熱中症の搬送人数、昨夏より半減の６７２人 予防意識が浸透か 阪神間の６市１町

熱中症の搬送人数、昨夏より半減の６７２人　予防意識が浸透か　阪神間の６市１町
2019年9月12日 (木)配信神戸新聞

　兵庫県の阪神間６市１町で、７～８月の２カ月間に熱中症とみられて救急搬送された人は計６７２人で、昨年同期の１２５５人の半数近くに減ったことが、各市町の消防局や消防本部への取材で分かった。今夏は記録的な猛暑だった昨年夏ほど高温の日が少なく、部活動などの学校現場や市民の間で対策や予防の意識が浸透したとみられる。ただ９月に入り、３０度以上の最高気温となる日が続いており、注意を呼び掛けている。
　今年７、８月の搬送者数は全市町で減少した。その理由を、各消防の担当者は「昨年が暑すぎた」と口をそろえる。神戸地方気象台によると、神戸の観測記録で、昨年７～８月は最高気温が３０度以上の「真夏日」は５５日、３５度を超える「猛暑日」が１２日あったが、今年は真夏日が３６日、猛暑日は６日にとどまった。
　一方で、「学校現場での取り組みが功を奏している」と話すのは尼崎市消防局の担当者。同市教育委員会では昨夏の猛暑を受けて、７月に熱中症予防の運動指針を策定した。「気温３１度以上になると運動中止」などとする日本スポーツ協会の基準を目安に、部活動での注意を各校に促した。
　気温や湿度から危険度を示す機器「熱中症指数計」の利用も周知し、市立小中高校で部活動中の熱中症搬送者は今年は１人にまで減った。
　また、芦屋市消防本部は予防のポイントを記した冊子を増刷し市民への注意喚起を強化。宝塚市消防本部も市民向けの救命講習などで熱中症の予防を呼び掛け、同本部の担当者は「熱中症への意識は以前よりも高くなった」とみている。