(1)０９年のクライバンピアノコンクールでの繊細、天才のピアノパフォーマンスの辻井伸行さん(28)に続き、１１年４月力強くダイナミックなピアノパフォーマンススタイルの後藤正孝さん(26)がリスト国際ピアノコンクールで優勝した。
１０年の女性バイオリニスト３名の国際コンクールでの３部門同時授賞とあわせて、近年のクラシック部門での日本人音楽家の国際的評価はすぐれて高い。
ポップス部門では１１年２月にはB'zのギタリスト松本孝弘さん(50)が日米合作アルバムでグラミー賞を授賞した。
(2)ニューヨークでは、１０年に指揮者の小澤征爾さん(75)が難病を克服して復帰し、サイトウキネンオーケストラを指揮してカーネギーホールで記念コンサートを開催した。（その後、腰の治療で休養中。）
４月９日にはミュージシャン坂本龍一さん(59)がジャパンソサエティでの復興支援ピアノコンサートに参加した。まだまだ復興支援を続ける決意を述べた。
(3)シンクタンク調査による、３０年後の電源ソース（source）アンケートで７０％強が「原発」を拒否して、新エネルギーへの転換を望む声が９０％に上った。さらに３０年後の消費電力量が減っていることを望む声が５０％強の過半数を超えた。
先端的電力消費型次世代社会（smart grid）を迎えての利便性（convenience）だけでない効率化による省エネを実行して、電力不足を解消しなければならない決意だ。
日本の電力消費量は３０年前に比較して「倍増」しているのが現実で、ハイクオリティ、ローリスクの未来社会を目指す決意だ。
(4)世界ではG７中心に「原発」の安全基準パラダイム（paradigm）の統一化、見直しが始まっている。
(5)政府から特別交付金が出るとは言え、被災地行政機能の回復に西日本自治体からの人的（派遣）支援も相次いでいる。名古屋市は被災地への述べ１０００名の行政職員の派遣を表明した。
ここは、特別交付金支給と公務出張との費用対効果を比較検討して、経済効果の高い選択をすべきだ。特別交付金適用などと言わずに、派遣費用を除けば無償支援が原則で名古屋市などはそもそも行政ボランティア理念が政治信条だ。
(6)昨日の統一地方選では「地域政党」が存在感を示して、市民の支持を集めた。府知事が代表の「大阪維新の会」は府議選で過半数を占めて市議選でも第１党に躍進した。
名古屋市議会では第１党の市長が代表の「減税日本」は、初めての挑戦の県議選で１３名の当選者を出して政治理念、政策で一定の存在感を示した。
国の民主党政権の「反面教師」としての、地域政党への期待と合わせてその新しい政治力の「実力」と「実行力」がこれからの「真価」として厳しく問われていく。
(7)知事選では三重県で３６才の最年少知事が誕生し、東京都では７８才の石原さんが大量得票で４選を果たした。政治は年令に関係なく、期待と実績の産物だが、７８才の石原さんには強いリーダーシップと行動力が期待された（報道）。
外から見ていると、都庁には通常週２日の出庁（報道）で、都運営の実質破たんした新生銀行には見込みのない業績に都民投資（出資）を独断で続けて、もともと作家というスタンスの破天荒な問題発言も多い。
行政機能、経済の中枢が集中している東京都では、都政は誰がやってもある程度は変わらない「安定感」と言うのは、むしろ石原さんの政治力ではなくて「東京都」そのものにあるのではないのか。
今回の他の候補者には政治力は見られずに、東京都の今回の限られた選択の「行く末」が焦点だ。
１０年の女性バイオリニスト３名の国際コンクールでの３部門同時授賞とあわせて、近年のクラシック部門での日本人音楽家の国際的評価はすぐれて高い。
ポップス部門では１１年２月にはB'zのギタリスト松本孝弘さん(50)が日米合作アルバムでグラミー賞を授賞した。
(2)ニューヨークでは、１０年に指揮者の小澤征爾さん(75)が難病を克服して復帰し、サイトウキネンオーケストラを指揮してカーネギーホールで記念コンサートを開催した。（その後、腰の治療で休養中。）
４月９日にはミュージシャン坂本龍一さん(59)がジャパンソサエティでの復興支援ピアノコンサートに参加した。まだまだ復興支援を続ける決意を述べた。
(3)シンクタンク調査による、３０年後の電源ソース（source）アンケートで７０％強が「原発」を拒否して、新エネルギーへの転換を望む声が９０％に上った。さらに３０年後の消費電力量が減っていることを望む声が５０％強の過半数を超えた。
先端的電力消費型次世代社会（smart grid）を迎えての利便性（convenience）だけでない効率化による省エネを実行して、電力不足を解消しなければならない決意だ。
日本の電力消費量は３０年前に比較して「倍増」しているのが現実で、ハイクオリティ、ローリスクの未来社会を目指す決意だ。
(4)世界ではG７中心に「原発」の安全基準パラダイム（paradigm）の統一化、見直しが始まっている。
(5)政府から特別交付金が出るとは言え、被災地行政機能の回復に西日本自治体からの人的（派遣）支援も相次いでいる。名古屋市は被災地への述べ１０００名の行政職員の派遣を表明した。
ここは、特別交付金支給と公務出張との費用対効果を比較検討して、経済効果の高い選択をすべきだ。特別交付金適用などと言わずに、派遣費用を除けば無償支援が原則で名古屋市などはそもそも行政ボランティア理念が政治信条だ。
(6)昨日の統一地方選では「地域政党」が存在感を示して、市民の支持を集めた。府知事が代表の「大阪維新の会」は府議選で過半数を占めて市議選でも第１党に躍進した。
名古屋市議会では第１党の市長が代表の「減税日本」は、初めての挑戦の県議選で１３名の当選者を出して政治理念、政策で一定の存在感を示した。
国の民主党政権の「反面教師」としての、地域政党への期待と合わせてその新しい政治力の「実力」と「実行力」がこれからの「真価」として厳しく問われていく。
(7)知事選では三重県で３６才の最年少知事が誕生し、東京都では７８才の石原さんが大量得票で４選を果たした。政治は年令に関係なく、期待と実績の産物だが、７８才の石原さんには強いリーダーシップと行動力が期待された（報道）。
外から見ていると、都庁には通常週２日の出庁（報道）で、都運営の実質破たんした新生銀行には見込みのない業績に都民投資（出資）を独断で続けて、もともと作家というスタンスの破天荒な問題発言も多い。
行政機能、経済の中枢が集中している東京都では、都政は誰がやってもある程度は変わらない「安定感」と言うのは、むしろ石原さんの政治力ではなくて「東京都」そのものにあるのではないのか。
今回の他の候補者には政治力は見られずに、東京都の今回の限られた選択の「行く末」が焦点だ。
