「ガリレオ」湯川さん、霊現象で医学的に病気を治すエドガーケイシーのトリックは？

霊現象が医学的に病気を治すエドガーケイシーの偉業


「ガリレオ」の湯川さんが痛快に霊現象をトリックとして解決する今日このごろ　

悪徳教組をやりこめる　痛快ですね　

トリックを使って人を騙して金取るような輩は最低だ

そういえば　仲間由紀恵や阿部寛が出演している「トリック」というドラマがありました

しょっちゅう妖しい教組が出てきては仲間が演じる山田という下手な手品師にトリックを見破られていました。

おもしろくて、欠かさずみてました

劇場版が２作目まで公開され、夜中に放映されていたにもかかわらず
視聴率がよかったらしい。

トリックはトリック。
人が考え出したものである以上、必ずいつかは化けの皮が剥がれるでしょう。

でも、霊現象そのものは科学が発達する前から、時に起こるべきところで起こり
その現象は人々にこの世だけが完結された世界ではないことを常にいつの時代も教えているかのよう。

その霊現象そのものを否定するような風潮は傲慢にしか見えない。
なぜなら、霊現象や宗教とは自然現象だから、だと思えるからです。

自然を前にわたし達人間は、敬意を表すしかありません。

時にその自然を開拓し文明を広げさせてもらってもいますが、もう一つの自然現象である霊性そのものや宗教を忘れたままでいることは許されてはいません。

そして、２１世紀の科学は、そのもう一つの自然現象である霊現象、霊界を、人類は公にも認識し科学的に解明し、学問とする。そんな時代になっていきます。

本当のガリレオ・ガリレイは神への信仰のもとに、神の世界の一部である自然（太陽系）を解明した偉人です。

上画像の番組『知ってるつもり』ではこんなナレーションで結ばれてます。

「ノストラダムスが語る1999年、それは世界の終りではなく一つの世界観の終わりを示しているようです。
科学技術によって築かれた20世紀という物質文明の時代を終えようとしている今、エネルギー、食糧、そして環境とやがてくる21世紀を前に世界は多くの問題を抱えています。
こうした問題を乗り切るには人類は新しい価値観、新しい世界観を持たなければならない。
ノストラダムスとエドガーケイシー彼らが予言にこめた本当のメッセージとは、このことだったのかもしれません。」

 

憲法記念日に考える「日本の国家ビジョン」

憲法記念日に考える「日本の国家ビジョン」

[HRPニュースファイル624]

昭和22年(1947年)5月3日に日本国憲法が施行され、本年で66回目の憲法記念日を迎えます。

憲法記念日は、今後の「日本の国家ビジョン」を考える大切な一日です。参院選を控え、今年は例年にも増して、憲法改正の論議が高まっています。

その議論の焦点は「憲法96条の改正」です。憲法96条は、日本国憲法の第9章「改正」にある唯一の条文で、憲法の改正手続を以下の通り、規定しています。

「この憲法の改正は、各議院の総議員の三分の二以上の賛成で、国会が、これを発議し、国民に提案してその承認を経なければならない。」

現在、安倍首相は、衆参各院の「3分の2以上」の賛成を必要とする96条の発議を「過半数」の賛成で発議できるように改正の必要性を訴えています。

 

◆憲法改正に向けた各政党のスタンス

読売新聞が、国会議員に対して実施した「憲法に関するアンケート調査」によると、憲法96条を改正すべきだと答えたのは、自民党96％、日本維新の会98％、みんなの党96％でした。(5/2 読売)

一方、民主党25％、公明党11%は留まり、憲法改正への姿勢の違いが、政党間で鮮明になりました。

政権与党でもある公明党の「護憲」姿勢は際立っており、「政権内のねじれ」が生じています。

改憲に慎重な政党からは「憲法改正の中身を考えずに、96条のみを先行して改正するのはおかしい」という意見も出ています。

しかし、憲法改正の中身が先と言いながら、憲法9条に対する見識を何ら示してこなかったのは、何故なのでしょうか。これでは「反対のための反対」と言わざるをえません。

 

◆憲法96条改正の先にあるべき国家ビジョン

こうした批判に応えるためにも、安倍首相には、憲法96条の改正を通じて、日本が向かうべき国家ビジョンを力強く示して頂きたいと思います。

憲法学の権威でもある芦部信喜・東京大学名誉教授は、近代憲法について次のように述べています。

「近代憲法は、何よりもまず、自由の基礎法である。それは、自由の法秩序であり、自由主義の所産である。・・・このような自由の観念は、自然権の思想に基づく。この自然権を実定化した人権規定は、憲法の中核を構成する「根本規範」であり、この根本規範を支える核心的価値が人間の人格不可侵の原則（個人の尊厳の原理）である。」（『憲法』新版 芦部信喜　岩波書店）

憲法は「個人の尊厳」に寄与するもの、国民の幸福に奉仕するべきものです。

だからこそ、憲法改正を通じて、国民の幸福をどのように増進していくのか、総理大臣はそのビジョンを示すべきではないでしょうか。

 

