日本ゴルフ協会(JGA)は10日、今年の日本女子オープン選手権(10月3~6日、三重)と日本オープン選手権(同17~20日、福岡)の賞金総額をそれぞれ1000万円増額すると発表した。
日本女子オープンは総額1億5000万円となり、優勝賞金は200万円増の3000万円。日本オープンは総額2億1000万円で、優勝賞金4200万円。JGAによると、両大会の増額は2006年以来となる。 山中博史専務理事は最近の女子の人気などを踏まえて男女の賞金格差がJGA内で議論されたことを明かし「スポーツ庁からも指導されている。近い将来、変わるかもしれない」との報道。
日本女子オープンは総額1億5000万円となり、優勝賞金は200万円増の3000万円。日本オープンは総額2億1000万円で、優勝賞金4200万円。JGAによると、両大会の増額は2006年以来となる。 山中博史専務理事は最近の女子の人気などを踏まえて男女の賞金格差がJGA内で議論されたことを明かし「スポーツ庁からも指導されている。近い将来、変わるかもしれない」との報道。
現在の世界的な実力度、注目度など、どの角度から見ても日本では女子プロの方が男子プロより上だ。しかし、これまでの賞金を見ると中央値的優勝賞金は女子1440万円、男子は3000万円、最高額が女子の3600万円、男子の4000万円となっている。女子の場合、1080万円の低額優勝賞金も複数ある。黄金世代の活躍でテレビの視聴率も女子の方が高いし、渋野効果で女子の優位が加速している。スポンサーからしてみると女子プロの中継の方がコスパが良いことは自明だ。
批判が起こる前にJGAが動いたのは賢明だろう。女子プロゴルフ協会も男子と同じレベルに賞金額を見直し、スポンサーに要求して貰いたい。経済効果からも当然の動きだ。
米国では今年、ワールドサッカーで米国女子チームがまたもや優勝し、方や男子チームは出場すら出来なかった。女子チームのミーガンやアレックスを中心に男女の報酬を含めた待遇格差を平等にする要求が出され、世論が盛り上がり、実現しつつある。スポーツ界の男女の処遇格差は縮小する方向へが世界の流れだ。