長年の論争に決着？ 卵1日1個で病気リスク減 研究

長年の論争に決着？ 卵1日1個で病気リスク減 研究
発信地：パリ/フランス
国際医学短信2018年5月25日 (金)配信 一般内科疾患循環器疾患神経内科疾患脳神経外科疾患

　【AFP＝時事】専門家らは長年、卵を食べると不健康なコレステロールの値が上がると警告してきた。しかし中国と英国の研究チームは22日、1日1個の卵の摂取が心臓病や脳卒中のリスクを減少させる可能性があるとの研究論文を発表した。ただ、外部の専門家には論文を過信し過ぎないよう注意を呼び掛けている人もいる。
　英医学誌「Heart」に掲載された論文によると、研究チームは30～79歳の健康な成人50万人を対象に約9年にわたって調査した結果、「（卵を）消費しない人と比較し、毎日の卵の消費が心血管疾患リスクの低下と関連していた」と結論付けた。
　研究では調査対象を卵の消費割合でグループ分けし、比較。対象者の13％が毎日卵を食べると回答し、9％がめったに、もしくはまったく食べないと答えた。
　調査期間中、対象者の間で心血管疾患が約8万4000件発症し、およそ1万人が同病で死亡したが、卵を食べる人は出血性脳卒中になるリスクが26％低く、さらに毎日の卵の消費は心血管疾患と出血性脳卒中の死亡リスクがそれぞれ18％と28％低いことと関連していたことが分かったという。
　これらの結果を受け、論文では「適度な量の卵（1日1個まで）を食べることは心臓に関するリスクの低下と関連がある」と結論付けられている。
　しかし外部の専門家らは研究結果について、卵を食べることが本当に心血管疾患のリスクを下げるのかどうか証明できていないと疑問を呈している。
　英ロンドン大学ユニバーシティー・カレッジ（UCL）の栄養専門家トム・サンダース（Tom Sanders）氏は、「この研究の最大の欠点は定期的に卵を食べている人はそうでない人よりもずっと裕福であること」と指摘。
　ンダース氏はさらに「日本、オーストラリア、北米、欧州ではここ数十年、脳卒中の率は減少を続けている」「理由はわかっていないが、経済的に豊かになっていることが関係しているのかもしれない」と語った。
　また英エセックス大学（University of Essex）の心臓病専門家、ガビン・サンダーコック（Gavin Sandercock）氏は日々の食事には卵以外にもいろんな食材が使われていると強調し、「このような研究を根拠に卵を食べることは健康に良い（あるいは悪い）と指摘することはばかげている」と述べた。

関学大ＱＢ、日大選手へ「ルール内で勝負できたら」

関学大ＱＢ、日大選手へ「ルール内で勝負できたら」
2018年5月27日19時11分

　アメリカンフットボールの日本大と関西学院大の定期戦で日大の守備選手が関学大クオーターバック（ＱＢ）に悪質なタックルをして負傷させた問題で、全治３週間のけがをした関学大ＱＢ（１９）が２７日、大阪・エキスポフラッシュフィールドであった関大戦に出場した後、取材に応じた。報道陣との主なやりとりは以下の通り。
　　　　　◇
――試合を振り返って
　「けがの不安はあったんですけど、けがはあまり意識せずにやった。（けがで）練習できなかった時に頭を整理して、今まで通りプレーしようと思ってやりました。しっかり相手のディフェンスも見れて、落ち着いてプレーできた」
――後半からの出場はいつ言われた
　「３日か４日前くらいに先輩ＱＢから、『後半からいくかもしれないから準備しておいて』と言われました。思いっきりやろうという気持ちでした」
――日大守備選手の謝罪を受けての感想は
　「直接謝罪を受けたときに、すごい心苦しいというか、すごい可哀想というふうに感じました」
――日大守備選手への思いは
　「会見で『フットボールする権利ない』って言ってたんですけど、それは違う。フットボールの選手として戻って、グラウンドでルール内でプレーして勝負できたらいいなって思っています」

【岩手】水沢病院で医療事故 奥州市、和解へ２億３千万円

【岩手】水沢病院で医療事故　奥州市、和解へ２億３千万円
2018年5月24日 (木)配信岩手日報

　奥州市は２３日、同市水沢大手町の市総合水沢病院（半井（なからい）潔院長、１４５床）で２０１３年１２月に呼吸苦などを訴えて入院した同市の２０代女性が重度の意識障害になった医療事故があったと明らかにした。女性側が病院側に損害賠償を求める訴訟を盛岡地裁に起こしており、市は和解するために慰謝料など２億３千万円を支払う方針を固めた。市は検査が不十分だったと認めている。
　同日開かれた市国保事業運営協議会で明らかになった。市医療局によると、女性は１３年１２月、自律神経失調症の疑いで内科に入院。倦怠（けんたい）感や呼吸苦など原因が特定できない体の不調を訴えた。主治医は心療内科と併せた診療が必要として転院を調整したが、転院前に女性の呼吸の状態が悪化し、心肺停止状態となった。盛岡市の県立中央病院に搬送後、低酸素脳症で重度の意識障害となり、現在も別の病院に入院中。
　女性側は訴訟で、心肺停止になる前に病院側が必要な処置を行わなかったと主張し、病院側に約３億円の損害賠償を求めた。市医療局によると、１６年３月から盛岡地裁で口頭弁論が始まり、１７年６月に地裁から和解に向けた提案があった。
　市は、女性が患っていたとみられる難病のギラン・バレー症候群がまれな疾患のため、疾患と疑って治療を始めるのは非常に困難とする一方、病院の検査は不十分だったと認め、和解する方針。和解金は逸失利益や将来の介護費用などが含まれる。

