ブラジル沖で「アトランティス大陸」発見

ブラジル沖で「アトランティス大陸」発見!? 未知の世界に目を開こう
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=6000

ブラジル・リオデジャネイロ沖の大西洋の海面下で、陸地でしかつくられない花崗岩が大量に見つかり、かつて大西洋上に大陸があったことが判明した、と日本の海洋研究開発機構とブラジル政府が発表したことを、6日付の各紙ネットニュースなどが伝えている。ブラジル政府は「伝説のアトランティス大陸のような陸地が存在した極めて強い証拠」としている。

各報道によると、発見されたのは4月下旬に行われた調査。調査最終日の同月30日、日本の有人潜水調査船「しんかい6500」が使われ、陸上にしか見られず、海底にあるはずのない花崗岩の台地が、水深910メートルで発見された。この海底台地は広いところで幅が1000キロにも及び、沈んだのは数千万年前とみられている。

これまで「花崗岩」は陸上でのみでしか見られず、海底は主に「玄武岩」でできているというのが通説だった。海底で陸と同じ組成の台地が発見されてこなかったことから、これまで多くの地質学者は「大陸の沈没や隆起はありえない」と結論づけてきた。だが、この「常識」は今回の発見で覆った形になる。

かつて、大西洋のアトランティス大陸に言及したのは古代ギリシャの哲学者プラトンだ。プラトンは著書『ティマイオス』『クリティアス』で、アトランティス大陸は当時から約9千年前(=今から約1万2000年前)に沈没したと記している。

だが、このアトランティス大陸の存在については、大川隆法・幸福の科学総裁が1980年代にその詳細を明らかにしており、その内容が収められた『太陽の法』で次のように記している。(以下、要約)。

地球上では、いくつもの大陸が浮沈を繰り返し、いくつもの文明が栄えてきた。大西洋のバミューダ海域を中心としたアトランティス大陸に文明が存在したのは、今から1万6000年前〜1万年前のこと。宗教家、政治家、科学者などを一人で兼ね備えた全智全能の大導師・トスが1万2000年前に生まれ、文明は全盛期を迎えた。

このアトランティス文明は科学万能の時代を迎えたが、その後、トスの本物の「万能」を受け継ぐものが出ず、文明は科学偏重に傾いていった。そして、多くの人々が科学万能信仰におちいり、神仏や目に見えない世界を否定。その悪想念の曇りが大陸を覆ったため、1万年前のある日、大陸は一昼夜にして海底に没した。その難を逃れた人々が、飛行船でアフリカやスペイン、南米アンデスなどに移住し、ピラミッドなどの文明や技術をもたらした(以上、要約終了)。

今回の発見では、文明が存在していたことを示す人工構造物はまだ見つかっておらず、バミューダ海域からは少し距離があるが、これまで現代科学が否定してきた、大陸の隆起や沈没があり得ることが示されたと言える。

このように、科学ではそれまでの「常識」が、たった一つの発見で覆されることがある。検証できる形の証拠が見つかっていないという理由で、現代科学が未知の世界のものを否定することは傲慢な態度だろう。その思いが思考の範囲を狭め、本来発見されるはずの「真実」から目を背けさせてしまうのだ。

これまでに大川総裁は過去の文明の他にも、人間の本質は魂であり、生まれ変わりを繰り返して魂を磨いている事実や、宇宙人やUFOの存在など、現代科学では明らかになっていない事実について、「公開霊言」などの形で証明を続けている。

未知の世界や目に見えない世界が存在するということに対して、現代を生きる人々は謙虚に目を開くべきだろう。その先に、新しい文明が拓けてくるのである。(居)

【関連書籍】
幸福の科学出版HP 『太陽の法』 大川隆法著
http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=153
【関連記事】
2013年5月4日付記事 人気ドラマ「ガリレオ」に本家ガリレオが苦言 「それでも霊界はある」
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=5969

幸福実現党に見る「アントレプレナーシップ（起業家精神）」

幸福実現党にみる「アントレプレナーシップ(起業家精神)」

[HRPニュースファイル630]

◆「ネット選挙解禁」で若者世代の政治参加が高まるか

インターネットを使った選挙運動を解禁する改正公職選挙法が、4月19日の参院本会議で全会一致で可決され成立しました。

今夏の参議院選挙より、一般有権者を含め、ブログやtwitter、facebookなどのSNS、youtubeなどの動画サイト、lineなどの無料通話アプリ等を利用したネットでの投票の呼び掛けが可能になります。

