オランダ金融大手ＩＮＧが政府から100億ユーロ（約1兆3600億円）の公的資金を受け入れると発表したが、やはり温度差なく皆全体が傷んでいるという状況が浮き彫りになってきた。体面上（信用維持という側面から）、歯をくいしばって耐えてきたところも、ぞろぞろ公的資金導入に手を挙げるところが出る中、ならばと。ドイツでもバイエルン州立銀行が公的支援要請が伝えられているが、コメルツ銀行も要請検討中というから、な . . . 本文を読む
当欄では2回目と思われますが、珍しく告知です。
金融セミナーを開催します。
テーマは「投資環境の風を読む」
開催日は、2部に分かれますが、内容は同じです（とはいうものの時事的要素を盛り込むため市場環境で多少異なることはあります）。
夜の部：2008年10月23日（木） 18：30～20：30
昼の部：2008年10月24日（金） 14：00～16：00
場所：中野サンプラザ ８Ｆ研修室
参加費 . . . 本文を読む
１６日のＮＹ金市場の時間帯の早い段階で出た、まとまった売りもの。オプションに関連したものという見方の一方でファンドの投げという一般的な見方も。ほんの数分で40ドル幅の下落は、いわゆる真空地帯の下げと言いたくなるが、量的にまとまっていたという見方がある。いずれにしても原油がついに70ドルを割れたように、コモディティ全体が水浸しのなかで金も引きずり降ろされたというイメージの下げとなった。プラチナのスポ . . . 本文を読む
再び株価が暴落状態になったが、ダウ平均など引け前1時間程度で総崩れ（正確にはコカ・コーラ１社は上昇）状態になったのは、例のクオンツ運用のプログラムが一斉に走り出し、下げが加速したとみられる。ヘッジファンドのシタデル・インベストメントの旗艦ファンドが年始からここまで26－30％の損失となっているとされ、一部に追証発生の噂が出たことも下げに拍車を掛けた様子。まぁ、この手の噂が独り歩きするのも時期的な背 . . . 本文を読む
秋の晴天となり帰りがけに空を眺めると東の空にポッカリと大きな月が。満月・・・・と思いきや調べたら満月の2日後の立待月（たちまちづき）。一般的に（太陽暦で）「十五夜」とか「月見」の時期とされる9月の月より、今の月のほうが空気も澄んでいてきれいに見えるので十五夜らしくて好きなのだ。・・・で撮ったのだが、手振れを起こしてしまい、なかなかうまく撮れなかった。
君も少しは
お酒を飲んだらいいさ
おぼえたて . . . 本文を読む
さて９月下旬から、ご存じのように“すったもんだした” （紆余曲折を経て）あげく最後は「市場の暴力（株価の暴落）」に背中を押されるかたちで、米国政府は金融機関への資本注入（優先株の取得）を決め、発表に漕ぎつけた。ここまで1ヵ月弱。まず政府が９行の株主になる（公的資金の注入）と発表された後の、主要行トップのコメントが朝のニュースで紹介されていたのだが、なるほどねぇ、あるいは、やっぱりねぇ、というものだ . . . 本文を読む
日本時間昨夜のＮＹの時間帯にポールソン財務長官が公的資金の注入を巡り金融トップと話し合いを開始との一部情報が流れたことから、株価の上げは加速した。その後の米系メディアの報じるところによると、先週議会で可決された金融安定化法に基づく７０００億ドル（約７０兆円）の公的資金のうち２５００億ドル（約２５兆円）を金融機関の資本注入にあてることでブッシュ政権内で方針が決まったとされている。注入先についてはゴー . . . 本文を読む
Ｇ７の後を受け、まずヨーロッパが対応策の実行に向け動き出した。まず英国が大手４行に資本注入をすることを決定。ユーロ圏では、ＥＵ（欧州連合）の（持ち回り）議長国になっているフランスのサルコジ大統領の声掛けでユーロ圏１５ヵ国の緊急首脳会合が持たれ「共同行動計画」を採択、こちらも資本注入を決め、これから個別の具体策に着手することに。米国の動きが待たれるが、市場センチメントという“振り子”は先週段階で一旦 . . . 本文を読む
嗚呼、ヘンシン・タイガース
久々に野球の話。７月までの快進撃は最後までは続くまいとは虎ファンの多くは思っていたはず。ここでは「優勝してもクライマックスで負けて日本シリーズには出られない、それが十分あるのが阪神タイガース」と書いたことがあった。しかし、こんなに追い込まれ劇的にひっくり返されるとはねぇ。。昨日も東京国際フォーラムで開かれているＦＰフェアに行ったときに会った関西方面の友人とは、顔を合わ . . . 本文を読む
日本時間のけさ7時前に終了したＧ７は、（いわれるところの）「行動計画」を発表。内容の骨子は市場が予想した「金融機関の資本増強のために公的資金の投入」を決めたこと。正確には「必要に応じて」という文言が入るようだが、いずれにしても道はついたということ。後は具体的行動がどのように取られるのかが問われることに。そして、その行動は市場の評価（株価動向）に晒されることに。ポールソン米財務長官が記者会見で（ます . . . 本文を読む
