 (火)配信共同通信社
政府は１１日、京都、大阪、兵庫の関西３府県に新型コロナウイルス特別措置法に基づく緊急事態宣言を再発令する方向で調整に入った。早ければ１３日にも決定する見通しだ。政府、与党関係者が明らかにした。７日に再発令を決めた首都圏４都県以外でも新規感染の高止まりが続いており、愛知県の大村秀章（おおむら・ひであき）知事は、岐阜県とともに１２日にも宣言の再発令を政府に求める考えを示した。栃木県も要請を検討しており、政府の対応が焦点となる。
関西３府県への発令は、３知事が９日に西村康稔経済再生担当相とオンラインで会談し、要請していた。政府は、関西でも府県民に行動変容を促す強いメッセージが必要と判断した。
１１日に確認された新規感染は京都１４２人、大阪４８０人、兵庫１５０人。大阪では１０日時点で重症者用の病床使用率が７割を超え、医療体制の逼迫（ひっぱく）が深刻化している。
菅義偉首相は１１日、西村担当相や田村憲久厚生労働相と公邸で会い、対応を協議した。首相は関西３府県への発令に関し、１０日のＮＨＫ番組で「もう数日の状況を見る必要がある」と説明。同時に「緊迫した状況にあるのは承知している。必要であれば、すぐに対応できるよう準備している」と述べていた。
緊急事態宣言により、３府県の知事は明確な法的根拠を持って不要不急の外出自粛要請や、施設の使用制限に関する要請・指示ができるようになる。営業時間の短縮要請に応じない飲食店名も公表できる。
政府は昨年４月７日、関西の大阪、兵庫を含む７都府県に緊急事態宣言を発令した。１６日には対象を全都道府県に拡大。５月２５日までに順次解除した。
今年にかけた年末年始の感染急拡大を受け、東京、埼玉、千葉、神奈川の１都３県を対象に１月８日から２月７日までの期間で宣言を再発令した。
橋本五輪相「ワクチン前提とせず対策」 開催に向け検討
2021年1月12日 (火)配信朝日新聞
橋本聖子五輪相は12日の閣議後会見で、東京五輪・パラリンピックにおける新型コロナウイルス対策として、選手らへのワクチン接種を前提としないことを改めて強調した。
国際オリンピック委員会（IOC）のベテラン委員が選手に優先的にワクチンを打つべきだという私見を述べているが、橋本五輪相は「ワクチンを前提としなくても、安全安心な大会を開催できるよう、必要な検査、行動管理をはじめとした総合的な感染症対策についての検討を進めている」と説明。「（IOCの）バッハ会長もワクチンは義務とはしない旨の発言をされていると承知している」と語った。
一方、菅義偉首相は2月下旬にも国内で接種を始められるよう準備していることを明らかにしており、橋本五輪相は「ワクチンが利用可能となった場合の対応について、今後、取り扱いの詳細を定める必要がある」という見解を示した。
新型コロナ 県外帰省者家族ら２週間会食自粛を 知事呼び掛け ／島根
2021年1月12日 (火)配信毎日新聞社
新型コロナウイルスの感染拡大を受け、丸山達也知事は４日、年末年始に県外から県内に帰省した人を迎えた人や県外に帰省した人について、２週間は家族以外との飲食を控えるように呼び掛けた。また、政府が緊急事態宣言の再発令の検討に入っている東京、神奈川、埼玉、千葉の１都３県との往来についても仕事や受験などを除き、控えるよう呼び掛けた。【目野創】
ディズニー・鎌倉… 連休初日、にぎわう首都圏観光地も
2021年1月10日 (日)配信朝日新聞
首都圏の1都3県に2度目の緊急事態宣言が出てから、初の週末を迎えた。3連休の初日となった9日の日中は、多くの人で混雑する観光地も。宣言が新型コロナウイルスの感染拡大防止につながるのか、疑問視する声もあがっている。
千葉県浦安市の東京ディズニーランドは午前9時の開園前から、カップルらの行列ができていた。
神奈川県逗子市の女子高校生（17）は、小中学校の親友（17）と半年ぶりに来園した。約1カ月前に、念願のチケットを確保。感染が拡大するなか、延期も考えたが、「次いつ行けるか分からない。今日は絶対行くと決めてきた」という。入園時には検温があり、アトラクションに乗るたびに手や指を消毒したが、興奮して密着しながら話す人も目についた。「やっぱり怖い。帰ったらしっかり手洗いします」
同園は8日から、閉園時間を1時間繰り上げて午後8時とした。12日からは入園者数を1日約5千人以内に絞り、閉園時間をさらに1時間繰り上げるという。
飲食店や土産物店が連なる神奈川県鎌倉市の小町通りも、家族連れらでにぎわっていた。会社員の松下邦夫さん（36）は食事のため、隣の藤沢市から妻と歩いて訪れたが、「普段の週末と人出はあまり変わらない」と驚いていた。
鳥取知事「最後の切り札」 緊急宣言発令で
2021年1月12日 (火)配信共同通信社
鳥取県の平井伸治（ひらい・しんじ）知事は７日、新型コロナウイルスの感染状況が深刻な首都圏を対象にした緊急事態宣言の発令を受け、「最後の切り札を切った以上、政府としても万策を尽くして今の感染拡大を押し下げてほしい」とのコメントを出した。
また、鳥取県としても医療提供体制やワクチン接種体制の整備などを進め「県民の命と健康を守るために全力を挙げる」とした。
鳥取県米子でクラスター 新型コロナ、福祉施設の職員と利用者１４人感染
2021年1月7日 (木)配信中国新聞
鳥取県は６日、米子市の社会福祉施設「鳥取ふれあい共生ホーム 照陽（てるひ）の家」で、新型コロナウイルスのクラスター（感染者集団）が発生したと認定した。４～６日、職員７人と高齢者向けサービスの利用者７人の計14人が検査で陽性となった。同じ会社が運営する隣接の保育園の職員１人の感染も確認された。
感染が判明した職員は保育園を含め、10～60代の男女７人と、年齢・性別非公表の１人。利用者はデイサービスや訪問、宿泊のケアを受けた70～90代の男女５人と年代非公表の女性２人。重症者はいないという。他の職員17人と利用者17人は検査で陰性。県は残る利用者１人の検査を進めている。
県内でのクラスター発生は５件目で、高齢者施設では初めて。６日の対策本部会議で平井伸治知事は「早期の入院加療と、ローラー的な検査を行い、早期に終息させたい」と強調。専門家による現地調査の結果を、県内の同様の施設の対策強化につなげる方針も示した。
県内では昨年12月下旬以降、境港市の飲食店２店、倉吉市の保育園を含むクラスター４件が相次いで発生し、感染者数が急増。６日午前には１日当たり最多の11人の感染が発表された。これまでの県内の１４９人のうち、12月25日以降の確認が70人を占めている。
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