再発の乳がん細胞に「弱点」 増殖促す分子をたたけ

再発の乳がん細胞に「弱点」　増殖促す分子をたたけ
2019年8月23日 (金)配信朝日新聞

　公益財団法人がん研究会や理化学研究所、熊本大などの研究チームは２２日、ホルモン療法が効かなくなって再発した乳がん細胞に、「弱点」となる分子の仕組みを見つけたと発表した。研究チームは「新たな治療法の開発につながる可能性がある」としている。
　乳がんは、女性がかかるがんの中で最も多い。うち約７割は、女性ホルモンのエストロゲンが、がん細胞の増殖に関わるとされる。エストロゲンの働きを抑えるホルモン療法が取られてきたが、途中で効果が薄れ、再発することが課題になっていた。
　研究チームは、再発したがん細胞を人工的に培養し、増殖などに関わる遺伝子を詳しく解析した。その結果、「エレノア」と呼ばれるリボ核酸（ＲＮＡ）分子が、死滅しようとしているがん細胞に働きかけ、増殖に関わる遺伝子を活性化させていることを突き止めた。核酸医薬を使うとエレノアは消失し、がん細胞は死滅したという。
　研究チームの斉藤典子・がん研究会がん生物部長は「エレノアを標的にした次世代の抗がん剤を開発できれば、副作用の少ない治療法の開発につながる可能性がある」と話している。
　研究結果をまとめた論文は、英科学誌ネイチャー・コミュニケーションズに掲載された。（小川裕介）

着床前診断の審査見直しへ 申請５百件、病気も多様化 学会、個別チェックに限界

着床前診断の審査見直しへ　申請５百件、病気も多様化　学会、個別チェックに限界
2019年8月23日 (金)配信共同通信社

　重い遺伝性疾患などがあるかどうかを受精卵の段階で調べ、異常のないものだけを子宮に戻す「着床前診断」について、日本産科婦人科学会が、審査方法の見直しを検討することが２２日分かった。医療機関からの申請が累計で５００件を超え、調べる病気の種類も多様化しており、学会が時間をかけて医療機関の申請を１件ずつチェックする現行の仕組みに限界があると判断した。
　具体的な方法は学会外部からも広く意見を集めて検討する。患者と接する医療機関の倫理委員会に審査を任せるなどの意見が出ており、対象となる病気の種類や実施件数がさらに増える可能性もある。
　着床前診断は、体外受精させた受精卵に特定の病気に関わる遺伝子や染色体の異常がないか調べる検査。「命の選別」につながる懸念もあることから、重篤な遺伝性疾患と流産を繰り返す習慣流産のみ実施を容認している。
　１９９９年度から１例ごとに審査を行い、遺伝性疾患については１３８件の申請のうち、デュシェンヌ型筋ジストロフィーや重い代謝異常など１２５件を認めてきた。成人までに死亡することが多い病気ばかりだ。習慣流産は４１１件の申請のうち３５９件を承認している。
　このうち最新のデータである２０１５年度の申請は遺伝性疾患と習慣流産を合わせると９６件と急増しており、学会で審査をする負担が重くなっている。
　昨年、大阪市のクリニックから申請が出た「網膜芽細胞腫」という目のがんの審査を巡って学会の対応が混乱したことも、見直しを検討する理由となった。
　この病気は失明する恐れがあるが、生命に関わることは少ない。「目のがんを認めると、遺伝性の他のがんも認めなければならず、対象に歯止めがかからなくなる」と慎重な意見も根強く、結論が出せない状況になっている。
　※着床前診断
　体外受精によってできた受精卵から一部の細胞を取り出し、染色体や遺伝子を調べる検査。異常がない受精卵を子宮に戻して出産につなげる。日本産科婦人科学会はデュシェンヌ型筋ジストロフィーなどの重い遺伝病や習慣流産に限って対象としており、医療機関からの申請を受けて１例ずつ実施の可否を審査している。妊娠後に検査する出生前診断と異なり中絶する必要がなく女性の負担が少ない一方、特定の病気の子供が生まれないよう最初に決めてしまう倫理的な問題が指摘されている。

