明石家さんまが通夜で大笑いした過去 ジミー大西が下半身を露出

6日放送のラジオ番組「ヤングタウン土曜日」（MBSラジオ）で、明石家さんまが、昔のマネジャーの父親が他界した際の通夜で、ジミー大西が下半身を露出した騒動を語った。

この日の番組でさんまと村上ショージは、マネジャーの父親の通夜で、ジミーが起こした騒動を振り返っていた。

当時、ジミーとさんま、村上は、放送局に頼んでスケジュールを前倒しにするなど、無理を言って通夜に参列できるよう調整したそうだ。ところが、そんな通夜の最中に、ジミーが失態を犯したという。

通夜は和室でとり行われたそう。そのためジミーはお焼香に向かう際、しびれた足のまま膝をついて移動し、ジャージが脱げてしまったとか。さんまによれば「ケツ放り出したまま（お焼香してた）」とのこと。

さんまも最初は、手を噛んで笑いをこらえていたという。しかし、ジミーは戻ってくる際にもまだ足がしびれていたようで、極部を丸出しにしながら這ってきたとか。さんまはその様子を見た途端に「ゲラゲラ笑ってしもた」と、涙を流すマネジャーをよそに大笑いしてしまったことを明かす。

さんまは、遺族に対して失礼な態度をとったジミーをいさめるべく「頭をバーンって殴った」そうだ。するとこれには周りも大笑い。「ギャッハッ！」と声を上げる人もいたようで、厳かな空気を取り戻すのは、手遅れになってしまったという。

故人は生前、さんまをひいきにしており、「さんまさんだけはぜひ、何があっても来れたら来ていただきたい」と望んでいたそうだ。そのため故人の奥さんも、さんまが到着した当初は「さんまさんが来てくれた」と大喜びしていたとか。

しかし、ジミーが起こした騒動で、奥さんの態度は一変。「さんまさんら、帰ってもらって」「すまんな、わざわざ来てもらって」と、一行を追い出そうとしたという。

さんまも、ことの重大さを察し「僕ら仕事入ったんで、すみませんが失礼します」と、言い訳をしつつ逃げ帰ったそうだ。

首相、消費増税先送り検討…経済減速に配慮

　安倍首相は、２０１７年４月からの消費税率１０％への引き上げについて、景気の足踏み状態が続いた場合には先送りする方向で検討を始めた。




　世界経済が減速する中、増税は想定以上の景気悪化を招くと考えたためだ。５月２６～２７日の主要国首脳会議（伊勢志摩サミット）前後に最終判断する。首相は増税を先送りする場合、衆院を解散し、７月１０日投開票の日程で「衆参同日選」に踏み切ることも視野に入れている。

　増税の延期は１～２年間で検討している。首相は秋の臨時国会での法改正を想定している。

　首相は「リーマン・ショックや大震災のような重大な事態」に増税を先送りする方針を示してきたが、世界経済の悪化が見込まれる場合にも選択肢を広げた形だ。５月に明らかになる１６年１～３月期の国内総生産（ＧＤＰ）速報値や、先進７か国財務相・中央銀行総裁会議（５月２０、２１日）と伊勢志摩サミットの状況などを踏まえて判断する。

月３００円で「２年縛り」なしに…ソフトバンク

ソフトバンクは１６日、携帯電話の契約開始から２年が過ぎるといつでも違約金なしで解約できるようになる新料金プランを６月から提供すると発表した。

月々の基本料金は従来より税抜きで３００円高くなる。ＫＤＤＩ（ａｕ）とＮＴＴドコモも同様のプランを導入する見通しだ。

ソフトバンクの新プランでは、高額な違約金を中途解約者に課す「２年縛り」が、最初の契約から２年たった時点でなくなる。利用者にとっては格安スマートフォンなどに乗り換えやすくなる。ただ、基本料金が従来より割高になるため、２年８か月で解約する場合、従来プランで９５００円の違約金を支払う方が安くなる計算だ。どれだけ利用されるか不透明な面もある。

＜白物家電＞アジア系メーカーが再編主導 東芝も売却へ

　東芝は、冷蔵庫や洗濯機などの白物家電事業を中国の大手家電メーカー「美的集団」に売却する方向で最終調整に入った。かつて世界市場を席巻した日本の白物家電だが、アジア系メーカーはコスト競争力を背景に攻勢を強めていて、日本勢は太刀打ちできなくなった。シャープも台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業の下で再建を目指す考えで、日本勢の「技術力」と「ブランド力」を狙うアジア系メーカーに、切羽詰まった日本メーカーが事業売却を余儀なくされた形だ。【片平知宏】

　「白物家電はイノベーション（技術革新）の余地が大きい」。ある中国電機メーカーの日本法人関係者はアジア系メーカーが買収攻勢を強める背景を指摘する。これまでアジア系メーカーは安価な人件費を元に、新興国市場を中心にコスト競争力で飛躍してきた。

　しかし、新興国の景気停滞が長引く中、今後は先進国への進出を目指す。電機業界のアナリストは「日本メーカーの冷蔵庫の大容量化技術などや先進国を中心に世界の市場で成功したブランド力は、アジア系メーカーがもっともほしい部分だ」と分析する。

　実際、アジア系メーカーは知名度のある企業を次々と傘下に収めていった。中国のハイアールが２０１２年にパナソニック子会社の三洋電機から冷蔵庫事業などを買収したことを皮切りに、米ＧＥの家電部門も買収。シャープも鴻海から週内にも出資を受けることが最終決定する見通しだ。パソコンもＮＥＣが、中国の聯想（レノボ）グループと事業統合した。

