死は別れのとき（ある宗教学者の死生観）

🌸 死は別れのとき１

⛳ガン告知
　☆「ガン」は日本人の死因の第１位
　＊以前は「ガン」にかかった場合、本人に言わないのが普通

　＊現代は、ガン患者本人に、病名を「告知」するのが当たり前

　☆ガン告知のあり方は時代とともに大きく変化をしてきた

　☆５０年前、日本ではガンの告知が一般的ではなかった時代

　☆アメリカでガン告知を受けた一人の日本人がいた
　＊岸本英夫氏で、戦後の宗教学をリードした宗教学者

⛳ある宗教学者の生涯
　☆岸本は、アメリカで生活中ガンが見つかり告知された

　☆宗教学者を名乗る人、宗教的な背景がある人が多い

　＊岸本は特定の信仰をもってはいない
　☆岸本の父親も日本の宗教学者の草分け的存在でした
　＊岸本自身も子どもの頃から青年時代キリスト教を信仰していた

　＊岸本はその後、岸本は神への信仰に疑間を持ち

　＊本人によれば「神を捨てた」

　☆戦前、アメリカのハーバード大学に留学し

　＊インドのコーガの古典である『ヨーガスートラ』の研究を行なう

　＊その後は日本の神秘主義の山岳宗教の研究を始めた

⛳渡米後、ガン告知を受ける
　☆岸本は戦後ＧＨＱの宗教行政の顧問に関わる

　☆岸本は、靖国神社の存続に大きな貢献をした

　☆岸本は、日本の宗教学界の中心人物となる

　☆岸本は、スタンフオード大学の客員教授で渡米しガン告知を受ける
　＊岸本は５１歳で、黒色腫という皮膚ガンで手術を受けた

　＊手術後、貴方の体に、もうガンの細胞は残つてないと言われた

　＊貴方は、もう一度生きていくことが出来るとも言われた

⛳岸本英夫の死生観

　☆「東洋における死の概念」で岸本は独自の死生観を披露
　＊日本人は、肉体的苦痛の中で死ぬかどうかよりも

　＊平和で幸福な心の状態で死ぬかどうかにより関心をもつ

　＊日本文化では、死は単に生命の自然な終わりではない
　＊人生の最後の重要な達成なのである

　＊その意味では、死は生の領域内にあると語る
　☆「文藝春秋」に「アメリカでがんと闘う記」を寄稿
　＊その恐怖について正直に書いている

　☆ガン告知を受けた日の夜

　＊私の内心は絶え問ない血みどろの闘いの連続であった

　＊座禅によって心を静め、その夜の恐怖を克服した
　＊私として、この期に臨んでもゆるがない自分の知性の強靭さに対して
　＊いささかの誇りを感じていたこともいつわらない心情だった

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（敬称略）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
⛳知識の向上目指し、記事を参考に自分のノートとしてブログに記載
⛳出典内容の共有、出典の購読、視聴に繋がればと思いブログで紹介
　☆記事内容ご指摘あれば、訂正・削除します
⛳私の知識不足の為、記述に誤り不明点あると思います
⛳投資は、自己責任、自己満足、自己判断で
⛳詳細は、出典原書・記事・番組・画像でご確認ください
⛳出典、『死に方の思想』

 死は別れのとき（ある宗教学者の死生観）

（ネットより画像引用）

東芝「非上場化」混迷、「解体」の動きあり

🌸東芝「非上場化」混迷、「解体」の動きあり

　☆東芝の物言う株主の動向不明

　☆東芝人材流出と社員の士気低下で不安増す

　☆東芝を非上場化しても独力での再建はすでに手遅れ

　☆東芝の現実的選択肢は『東芝解体』

　＊原子力は東電ＨＤ、パワー半導体は三菱電機

　＊量子技術は日本ＩＢＭ等

　＊部門ごとに統合・再編が現実的選択肢だ

⛳中国が東芝買収を密かに狙う
　☆物言う株主に翻弄され、自前での再建を断念した東芝

　☆東芝は、再建計画の「公募」という異例の行動に出てた

　＊優先交渉権を得たのが、国内投資ファンドのＪＩＰ

　＊東芝買収に必要な資金は２兆２千億円とされる
　＊ＪＩＰは期日の昨年１１月銀行団からの融資証明は獲得できなかった

　＊ＪＩＰ連合への銀行団融資で、一部事業の売却の条件も噂されている

　☆中国は東芝を虎視眈々と狙っている

　＊中国は、東芝混乱が続き”切り売り″されることを望んでいる

　＊中国は、間接的に揺さぶりを掛けてくることは十分考えられる
　☆東芝再建策に官民ファンド産業革新投資機構（ＪＩＣ）も絡む

　＊米のＭＢＫパートナーズと連合を組む形で手を挙げている

　＊経産省の意向もあり、東芝再建ＪＩＣが本命視されていたなか
　＊ＪＩＰの優先交渉権獲得、予想していなかったとＪＩＣ幹部語る

⛳ＪＩＰ「事業切り離し」に資金投入を

　☆ＪＩＰの再建手法

　＊人員削減やリストラで目先の利益を優先する

　＊海外ハゲタカファンドとは異なり、地力ある事業に資金を供給
　＊現経営陣に任せる温厚なやり方に終始する方法だ

　☆今回の東芝買収、銀行団が融資方針を固めたが順調とはいい難い
　＊従来ＪＩＰが手掛けてきた案件とはケタが違う単位のディール
　＊買収後、非公開化するという複雑な案件