◆道州制の危険性

また、日本維新の会は、地方自治について規定している憲法第8章を改正し、「道州制」を憲法に明記するとしています。(4/26 読売「維新の会、憲法改正素案に道州制を明記」)

しかし、「道州制」は日本を危うくします。国家の外交・安全保障の根幹に関わる沖縄県の米軍基地の辺野古移設を反対している仲井真知事はその最たる例です。

また、与那国島に陸上自衛隊「沿岸監視部隊」を配備する計画に対して、外間町長が市町村協力費として10億円を求めて、用地取得が暗礁に乗り上げ、自衛隊の配備計画が白紙に戻ろうとしている現状もあります。

獲得票数619票で選出された町長が、日本の安全保障の根幹に大きな影響を与えているのが現状です。

知事のみならず、町長までも日本の安全保障政策が影響を受けてしまう現状において、主権を道州に移譲する「道州制」「地域主権」を導入して果たして日本は大丈夫なのでしょうか？

この「国難」の時期に、道州制を推進するのは、無責任で不見識と言わざるを得ません。

◆憲法守って国滅ぶ

「最大多数の最大幸福」を実現するためにも、政府は「国民の生命・安全・財産」は守らなくてはなりません。

北朝鮮は、長距離ミサイルと核兵器をチラつかせて、虎視眈々とアメリカと韓国の腰砕けを狙っています。

中国は4月23日、尖閣諸島周辺の中国の海洋監視船「海監」8隻の侵入と共に、中国軍の戦闘機など40機以上を尖閣周辺に飛来させました。

さらに、4月26日の中国外務省の定例会見では「尖閣諸島を核心的利益」と発言しています。

日本国憲法の前文には、「平和を愛する諸国民の公正と信義に信頼して、われらの安全と生存を保持しようと決意した」とありますが、今の日本を取り巻くアジア情勢を考えれば、憲法の前提が当てはまらないことは明白です。

このまま、GHQの日本占領政策として作成された「自分の国を自分で守る」ことを禁じる憲法９条を把持し続けるならば、日本という国家は間違いなく消えて無くなるでしょう。

今こそ、日本は「自分の国を自分で守る」普通の国へと脱却すべきです。

 

◆明確な国家ビジョンと打つ手を示してきた幸福実現党

幸福実現党は2009年の立党以来、憲法9条の改正を柱として「自分の国を自分で守る」防衛を訴えてきました。また同年、「日本のグランド・デザイン」として、「新・日本国憲法試案」を発表しました。

さらに、2010年からは、憲法改正では間に合わないからこそ、即応力ある日本の国防を実現するために、日本に対して危害を与える国に対しては、憲法9条の適用除外宣言をするべきであると訴えて来ました。

憲法改正をはじめ、日本の国難を突破するための政策をブレずに提言し続けて来ました。

今、日本の政治に必要なのは「見識」です。幸福実現党は「確かな見識」で、日本に必要な正論を断固貫いて参ります。(HS政経塾部長兼、政務本部部長 幸福実現党東京都第9選挙区支部長 吉井としみつ)
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中国外相がＡＳＥＡＮの中立国を歴訪 東アジアの安定は日本次第

中国外相がASEANの中立国を歴訪 東アジアの安定は日本次第
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=5980

3月に就任したばかりの王毅・中国外相がタイ、インドネシア、シンガポール、ブルネイの東南アジア4カ国の歴訪を開始。1日にタイのバンコクでインラック首相らと会談した。中国外相が就任後初の外国訪問にASEAN諸国を選んだのは15年ぶりという。

王外相が歴訪する4カ国について、2日付産経新聞は、「いずれも中立の立場に近く、しかも、ASEAN諸国の中で影響力を持っている(ブルネイはASEANの現議長国)という共通点がある」と報じている。

ASEAN加盟国は、親中派、反中派、中立派に大きく分けることができる。なかでもフィリピン、ベトナムは、南シナ海に浮かぶ離島の領有権問題をめぐって中国とぶつかっている「反中派」に分類できる。両国は、ASEAN諸国への中国の影響力を排除するため、同諸国同士が結束することを望んでいる。

夏から秋にかけてASEAN関連の会議が行われる予定だが、王外相はこれを前に、中国へのスタンスが比較的中立である4カ国を訪問し、ASEANが「反中」で結束しないよう、くさびを打ち込むのがねらいと見られる。

だが実は、ASEANが反中で一致団結するか、中国の切り崩しを受けてしまうかは、日本やアメリカの姿勢次第かもしれない。

たとえば、中国の侵略の脅威にさらされている台湾は、中国との経済的な結びつきが強まり、中国とは離れられない関係になりつつある。だがその間で揺れる台湾でさえ、最近は、中国の侵略を想定した軍事演習を行い、日本との漁業協定を締結するなど、「親日・反中」姿勢にシフトし始めている。昨年1月、馬英九総統が「親中路線」を前面に出して、再選したことを考えれば、隔世の感がある。