　さらに、今後到来が想定される全てのモノがインターネットにつながるＩｏＴ時代では、家電から得たデータを利用した新たなサービスの登場によって家電の買い替えが進む可能性が高い。その時に日本メーカーの持つ技術やブランドを活用したいとの思惑がある。

　一方、国内でも産業革新機構が、東芝の白物家電部門を切り離してシャープと統合して再生する計画もあったが、シャープが鴻海傘下に入る見通しとなったことで頓挫。アジア系企業が「将来的な収益源」と考える白物家電も、再建を進める今の東芝には「重荷」で、海外企業との売却交渉を加速せざるを得なくなった。

　今後、ＩｏＴ時代が本格到来しても「日本の電機メーカーの多くは、ＩｏＴを乗せて新たなサービスを展開するための白物家電を失っていることになる」（同アナリスト）。白物家電の世界市場では、アジア系メーカーがさらに勢いを増しそうだ。

　◇キーワード・美的集団

　エアコンや洗濯機などを手がける中国の大手家電メーカー。「Ｍｉｄｅａ（ミデア）」ブランドを展開している。２０１４年１２月期決算の売上高は約２兆６０００億円、最終（当期）利益は約２２００億円だった。

　１９６８年に創業者の何享健氏を中心に設立。当初はプラスチック加工などを行っていたが、金属加工や発電機事業などを経て８０年に家電に参入した。エアコンに強く、売り上げの約５割を占める。英国調査会社ユーロモニターによると、２０１５年はエアコンの市場占有率（シェア）は１７．７％で世界２位。白物家電は４．６％で同２位。アジア太平洋地域に限れば白物家電のシェアは１０．５％で首位に立つ。

　◇アジア企業への有名電機メーカーの売却例

三洋電機　２０１２年に中国・ハイアールが冷蔵庫事業などを買収

ＧＥ　　　今年１月、米ＧＥが家電部門をハイアールに売却と発表

シャープ　今年２月、台湾・鴻海精密工業からの出資受け入れの方針決定

東芝　　　中国・美的集団に白物家電事業を売却へ

上位25％のヘッジファンドマネージャーは年利10％以上

　運用資産総額2兆1000億ドル（約240兆円）をヘッジファンドに運用を任せる投資家504人によると、その63％が上位4分の1のファンドマネージャーは昨年2015年は10％以上のリターンを達成したと答えたことが、ドイツ銀行が発表した「オルタナティブ・インベストメント・サーベイ」の調査結果によって明らかになった。その一方で、半数の投資家が下位4分の1が5％以上の損失を出したという。2016年もヘッジファンド投資が増えると推測されている中にあって、優勝劣敗が進んでおり、機関投資家たちも選別が難しくなっている現実も浮かび上がる。
　
　この調査はドイツ銀行がヘッジファンド投資家504人（運用資産2兆1000億ドル）を対象に行ったもので、2015年の動向や2016年の方針などを聞いている。昨年2015年は閉鎖・償還になるファンドも多く困難な相場環境だったこともあるが、回答者の63％が投資するヘッジファンドの上位4分の1は、10％以上のリターンをあげていたと回答している。ただ、一方では下位4分の1が、5％以上のマイナスとなっていることも明らかにしている。

　ヘッジファンド全体としては、2016年は株式市場をアウトパフォームするという見方が多く、41％がヘッジファンドへのアロケーションを増やす計画でいるという。ヘッジファンド業界全体としては資産残高が3兆ドルを超えると見られている。また、米最大の公的年金基金カルパースがヘッジファンドからの資金引き揚げを決定した年金基金の動向だが、こちらも以前同様に組み込むことが優勢となっている。昨年のヘッジファンドへのアロケーションは7％から8％に上昇している。

　業界全体としての運用資産残高は増加しているものの、優勝劣敗の傾向ははっきりと出ている。投資家が平均36のファンドをポートフォリオに組み込むというが（中央値25）、2008年の平均60（中央値45）からはかなり集約化が進んでいることがわかる。今後もより高い運用能力を持つヘッジファンドへの資金を移動など、資金が集中していく傾向はますます進んでいくと見られる。

　そうした一つの選ばれる傾向として、クオンツ戦略が選択肢として人気となっている。約半数が、クオンツエクイティマーケットニュートラル、ＣＴＡ、クオンツマクロ、クオンツエクイティなど、ひつとかもしくは複数のクオンツ系戦略を増やしたい意向を持っている。別の調査では、シタデルインベストメント、2シグマなどのクオンツ系のファンドは機関投資家からの評価も高いようで、継続的なリターンをあげているだけでなく、投資家との関係も良好であるという。

　また、近年は業界でも議論となっている手数料だが、シビアな見方をする投資家が多くなっており、平均的な管理手数料は引き続き1.63％で前年比と変わらず、平均成果報酬は18.03％から17.85％と、減少している。2％、20％を超えるヘッジファンド運用会社に対しては、運用益が出ていなければ今後も低下圧力が掛っていくと見られる。

　ドイツ銀行キャピタル・イントロダクション　グローバル統括責任者アニタ・ネメス氏は「投資家はヘッジファンド・ポートフォリオを構築する上でより洗練度を増しています。2015年のリターンのばらつきを見る限り、正しいファンドマネージャーを選ぶこと、また正しいポートフォリオを構築することが、いつになく必須になっています。投資家は相関性が低く、多様化されたリターンの源泉を求めて、ポートフォリオの集中と再構築を行っています」としている。