議事中に赤ちゃんあやす ＮＺ議長

議事中に赤ちゃんあやす　ＮＺ議長
2019年8月23日 (金)配信共同通信社

　【バンコク共同】ニュージーランド議会で２１日、マラード議長が、与党の男性議員が連れてきた生後６週間の赤ちゃんをあやし、ミルクを与えながら議事を進行する一幕があった。ロイター通信が伝えた。
　ロイターによると、マラード氏は２０１７年に議会規則を見直し、議場に幼児を連れてこられるようにした。赤ちゃんは、遺伝的には議員の同性パートナーの息子。代理母が出産したという。
　ニュージーランドでは、アーダン首相が１８年６月に長女を出産し、産休を取った。同９月に米ニューヨークの国連本部で行われた会合に、長女を連れて出席し話題になった。

親の精神障害 悩み共有…自助グループ 福岡で発足準備

親の精神障害 悩み共有…自助グループ 福岡で発足準備
その他 2019年8月23日 (金)配信読売新聞

　精神障害者の親を持つ子供同士で悩みを語り、心の傷を癒やすことを目的とした自助グループの発足準備が福岡市で進んでいる。親から十分な養育を受けられず、大人になっても生きづらさを抱える子供は多い。東京や大阪では自助グループが学習会を開くなど支援が進んでおり、関係者は「九州でも孤立しがちな子供を救いたい」と話す。
「打ち明けて 心軽く」
　「誰にも話せないのがとてもつらかった」。７月１４日、福岡市博多区で行われたセミナーで、精神障害者の親を持つ子供でつくる自助グループ「こどもぴあ」（東京）副代表の小林鮎奈さん（２８）は、約４０人を前に打ち明けた。セミナーは福岡でのグループ発足への理解を促す目的で開いた。
　小学２年の頃、母が統合失調症や双極性障害と診断された。母が暴れる時は父が体を押さえ、小林さんは息をひそめて過ごした。母は小林さんの友達の悪口をつぶやくようになり、調子が悪いと、家事や育児もできなくなった。周囲に「ゴミ屋敷」と言われ、「友達の親と比べて『なぜ』と思い、悲しかった」。
　誰にも相談できず、心を閉ざしたが、高校時代に母の病気を知り、症状を理解。その後、看護師になって母と向き合うようになると症状は改善したという。小林さんは「心の病気への偏見は根強い。似た境遇の者同士でつながる場が大事だ」と訴えた。
　セミナーに参加した福岡県内の３０歳代女性は、心的外傷後ストレス障害（ＰＴＳＤ）でヒステリーを起こす母親を持ち、幼い頃から料理や洗濯を強いられてきた。この日は当事者同士で話す機会も設けられた。女性は「長い間、『周囲に話してはいけない』と思っていた。打ち明けたことで心が軽くなった」と語った。
　昨年１月に東京で発足した「こどもぴあ」は、子供が体験を語り合う学習会を定期的に開いている。幼少期や高校時代など年代ごとに、どんな体験をし、その時に親の病気をどう受け止めたのかなど過去を見つめる。似た境遇を持つ人同士でつながり、置かれた状況を専門的に学ぶことで、心の癒やしにつなげるという。
　大阪市や札幌市でも、自助グループが同様の学習会を行っている。福岡では、今回のセミナーの参加者らが中心になり、自助グループ発足を視野に近く定期的な学習会を始める方針。現在、運営メンバーの人選などを進めている。
　学習会のプログラム作りに携わるなど支援に取り組む埼玉県立大の横山恵子教授（精神看護学）は「誰にも相談できず、孤立していた子供は、大人になっても周りを頼るのが苦手だ。各地に支援の輪を広げ、積極的に手を差し伸べる必要がある」と語る。
精神障害者の親を持つ子供の主な悩み
（横山教授への取材による）
▽自身への養育不十分（ネグレクトなど）
▽家族のだんらんが少ない
▽子ども自身も精神疾患のリスクが高い
▽大人になっても生きづらさが続く
▽貧困、孤立
◇
　精神障害者の家族でつくる「福岡こどもとパートナーの会」（福岡市）は２０１７年から、家族同士が情報交換し、悩みや不安を話す交流会を開いている。３か月に１度のペースで「配偶者」「子ども」など立場ごとに行っている。今後、こどもぴあと連携する予定で、問い合わせは、同会のメール(fukuoka_childs_partner@yahoo.co.jp)へ。