日経ビジネス誌2018.7.30号の特集は、「沈まぬ東京 五輪後悲観論からの脱却」。
楽しく読みました。
ＰｗＣ社の調査「世界の都市力比較」では、世界30都市中15位。
生産性年齢人口の比率が低い、経済や雇用の伸びが小さい、起業が活発ではない、ＩＣＴの活用度が低い、電車や道路が混雑している、法人税などが高く納税手続きも煩雑・・・といった理由だそうです。
かなりネガティブ。
世界中の美食が味わえる、美術館が多い、治安の良さや安全、電車や地下鉄の時間が正確、お金がないなりにデフレで生きることができる、アルバイトやパートの雇用がある・・・といった良い面もたくさんあると思うのですが・・・。
この企画では、東京を強くすることが、日本再生の最短ルートであると提言します。
そのためには、企業も参画して、最高の快適都市を作れ！と。
う～ん、ちょっと抽象的で、差異化できていないような気がします。
同特集の最後には、有識者５人が登場し、東京の魅力向上に何が必要かを説いています。
佐藤可士和さん（クリエイティブディレクター）
「安全・清潔・正確」をブランド化する 価値を数値化してアピール
冨山和彦さん（経営共創基盤ＣＥＯ）
初中等教育充実させ知的富裕層の集積を 平均的な人は幸せになりにくくなる
若田光一さん（ＪＡＸＡ）
互いの文化尊重し高水準の国際都市に あらゆるバリアフリー社会に
なるほど。
佐藤さんと若田さんの意見は、何となく分かるような気がします。
個人的には、世界最高の「デジタル・テクノポリス」・・・ブレードランナーの世界なのですが・・・。
56年前の1964年に開催された東京オリンピック。
社会的には、「高度成長」から「成熟」へ。
インフラでは、「新幹線・高速道路」から「バリアフリー・多言語対応」へ。
産業では、「警備・外食」から「観光・情報通信」へ。
テクノロジーでは、「衛星放送」から「ビッグデータ・顔認証・水素エネルギー」へ。
2020年の秋口からは、景気の停滞が始まることは、ほぼ確実。
そこに向けて、今からどんな手を打つことができるのか？
ＩＣＴ立国、観光立国、医療立国などなど・・・次なるコンセプトが必要です。
その意味で、いろいろ考えさせられた今週の日経ビジネスでした。