ビタミンC摂取でアルツハイマー型認知症発症リスク低減の可能性

ビタミンC摂取でアルツハイマー型認知症発症リスク低減の可能性
金沢大、国内実施の認知症地域コホート研究で
化学工業日報2018年5月24日 (木)配信 一般内科疾患精神科疾患神経内科疾患

　金沢大学の研究グループは、アルツハイマー認知症の発症リスクのたんぱく質を保有する高齢女性がビタミンＣを摂取すると、認知症発症リスクを下げる可能性があることを突き止めた。国内で実施した認知症地域コホート研究（特定集団を一定期間追跡する疫学調査研究）で得られた成果。調査（６５歳以上の男女対象）開始から７～８年後の追跡調査で認知機能を評価したところ、保有者女性では血中ビタミンＣ濃度の最も高いグループは最も低いグループに比べ、将来の認知機能低下（認知症または軽度の認知障害の発症）リスクが０・０１倍（低濃度グループを１としたオッズ比）に減少していることが分かった。アルツハイマー病（ＡＤ）の予防法につながることが期待される。
　発症リスクにかかわるとされるのは、遺伝的なアポリポたんぱく質ＥのタイプＥ４（アポＥ４）というたんぱく質の一つ。アポＥ４を産生する遺伝子を保有する日本人は５人に１人の割合で存在するといわれている。保有する日本人は非保有者に比べて約３・９倍のＡＤの発症リスクがあり、とくに女性は男性の１・５倍高いとされる。今回、石川県内で２００７～０８年に実施した認知機能が正常な高齢者の調査を基に抗酸化ビタミン（ビタミンＣ、同Ｅ）の血中濃度を追跡調査した。
　この結果、アポＥ４保有女性はビタミンＣを豊富に含む食品を摂取すると認知機能低下リスクを低減する可能性があることを明らかになった。
　一方、アポＥ４非保有男性の血中ビタミンＥ濃度を調べ、高い濃度グループと低い濃度グループを比較したところ、リスクは０・１９倍だった。ただアポＥ４保有の有無にかかわらず女性での有意性はみられなかった。

妊娠中の非産科手術、開腹術 vs. 腹腔鏡術

妊娠中の非産科手術、開腹術 vs. 腹腔鏡術
Surg Endosc2018年5月24日 (木)配信 一般外科疾患産婦人科疾患その他

　非産科手術を施行した妊娠女性62例を対象に、腹腔鏡手術と開腹手術の転帰を後ろ向き研究で比較した。

　その結果、腹腔鏡群では開腹群と比べ、有意な入院期間短縮（5.5日 vs 7.2日、P＝0.03）および術後2日時の疼痛スコア低下（1.4 vs 2.4、P＜0.01）が認められた。手術合併症発生率に有意差はなく、妊娠後期の女性でも合併症発生率に差は見られなかった。

肝癌の診療指針2017を公開

肝癌の診療指針2017を公開
日本肝臓学会がオンライン版を無料で
日本肝臓学会2018年5月24日 (木)配信 消化器疾患癌

　日本肝臓学会はこのほど、「肝癌診療ガイドライン2017年版」をオンラインで無料公開した。2013年に作成された「肝癌診療ガイドライン2013年版」の改訂版で、診断や治療法についてエビデンスや推奨度を示しながら解説している。前回との主な変更点は「治療アルゴリズム」の章が設けられたことである。
　肝細胞癌（肝癌）は肝細胞に由来する悪性腫瘍で同ガイドラインの利用対象は肝癌の診療に携わる肝臓専門医・一般医師を含むすべての医師としている。クリニカルクエスチョン（CQ）形式を採用して、巻頭には55のCQをまとめた一覧表を付記し、構成は9章立てとした。
　肝細胞癌の治療アルゴリズムは肝予備能、肝外転移、脈管侵襲、腫瘍数、腫瘍径の5因子を基に設定され、肝予備能はChild-Pugh分類、肝外転移、脈管侵襲、腫瘍数、腫瘍径は治療前画像診断に基づいて判定するとしている。薬物治療の項目では、切除不能進行肝細胞癌でperformance status（PS）良好かつ肝予備能が良好なChild-Pugh分類A症例に、一次治療としてソラフェニブ（またはレンバチニブ）による治療を推奨した。

15歳未満の急性弛緩性麻痺が全数届出に

15歳未満の急性弛緩性麻痺が全数届出に
日本小児科学会が周知
日本小児科学会2018年5月24日 (木)配信 小児科疾患神経内科疾患整形外科疾患

　日本小児科学会はこのほど、15歳未満の「急性弛緩性麻痺（AFP）」が2018年5月1日から全数届出疾患になったことを公式サイトで周知した。2015年秋の急性弛緩性脊髄炎（AFM）の大流行後、同様の流行が発生した場合に備え、同学会予防接種・感染症対策委員会がAFPサーベイランスの準備を進めていたという。今回、5類感染症となったことで、管轄の保健所に7日以内に届け出ることが義務付けされた。
　AFPを起こす疾患は、AFMをはじめ、外傷性脊髄損傷、ボツリヌス症、狂犬病、日本脳炎などがあり、ギラン・バレー症候群も（1）15歳未満、（2）急性の弛緩性の運動麻痺症状を伴って死亡した者、または当該症状が24時間以上消失しなかった者、（3）明らかに感染性でない血管障害、腫瘍、外傷、代謝障害などでないこと、および痙性麻痺でないこと――の3要件を満たす場合に届出が必要になる。
　手引きは、届出症例の病原体検索について、ポリオウイルス検査は24 時間以上空けて2回採取した便の検査とすることなど、基本方針を示すとともに、AFPの診断・届出のフローチャートを示して解説している。