長野 東御市でサボテンのような巨大アスパラガス

 

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東御市本海野の小林茂夫さん（７０）の畑で、平べったいサボテンのような形の大きなアスパラガスが育った。２３日朝には長さ５０センチ、幅５センチ、厚さ０・５センチほど。小林さんは「こんなに奇妙な形は初めて見た」と驚いている。

　小林さんは自宅近くにある約２３０平方メートルほどの畑でアスパラや長ネギ、ナスなどを自家用に栽培している。このアスパラは１週間ほど前から芽を出し、同じ株からは普通の形をした長さ４０センチほどの２本も伸びている。肥料に鶏ふんと小ぬかを加えており、普段、親戚にアスパラをお裾分けをすると「甘くておいしい」と喜ばれるという。

　県野菜花き試験場（塩尻市）育種部の山口秀和さん（５２）は「養分が多いと、たまに帯状などの奇形になることがある」と説明。小林さんは「ちょっと食べる気がしない。このまましばらくは採らず、どうなるかを見守りたい」と話した。

以上

東御市は上田よりちょっと高めです。

不正選挙 タクシーで運ぶ途中スリ替えた メディアはなぜムサシ・不正選挙の報道をしないか

 

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藤原　

昨年末の衆議院選は野党が総崩れで、圧倒的多数で自公体制が復活した経過に関し、メディアは必要 な総括をしなかった。しかも、民主党が無責任だから国民からノーと言われ、自民党が勝利したと書いている。私は外国にいて日本に不在だったが、本澤さんは この選挙をどう見ましたか。

本澤　不正選挙による不可解な選挙だから、今の安倍内閣は正統性 のない政権です。自公で三分の二の議席 を獲得して、自民党が圧勝したというが、二〇〇九年総選挙で大敗北した時の得票にはるかに及ばなかったのであり、今回の選挙では僅か一〇％台の得票でし た。それでも三分の二近い議席を得たが、機械式開票読み取り機のプログラムが、操作されたと専門家が指摘している。

藤原　 そんなことは世界では常識であり、二〇〇〇年秋の米国の大統領選挙は、フロリダ州でブッシュが民 主党のアルバート・ゴアを破ったが、数多くの不正行為が発覚した。この州はブッシュの実弟が州知事だし、選挙運営の責任者のハリス州務長官は、ブッシュ選 挙活動委員会の委員長で、黒人や貧困層への投票妨害を始め、一八万票の投票用紙を廃棄処分した。また、コンピュータの数字操作で、ゴアの票が加算ではなく 引き算になり、一万六〇〇〇票も減る不正が発覚し、州裁判所は投票の数え直しを命じている。だが、最高裁判所が深夜の逆転判決を下し、選挙ではなく裁判所 が大統領を決め、アメリカの民主政治は死滅しました。

本澤　アメリカのやり方はすさまじいが、同じことが日本であってもおかしくない。しかも、日本人はすぐに真似してしまう……。

藤原　 もっと酷いのは二〇〇四年の大統領選挙で、ブッシュとケリーのオハイオ州での争いは、電子投票機 械を使った不正があった。米国の電子投票機械による選挙は、ESS社（Elections Systems and Software）とPES社（Premier Election Solution）が八割を支配し、両社のトップ経営者はウロセビッチ兄弟です。両社を創立した大株主のアーマソン家は、キリスト教原理主義と密着する富 豪で、共和党の右派の黒幕として有名です。当時の私は米国在住だったので事件を追い、メディアの動向について調べたが、この不正行為の報道は地方紙だけ で、大新聞は黙殺し続けて触れなかった。

本澤　それを藤原さんの『さらば暴政』で読み、日本 で起きた事件と同じだと思い、これは民主主義の危機 だと痛感した。実は、総務省が機械式の投開票方式を採用し、群馬県にあるムサシという会社が、選挙の開票の集計を独占受注していた。しかも、ムサシの筆頭 株主は上毛実業で、背後にゴールドマンサックスが控えていた。また、同時に行われた都知事選挙では、低い投票率にもかかわらず、知名度が低い猪瀬副知事 が、四〇〇万票と空前絶後の得票を得た。人気で稼いだ石原都知事でさえ、三〇〇万票を獲得しただけだったのに、何の功績も知名度もない猪瀬の得票数は、ど う考えてもおかしいと言えます。

藤原　投票機械の操作は至って簡単で、優秀な腕前のプログラ マーにとっては、得票結果をいくらでも操作 できます。不正選挙で日本に一〇年も先行する米国で、情報操作を習得してきた自民党の世耕弘成議員はNTTで修業して、日本のゲッベルスと呼ばれていま す。小泉が郵政選挙を強行した時には、彼は「チーム世耕」を組織して、B層を狙い圧倒的な勝利を得ている。だから、アメリカ仕込みのノウハウを駆使して、 彼が選挙を指揮していたなら……。