　＊規模が劣るＪＩＰでは自らの持ち出しに限界がある

⛳キオクシアと再び統合を模索
　☆ＪＩＰが、原発や防衛産業などの国策が絡む案件で

　＊政府との折衝をこなせるかどうかも見通せないのも懸念材料だ

　☆政府、経産省、ＪＩＣに再建を任せることを狙っている

　＊米ベイン・キャピタルは東芝の半導体事業を買収し

　＊半導体会社「キオクシア」として再建した
　＊『キオクシア』を再び東芝と統合させ

　＊安全保障上も政府の要請に応えられる東芝復興を模索している
　☆東芝の２２年３月期の業績、黒字基調になりつつある

　＊２兆円を超える買収費用の回収、単純計算で１０年以上掛かる
　☆メガバンク幹部は指摘する
　＊東芝が国家の基幹産業を担っているとしても

　＊投資資金を回収する見込みがなければ易々と資金拠出できない

　☆買収が迷走するなか、人材流出や社員の士気の低下も深刻だ

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（敬称略）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
⛳知識の向上目指し、記事を参考に自分のノートとしてブログに記載
⛳出典内容の共有、出典の購読、視聴に繋がればと思いブログで紹介
　☆記事内容ご指摘あれば、訂正・削除します
⛳私の知識不足の為、記述に誤り不明点あると思います
⛳投資は、自己責任、自己満足、自己判断で
⛳詳細は、出典原書・記事・番組・画像でご確認ください
⛳出典、『ＴＨＥＭＩＳ１月号』

東芝「非上場化」混迷、「解体」の動きあり

（『ＴＨＥＭＩＳ１月号』記事より画像引用）

２０２３年中国経済（５％成長がベストシナリオ）

🌸２０２３年の中国経済

　☆中国、ゼロコロナ政策解除で経済正常化へ動き出す

　☆ベストシナリオ

　＊消費の回復をエンジンに5%前後の経済成長実現

　☆ワーストシナリオ
　＊感染再拡大と死者増加でゼロコロナ政策に逆戻り
　☆ゼロコロナ政策は中国経済にとって大きな足かせだった
　☆中国は「５．５%前後」を目指した２０２２年の経済成長率

　＊３％前後で終わりそうだ

⛳ゼロコロナ政策解除へ向かったきっかけ

　☆新彊ウイグル自治区のウルムチの高層住宅で起きた火災

　＊ゼロコロナに伴う行動制限による救助の遅れで１０人が犠牲になった

　☆習近平国家主席の退陣を求めるスローガンが街頭で起こる

　＊若者が叫ぶ姿は、世界に衝撃を広げた

　☆習政権は抗議活動の広がりによる社会不安の抑え込みをより重視した

　☆中国ではワクチンの追加接種率は６０％を切っている
　＊８０歳以上の高齢者では４０％にとどまる

　☆中国、万単位の死者が出るようなことがあれば

　＊再びゼロコロナに逆戻りする可能性も高い

　＊２３年の成長率も前年並みのシナリオになりかねない

⛳中国経済で、のしかかる不動産問題

　☆中国の経済の課題はコロナだけでない

　☆最たるものは不動産問題だ

　＊中国政府は不動産バブル潰しを続けてきた

　＊政策の真意は、住宅の実需が減ることを念頭にして

　＊業界を整理することにあった
　☆政府は民営不動産デベロッパーを国有企業に買収させた

　＊現在の６万社を１万社まで減らす方針が、中国の経済界で浮上してる

　☆ゼロコロナの下でのバブル潰しは危険すぎた
　＊資金繰りが悪化のデベロッパーによるマンション開発中断が相次いだ

　＊住宅ローン返済拒否の動きも拡大した

　☆不動産投資の本格回復はまだ先になりそうだ

⛳中国経済５％台復帰は難しい
　☆インフラ投資はすでにエンジン全開状態

　＊企業の設備投資も２２年の伸びを超えるのは難しい

　☆２３年の中国経済成長率について丸紅の鈴木氏語る
　＊人口減や生産性低下の状況を見る限り５％台復帰は難し
　＊２３年をピークに成長率は低下していく可能性が高い
　☆足元では消費にもブレーキがかかっている

　＊中国７月の都市部の１６～２４歳の失業率が２割に達した

　（その後も高止まりしている）

　☆ゼロコロナで最大の犠牲者若者の将来不安は強い

　☆人口減少などの構造問題が山積する中で

　＊消費者心理を改善して５％前後の成長出来れば

　＊それが２３年のベストシナリオ

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（敬称略）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
⛳知識の向上目指し、記事を参考に自分のノートとしてブログに記載
⛳出典内容の共有、出典の購読、視聴に繋がればと思いブログで紹介
　☆記事内容ご指摘あれば、訂正・削除します
⛳私の知識不足の為、記述に誤り不明点あると思います
⛳投資は、自己責任、自己満足、自己判断で
⛳詳細は、出典原書・記事・番組・画像でご確認ください
⛳出典、『東洋経済』

２０２３年中国経済（５％成長がベストシナリオ）

（『東洋経済』記事より画像引用）