この変化の理由の一つに、日本で保守政権が誕生したことが挙げられる。

これを裏付けるように、大川隆法・幸福の科学総裁が昨年2月に行った馬英九総統の守護霊インタビューでは、馬総統の守護霊は次のように話していた。「まず、日本が一方的に、『台湾は国だ』って、ちゃんと宣言しなさいよ。そうしたら、中国は怒るよ。絶対、怒る。日本は、その怒りに対して跳ね返せるだけの言論とパワーを持ちなさい。(中略)『「今の頼りない日本に乗っかれ」というのは無理だ』っちゅうことは、はっきり言いたいよな。」

この霊言後、日本では、中国にすり寄る民主党政権が終わり、保守色の強い安倍自民党政権が誕生。国防の強化や憲法改正の議論が高まっている。台湾の「反中」シフトは、これと軌を一にしている。こうしたことを考えると、ASEAN諸国が、一党独裁の中国の支配に「NO」を突きつけるためには、日本がより「強い国」へと変身する必要があるということだ。

実際に、フィリピンの外相は日米を含めた対中軍事同盟の結成構想について言及したり、ベトナムが日本との連携強化を図るなどしている。台湾の実例を踏まえるならば、自由と繁栄を守る日米の外交姿勢が、東アジアの安定を構築するカギとなるということである。

安倍政権の関係者が、上記の霊言をキャッチしたか否かは分からないが、2009年に立党した幸福実現党は当時から、日本の国防強化や「対中包囲網」をつくることなどを提言していたことを付け加えておきたい。(飯/格)

【関連記事】
2013年3月13日付本欄 フィリピン外相が、日米を含めた「中国包囲網同盟」を希望
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=5730
2013年1月12日付本欄 ASEANの非公式外相会議が中止 自由主義という設立の原点に戻れ
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=5448
【関連書籍】
幸福の科学出版HP 『台湾と沖縄に未来はあるか? 守護霊インタヴュー 馬英九台湾総統vs.仲井真弘多沖縄県知事』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=731

四川地震 救援活動アピールで浮かび上がる中国政府の「焦り」

四川地震 救援活動アピールで浮かび上がる中国政府の「焦り」
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=5979

中国・四川地震の死者・不明者数は200人を超え、被災者数は200万人を超えている。この地震をめぐり、中国政府は海外からの救援の提案を断り、メディアを使って政府の救援活動をさかんに報道させている。だが、7月の経済破たんを予想する声も上がる中で、その救援活動のアピールは一党独裁体制を維持しようと焦っている姿にも映る。

地震の起きた4月20日の午後には、李克強首相、汪洋副首相、楊晶国務院秘書長ら党中央執行部が被災地入り。中国内のテレビや新聞は、李首相が「救命が最優先だ」などと指示を出す姿を繰り返し報じ、また、政府に救援の美談を連日報道している。

ある被災地では、支援物資を運ぶトラックに子供たちが駆け寄り、「政府に感謝!」と書かれた段ボールを掲げ、「ありがとう」と叫んだ。その様子を、地元テレビ局が取材していたが、トラックの運転手は「やらせだ」と語ったという(4月28日付産経新聞)。

また、地震の翌日には日本をはじめとする諸外国が救援隊の派遣を提案したが、中国政府はすべて断っている。海外メディアの取材も制限し、中国政府に都合のいい情報だけを発信しようと躍起になっている。

その一方で、中国経済には危うさがつきまとっている。不動産バブルの崩壊と地方政府の債務危機については、以前から大きな問題として指摘され続けてきたが、とうとう「中国経済が7月に崩壊する」という論文を習近平国家主席のブレーンの1人が発表し、中国政府内で話題になっているという報道も出てきた(「週刊現代」4月30日発売号)。

さらに今、中国では、都市と地方の経済格差、共産党幹部の汚職問題、PM2.5や鳥インフルエンザといった環境・衛生問題など、政府への不満・不安の材料は枚挙に暇がなく、国民の不満は高まっている。

こうした背景を考えると、中国政府が四川地震を利用して、少しでも国民の不満を和らげ、支持を取り付けよう躍起になっている姿が浮かび上がってくる。

しかし、そうした中国政府の本音を国民は見透かしているようで、被災地では、政府の救援活動の美談が「やらせ」であるという批判や、外国の救助隊が来ていれば多くの命が助かったという批判が噴出しているという。

今回の中国政府の対応は、党への求心力を高めるどころか、低下させている可能性が高い。四川地震は、一党独裁体制の足元をぐらつかせるきっかけとなるかもしれない。(居)

【関連記事】
2013年4月28日付本欄 失速する中国経済を救うのは日本企業?
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=5956
2013年4月7日付本欄 中国でボアオフォーラム開幕 習近平氏「平和は空気と太陽のようだ」
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=5860