本澤　旧福田派の内情に詳しい福田派の元秘書に、念のため にムサシについて聞いてみたら、「初めて聞い た名前だ」と驚いていた。だが、日本の不正選挙についての報道は、英文の「ニュークリア・ニュース」にも出ており、「有権者の一四％で過半数はおかしい」 とか、「電子投票機が怪しい」と報じていた。ムサシの独占的な開票の下請けが安倍政権を復活させたとすれば、徹底的に不正を追及して選挙をやり直し、日本 の民主主義を守る必要があります。

藤原　日本としては前代未聞の不正選挙で、自民党が単独過半数で圧勝を果たし、民主党や野党が壊滅状態になった。何度も解散を要求されたのに、野田首相はそれを引き延ばしたのは、不人気で負けるのが明白であり、絶対に勝ち目がなかったからです。

なつうた

 

夏は来ぬ　相模の海の南風に　わが瞳燃ゆ　わがこころ燃ゆ

恋すれば燃ゆるほたるも鳴く蝉も　我が身のほかの物とやは見る

 

奥山にたぎりて落つる瀧の瀬の　玉ちるばかりものな思ひそ

 

母が植えて母は見ざりし柿の実ぞ　青くつぶらに十あまりの柿

 

ひびき

 

いのち　→　息吹　→　音が乗っておとたま　→　ことばとなってことたま

おとには意味がある　四十八の神のみ働き

段　あいうえお　行　あかさたなひみいりい　

それぞれに意味がある。つまり　・・・・　ものがたりでなく　ことばでなく　の深い謂れ

これをユニットの　月曜の補講でいたします。

＋　三姉妹（チェホフ）   serihutokatari  hibikinoryouiki  kanagadenai

上田にて サンポーというカフェ 草創神社 ０．０９～０．１１μsv/h つつじの娘 山口村

 

上田の線量も高所安定となった。一瞬　０．０８のところもあったけれど　埼玉と大差はなくなった。

サンポーというカフェ　山の中をいったりきたり　ようやくたどり着いた。角に緋と燃える雛罌粟が揺れていた。お味は昔風の洋食屋　といったところ　美味しかった。セットのデザートがでてこなかった。

草創神社という名が気になって　お墓の端をとおって草生す土手を下った。とても古い神社　右のお社から強い気　だけどその奥のほうがなんだか怖い。・・・・じゃないものの気配。

ここは元山口村？弥五？　山口村といえば　つつじの娘のお小夜の村である。ここからだったら　太郎山　鏡台山　妻女山を越えて　松代まで通えたかもしれない。

下ったところに　ツルヤがあった。埼玉にツルヤがあったらどんなにいいだろう、ここのオリジナルはなんでも美味しい。円安のせいか　くるたびに　アボガドやオリーブオイルが高くなっている。９８→１１８→１２８円になっていた。ツルヤのアボガドを食べるとほかの店のが食べられない。

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マイナンバー法は憲法違反 百害あって一理なし 安倍自民のもくろみは管理社会

 

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以下抜粋

１　個人の情報コントロール権の侵害

　極めて重要な基本的人権であるプライバシー権の核心的内容は、情報主体の「事前の同意」による自己情報コントロール権にあります。

国民にマイナンバー法がどんなものか十二分に説明しないでマイナンバー法を施行しようとすることは、政府が個人情報の活用の推進を優先し、国民の情報コントロール権をないがしろにしているといえるでしょう。つまり、個人の力の及ばないほど国家の権能を極端に強力にしようとする発想そのものが、個人の自由と人権を軽視していることを表しています。

　兵庫では自衛隊募集の便宜を図るため、神戸市役所が自衛隊に住民登録記録を市民に無断で閲覧謄写させてしまうという事件もありました。マイナンバー制度を肯定する考え方は、国家は決して国民の人権を侵害しないだとか、公務員は決して間違えないという無謬性を信じるユートピア的な発想で、非現実的です。

 ２　個人情報流出の危険性　公務員による情報漏えい

　具体的には、「マイナンバー」に含まれる情報が、税と社会保障全般に及ぶということは、私生活のさまざまな分野の個人情報を含むものです。たとえば、どこの病院にどんな病気でかかったかという病歴など他人に知られたくない情報も含まれる　ことになるわけです。

　このような情報が１つの番号の下に統合され、刻々と集積され、国・地方公共団体によって一元的に管理されます。しかし、もし当該管理に欠陥があり、それにより情報が流出するようなことになれば、深刻なプライバシー侵害が発生するのです。現に情報管理を徹底しているはずのクレジットカード会社、金融機関や保険会社などからも毎週のように個人情報の漏えいが起きています。

そして、マイナンバー制度で「名寄せ」された情報が漏えいすると、いわゆる「なりすまし」による被害が発生する危険も高まり、最終的には個人に回復不能の損害を生じさせる危険性があります。しかも、一挙に大量に。

わかりやすくいうと、例えば、ご家庭の印鑑は、実印、銀行印、認印などをその用途に応じて使い分けているはずです。宅配便を受け取るときに実印をつくことはまずないでしょう？つまり、誰でも重要度のレベルに応じて印鑑を使い分けることで、個人情報である印鑑の悪用を防いでいるわけです。ところが、個人情報を一元化したマイナンバー制度のICカードを広くさまざまな分野で使用することは、言ってみれば、ご家庭の印鑑を実印に一本に限ってしまい何にでも使うようなもので、これが大変危険なのは明らかでしょう。