電子メールを使った投票依頼については当面、政党と候補者に限り、参院選後に検討されることとなりました。

「ネット選挙解禁」で期待されていることは、若者世代の政治参加や投票率の向上です。

昨年末の総選挙の年代別投票率を見ると、60代をピークに年齢層が若くなればなる程、投票率も下がっています。

年代別投票率は、20代38％、30代50％、40代60％、50代68％、60代75％、70代63％となっており、20代の投票率は60代の約半分しかありません。

平成2年までは20代の投票率は60％前後、30代は70％前後ありましたが、以後、若者の投票率は低下の一途を辿り、約20年で約20ポイントも投票率が下がっています。

◆若者の政治参加が低い原因

今の60代は「団塊の世代」といわれ、若い頃に「政治の季節」を経験し、2009年の総選挙の「政権交代」の原動力となった世代とも言われています。

一方、現代の日本の青年(18歳〜24歳)も、決して政治への関心が低いわけではありません。

実際、意識調査で「政治に関心がある」と答えた青年は1998年37％→2003年47％→2007年58％と増え続けています。(内閣府 第8回「世界青年意識調査報告書」)

しかし、若者の政治への関心の高まりが、投票率を高めるには至っていません。この原因について、マスコミの責任を指摘する向きも少なくありません。

選挙報道と言えば、もっぱら、「政策」より「政局」が注目され、選挙を実施する前に、あたかも全ての結果が確定されているかのような予測報道が垂れ流されています。

また、政治家に関する報道は、もっぱらスキャンダル等のマイナス報道が主であり、実績を正当に評価するような報道はほとんど見られません。

その結果、若者が政治家を尊敬できない風潮が蔓延し、それが投票行動の低下に繋がっているとの指摘も見られます。

若者の政治参加が低調であるが故に、若者の政界参入が減り、世襲議員は増える一方です。

◆今こそ、「政治的アントレプレナーシップ(起業家精神)」を！

「政治的アントレプレナーシップ」、すなわち、「新しい政治」の創造に燃え、高いリスクに果敢に挑戦する若者がいなくなって久しいと言われています。

情勢が不利になれば、途端に候補者の擁立さえ避けたがる既成政党の姿に、若者達はますます失望しています。

しかし、ここに政治的「アントレプレナーシップ」を発揮し、予測報道による「退場勧告」をもろともせず、「正論」を掲げ、戦い続けている幸福実現党が現代の日本に現れたのです。

「ネット選挙解禁」により、若者の政治への関心が高まるでしょうが、本質的に若者を政治に駆り立てる原動力は「政治的アントレプレナーシップ」に他なりません。

ネット選挙の要諦は、コンテンツそのもの、内容そのものに帰着するでありましょう。その点、幸福実現党の大川隆法総裁の法話や政策、政治霊言は、質・量ともに世界最大・最高・最強のコンテンツ(知的生産物)であります。

我々の志、そして最高のコンテンツを有する幸福実現党の存在こそ、若者の政治参加を最も促すものと自負しています。

コンテンツを持たず、「選挙協力互助団体」として存在している既成政党には、国難を克服し、未来を切り拓く力はありません。

幸福実現党の「政治的アントレプレナーシップ」こそが未来を拓く力であることを高らかに宣言し、今夏の参議院選を全国47都道府県で戦うことを表明致します。(文責・岐阜県参議院選挙区代表 加納有輝彦)
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イスラエルがシリア空爆で国際紛争へ拡大も 国際社会は「決められない政治」

イスラエルがシリア空爆で国際紛争へ拡大も 国際社会は「決められない政治」
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=5999

2年越しの内戦で7万人以上の死者が出ているシリア内戦が、本格的な国際紛争に発展しつつある。イスラエルは5日、シリアの首都ダマスカス近郊に空爆を行い、シリア軍兵士など少なくとも42人が死亡した。イスラエルとたびたび交戦している、レバノンの武装組織ヒズボラに運搬されようとしていたミサイルを狙ったものと見られる。

アサド政権が反体制派を武力弾圧しているシリア内戦で、ヒズボラは友好関係にあるアサド政権への支援を強化している。反体制派が掌握しているレバノン国境に近いクサイルという町では、シリア軍の攻撃作戦にヒズボラ兵士が直接参加しているという。

シリア内戦は政府軍と反体制派との戦いから、ますます国際的なイスラム教宗派対決の色彩を強めている。シーア派の武装組織であるヒズボラは、同じくシーア派のイランからの武器供与を受け、アサド政権と協力関係を保ってきた。これに対して、スンニ派主体のシリア反体制派は、スンニ派のアラブ諸国と協力関係にある。

シリア政府軍が内戦を戦いながら反撃する余力はないと見て、今回、イスラエルは空爆に踏み切ったものと見られる。だがシリアのメクダード外務次官は、イスラエルによる空爆について「これは宣戦布告だ」とコメントし、報復攻撃の可能性を示唆している。このままなし崩し的に戦闘が拡大していけば、シリア内戦は、イスラエルとイランの本格的な代理戦争へと発展する危険もある。

