「はい、こちらゼネラル・セキュリティー・サービス・カンパニーです。」
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「あ！！、長官、いつもご贔屓にしていただきありがとうございます。」
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「当社の社員の派遣ですね。大丈夫です。いつでも５０人体制で世界のどこでも」
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「シリアですか。多少、危険手当が高く付きますが、問題有りません」
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「顔の濃い社員を集めろ・・ですか。少々お待ちを・・・。」
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「３０人位ならばご用意出来ますが、後は白人系になります」
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「黒い覆面ですか。後、カラーコンタクトと髪染めと・・・」
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「英語が話せれば問題無いですか。それは助かります。」
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「女性ですか？居るには居ますが美人となると限定されますが・・・。」
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「リクルート要員として是非にですか。危険任務は無いんですね。」
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「はあ、そうおっしゃっていただくと助かります。モデル事務所に当たってみます。」
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「到着は来週ですね。では急いで支度させます。請求書はいつも通りCIAで宜しいですね」
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「はぁ・・・。今回はアベにして欲しい・・・。了解いたしました。」
■ イスラム国という「茶番」 ■
怖いからあまり書かないけれど、イスラム国ほど出来の悪い「茶番」は無い。
アメリカ共和党の大統領候補だった「マッケイン」と、ISIL（イスラム国）のリーダーの「バグダディ」の名前で検索すれば、彼らの関係を示す写真や動画がゾロゾロと出て来ます。
■ 「ショッキング」を好む大衆 ■
イスラム国が拉致した外国人ジャーナリストを処刑して、その血塗れの写真をネットにアップするのは今に始まった事では有りません。ただ、日本人の多くは、今回の事件まで、それらの映像に敢えてアクセスする事はしませんでした。特に、ネットと縁の無い老人達は、今更のごとくイスラム国の残忍さに震撼し、憤慨しています。
老人達の間では「ねえ、あれ見た？」という会話がされている様ですが、写真週刊誌に載った芸能人のゴシップ映像の話題に近い感覚なのでしょう。
■ 試されているのは国民のメディアリレラシー ■
中東情勢に少し目を光らせていれば、アメリカやフランスやイスラエルやサウジやカタールがシリアの反政府勢力に資金と武器を提供していた事は周知の事実で、イスラム国の強力な武装の出所もおのずと推測は着きます。
ましてや、リーダーのバグダディがジョン・マッケインと一緒に写真に写っているとなれば、その関係を疑う方が難しい。
ところが大手メディアは「イスラム国＝イスラム教=残虐で怖い」というプロパガンダに余念が有りません。
国民のメディアリテラシーを問う様な今回の事件ですが、逆の見方をすれば、「アカラサマな嘘やプロパガンダを撒き散らすメディアっていたっい何か」という根本的な疑問に辿り付きます。
戦前、朝日新聞や読売新聞などに煽動されて国民は戦争を喜んで受け入れましたが、新聞やTVの役割が戦前と戦後で変わった訳では有りません。メディアの役割が「大衆の洗脳」である事はいつの時代も変わらないのです。ただ、時の為政者によってメディアも立場が変わるだけです。
■ 国民がメディアに対して出来る事 ■
アカラサマなプロパガンダに対して出来る国民の対処は「無視」が一番です。
さらに一歩進むならば、新聞の購読を止めるとか、TVを捨てるという対抗手段が有ります。
朝日新聞は慰安婦問題で部数を大幅に減らしていますが、捏造プロパガンダを垂れ流しているのは他紙も同じですし、NHKを始めとするTV局も同じです。そして多くの人達は「自分達を騙している」これらの企業に、お金を払い、或いは視聴率を提供しています。
「メディア論」的には「分かり易い大衆」は既に存在しないのでしょうが、国家論的には「大衆」は未だに確実に存在し、そして大衆は「メディア」によって統率されています。
それが分かっていながらも、国民の多くはTVのスイッチを切る事も、新聞の購読を止める事も出来ない・・・・。