　現に、すでに早くからソーシャルセキュリティーナンバー（社会保障番号）制度を導入している「マイナンバー先進国」のアメリカでは、不法移民が職を得るために盗んだり、死んだ家族に成り済ましてナンバーを使い続け、年金を受け取るなど、いわゆるID詐欺も多く起きていて、全米で年間1,000万人が被害に遭い、過去5年間、全米で最も多い犯罪はID詐欺となっているのです。

３　個人情報流出の危険性　サイバー攻撃と安全保障

　日本でもコンピューターシステムへの不正アクセスも深刻化しており、防御との「いたちごっこ」が繰り返されているのが実情です。ハッカーやクラッカーによる不正アクセスやサイバー犯罪を防ぐのは不可能です。

　このようなサイバー犯罪などが絶えないネット時代には、個人情報の集約と集積は、かえってプライバシー保護の点から危険なのです。

　そして、個人情報のリスク管理のためには、高度な情報セキュリティーを施すことが必要ですが、現在でもなお、サイバー攻撃などから完全に防御できるシステムは構築されていません。むしろ、国の枢要機関のホームページなどが他国からのサイバー攻撃で乗っ取られるなどという事件がしょっちゅう起こっています。

　そして、防御能力を上げても攻撃側も能力を上げるいたちごっこが続きます。

 もし、日本に住む個人個人の情報が一元化された結果、他国から狙われ漏出したら、日本人全体の情報が他国に人質に取られるようなものです。

　政府は番号の当初の利用範囲は社会保障と税、災害対策に限定するとしながらも、施行から３年後をめどに範囲拡大を検討しています。そうなれば情報流出などのリスクもさらに高まるのです。広い意味での国家安全保障のためにも、リスク=個人情報は分散しておくべきで、行政への情報一元化は極力避けるべきなのです。

４　費用対効果のアンバランス

　政府はマイナンバー制度の一番の目的は、行政事務の効率化としており、確定申告や年金受給などの手続きが簡単になる利便性もうたわれています。

　社会保障面では介護や保育などにかかる費用を世帯ごとに把握でき、その負担に上限を設ける新制度が構築できると説明されています。

　けれども、行政実務の現場で苦労するのは、同一の世帯かどうかの判断で、個人に番号を振ってもこの問題はなくならないのですから、「世帯ごとに把握できる」というのは嘘です。

　また税務面では、扶養控除の申告などで不適切な案件があぶり出せる利点があるといっていますが、しかし、別に個人や法人のお金の出入りを照合するシステムではないので、大幅な税収増にはつながるわけではありません。そもそも、「マイナンバー」を導入しても「正確な所得の捕捉」が非現実的であることは、２０１１年６月３０日に発表された「社会保障・税番号大綱」で政府自らが認めるところです。

　さらに、政府はマイナンバーを低所得者に還付金を出す給付付き税額控除にも使えると説明していますが、マイナンバーは住民基本台帳の住民票を基に個人情報を管理するので、さまざまな理由で住民票の住所に住んでいない人、住民票さえない人々（闇金融に追われている多重債務者や、ＤＶ夫から逃れている妻子など）は、公的サービスから締め出されることになりかねず、社会的弱者が社会から排除されてしまう側面を持っています。

　このように、マイナンバーの効果が実はたいしたことがない反面、そのシステム構築にも莫大な費用がかかります。政府は六千億円とされた初期費用は二千億円程度に圧縮できると見込んでいますが、仮にサイバー攻撃などから完全に防御できるシステムが構築するとすると、その構築費用は数兆円という巨額になると予想されています。

　ところが、政府はシステム構築費用が最終的にいったいいくらかかるのかについても、法案の閣議決定の現在に至っても未だに明らかにしていません。さらに、ランニングコストも少なくとも毎年１００億円単位でのしかかることは政府も認めています。

　初期費用はもちろんのこと、こんな維持費用を国民が新たに負担し続けるのであれば、費用対効果の面でマイナンバー制度導入の意味は全くないと言えます。

　そもそも、政府は、マイナンバー法を「正確な所得捕捉」と「税と社会保障一体改革」のために必要だと説明してきましたが、「税と社会保障の一体改革」では税制に関しては、消費税増税を先行させ、社会保障の充実は後回しです。

　となれば、「社会保障の充実」と「公平な税制の実現」というマイナンバー制度導入の目的や理念が空約束に過ぎません。

５　結論

　以上のように百害あって一利か二利程度しかないマイナンバー制度の導入は、絶対にやめるべきです。

　このような重大な弊害が指摘されている制度を強引に導入しようという安倍政権には、表向きの説明とは別の、なにか隠している理由があるのではないかと思われます。

　それが、国民の総背番号制によるがんじがらめの管理ではないかと疑う理由は十分あると思うのです。