これに対して、イスラエルと同盟国のアメリカは無責任にも傍観するばかりだ。オバマ大統領はこれまで、シリア政府軍が化学兵器を使えば「越えてはならない一線を越えたことになる」として介入を示唆していた。しかし、英仏イスラエルに続いて、自国の情報機関がシリアで化学兵器が使われた可能性があると明らかにした後も、介入に慎重な姿勢を崩していない。

ヘーゲル米国防長官がシリア反体制派への武器供与を検討すると表明した一方で、オバマ大統領は3日、「地上部隊の派遣はアメリカとシリアにとっても利益にならない」と述べている。

逆に目に付くのは、問題解決を国際社会に丸投げする姿勢だ。アメリカは介入決断までの時間を引き延ばすかのように、シリアでの化学兵器の使用について国連に調査を委託。調査委員の一人は、反体制派も化学兵器を使用した可能性があると示唆している。

また、ケリー米国務長官はモスクワへと飛び、これまでアサド政権側を支援してきたロシア側と7日に協議を行う。しかし、シリアをめぐってはこれまでにも国連安保理での決議が検討されたが、中ロの反対がこれを阻んできた経緯があり、ケリー国務長官の訪ロが成果を生むかは定かでない。

虐殺という人道的側面に加え、大量破壊兵器の使用や拡散、国際紛争への拡大のリスクなど、早期に内戦の決着を付ける必要性は日増しに高まっている。しかし、オバマ大統領のアメリカが、「世界の警察官」の名を返上したも同然の優柔不断さを見せる中で、国際社会の「決められない政治」は深刻化する一方だ。(呉)

【関連記事】
2013年4月28日付本欄 ブッシュ大統領の記念図書館がオープン 世界が求める自由への信念とは
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2013年4月27日付本欄 米政府がシリアの化学兵器使用を示唆 不介入では「世界の警察官」の最期になる
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=5952

警戒区域28日に解除もまだまだ遅い対応「福島は安全」と宣言すべき

警戒区域28日に解除もまだまだ遅い対応 「福島は安全」と宣言すべき
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=5998

福島県双葉町に設定されていた「警戒区域」が今月28日に解除されることが決まった。これにより、同県内のすべての警戒区域がなくなる。だが政府は、被災者が家に戻って日常生活を送ることを許したわけではない。安倍政権の対応の遅さが目につく。

政府の原子力災害対策本部は7日、福島第一原発の事故で福島県双葉町の全域に出していた、原則立ち入り禁止の「警戒区域」を、28日午前0時をもって解除することを決めた。「解除」と聞くと、その地域の住民が自宅に帰るなどして元の生活に戻れる、という印象を抱く人もいるかもしれないが、決してそうではない。

警戒区域だった地域は、年間被曝線量が50ミリシーベルトを超える「帰還困難区域」と、同20ミリシーベルトを超える「避難指示解除準備区域」の2つに再編される。

帰還困難区域は、住民が一時的に自宅に戻ることなどを許しているが、その際には、放射線測定機器を着用し、厳重な防護装備をしなければならない。それよりも基準が緩和されている避難指示解除準備区域も、自宅に泊まることはできないし、市町村長が認めた以外の事業(病院や福祉・介護施設、飲食業、小売業、サービス業)は再開することができない。

つまり、「警戒区域」の解除といっても、地域外に避難している被災者に大きな生活の変化はないということだ。

本誌5月号(3月末発売)では、「福島は安全だ 今すぐ我が家に帰ろう 反原発にだまされるな」という特集記事を組んだ。筆者も、実際に警戒区域内で取材を行い、専門家に話を聞くなどしたが、その結果、「年間100ミリシーベルト以下の被曝は問題にすべきではない」「福島の放射線は健康を害するようなレベルではない」「被災者は今すぐ家に戻って、日常生活を始められる」というのが結論である。

事故当時の政府やマスコミが「放射線への恐怖」を拡散したため、いまだに日本人の多くが漠然とした恐怖心を抱いているが、それは実体のないものへの「恐怖心」であり、非科学的な「思い込み」に過ぎない。

安倍政権は原発政策について、国民に反発されないように慎重に、あいまいに進めているように見えるが、そのカメの歩みのような慎重さが福島の復興を妨げ、本来は必要ではないものへの莫大な予算を発生させ、そして、福島の人々から復興の意欲を奪っていることを自覚すべきだろう。

福島の復興には、福島の人々による力強い復興の意思と、それに向けた具体的な自助努力が欠かせない。安倍政権は、○○区域などの余計な規制を撤廃して、地元の人々を自由に活動させ、福島の復興を後押しすべきである。(格)

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2013年5月号本誌記事 福島は安全だ 今すぐ我が家に帰ろう 反原発にだまされるな
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【関連書籍】
幸福の科学出版HP 『されど光はここにある 天災と人災を超えて』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=920