年金受給者でも、節税対策のひとつを学び、やがて年金生活の私は微苦笑させられ・・。

私は東京の調布市の片隅みに住む年金生活の７１歳の身であるが、
午後のひととき、ネットでニュースを見ようとしたら、
【　子どもの扶養に入って税金ダウン　年金受給者の節税対策　】
と題された記事に、どのようなことなのかしら、思いながら記事を精読した。

まもなく記事を読み終えた後、やがて私は微苦笑させられたりした・・。

この記事は、『週刊朝日』２０１６年２月１２日号に掲載され、
朝日新聞社系の基幹サイト【dot.（ドット）】に２月９日配信され、無断ながら転載させて頂く。

《・・確定申告の時期が近づいてきた。年金受給者でも、取り戻せる税金は意外と多い。
実際、どのような場合に税金を取り戻せるのか。具体的な例を紹介しよう。
　　　　　　　　　　　　

◇医療費

通院などでかかった治療費や薬代は、申告すれば「医療費控除」を受けられることは、ご存じの読者も多いだろう。
本人だけでなく家族の分も合算できる上、ドラッグストアなどで購入できる市販薬も対象だ。

ただし、控除対象となるのは、医療費の総額から１０万円を差し引いた額なので、１０万円を超える必要がある。
領収書を合計しても１０万円に届かず、処分する人もいるだろう。

しかし、１０万円に満たなくても対象となる場合がある。
総所得金額等が２００万円未満の人なら、医療費総額から総所得金額等の５％を差し引いた額が、控除対象とされるからだ。
たとえば、総所得金額が１００万円であれば、５万円を超えた医療費が控除対象になる。

共働き夫婦だと所得が多く税率が高いほうの名義で申告するほうが戻る額が大きく有利だが、
医療費が１０万円を超えなくても、所得が少ないほうの名義でなら申告できる場合がある。

「給与所得者なら額面の年収が３１１万６千円未満なら総所得金額が２００万円未満となるので、
対象となる人は多いはず」（個人の確定申告に詳しい田中卓也税理士）

また、天野伴税理士は、こう指摘する。

「対象となる医療費の範囲を誤解している人が多いが、健康保険が利かない医療費も『治療』であれば基本的には対象です。
差し歯など高価な治療こそ戻る額は大きい」

多くの著書を持つ「ぶっちゃけ税理士」こと岩松正記氏は、
医療費の領収書は同居していない家族でも、合算できると話す。

「生計が同じであれば、別居の老親や子どもにかかった医療費の領収書も合わせて控除を受けられます。
扶養控除の対象でなくてもいいので、親の収入も関係ありません」
　　　　　　　　　　　　

◇年金生活者の節税

年金には「公的年金等控除」があり、収入が年金だけだと、所得税を払っていない人も多い。
天引きされている所得税の額は、年末に送付される源泉徴収票の「源泉徴収税額」欄で確認できるが、
ここがゼロであれば、申告しても還付を受ける余地はないことになる。

ところが、前出の天野税理士は、年金生活者であっても、劇的な節税効果を得ることは可能だと話す。
「年金生活者は自分の税をゼロにしようとするより、子どもの扶養に入ることで、
子ども側の税金を大きく減らせることがあります」

収入が年金だけという人で、６５歳未満は年金額が１０８万円以下、
６５歳以上は１５８万円以下なら、所得税法上の扶養に入ることができる。

控除額は７０歳未満なら３８万円、７０歳以上なら「老人扶養親族」の扱いとなるため、
同居で５８万円、別居でも４８万円もの控除を受けられるのだ。

これは専業主婦などが対象になる配偶者控除の３８万円を大きく上回る。

「生活費を渡しているなどの実態があれば、同居する７０歳以上の両親を共に扶養に入れると
それだけで１１６万円もの控除を受けられる可能性もあります」（天野税理士）

１１６万円の控除を受けられれば、最終的な税率が１０％の人の場合、１１・６万円もの所得税を減らせる余地があることになる。

「一定の障害が認められれば、控除額はさらに増えます。
負担している親の医療費や社会保険料を控除対象に加えられれば、一般的な収入の会社員でも所得税がゼロになる可能性も」（同）・・》
注）記事の原文にあえて改行を多くした。
　　　　　　　　　　　　

私は東京の調布市の片隅みに住む年金生活の７１歳の身であるが、
私たち夫婦は子供に恵まれなかったので、我が家は家内とたった２人だけの家庭であり、
そして雑木の多い小庭の中で、古ぼけた一軒屋に住み、お互いの趣味を互いに尊重して、日常を過ごしている。

私たち夫婦は、お互いに厚生年金、そしてわずかながらの企業年金を頂だいた上、
程ほどの貯金を取り崩して、ささやかな年金生活を過ごしている。

私は中小業の民間会社に３５年近く奮戦して２００４年〈平成１６年〉の秋に定年退職を迎えたが、
この間、幾たびかリストラがあったりしたが、何とかくぐり抜けたが、最後の５年半はリストラ烈風となる中、
出向となったりした。

こうした状況で、年金支給額は厚労省が２０１６年度として公表したモデルケース、
夫婦２人分の老齢基礎年金を含む標準的な年金月額は２２万１５０４円に対し、２５万円程度となっている。

もとより大企業で３８年精進され、厚生年金は高額で、更に企業年金にも驚くような金額を支給されている方もいるが、
つたない人生航路を歩んだ私は、苦笑ばかりしてきた。

そして我が家は子供に恵まれなかったので、上記のような節税方法は対象外となる。
　　　　　　　　　　　　

しかしながら私が勤めてきた中で、４０代にリストラとなった知人がいて、その後、やむなく個人タクシーをされて、
６５歳で引退されて、ご子息家族と同居している人もいる。

或いは中学時代の同級生が、商店街で和菓子屋を父親から譲り受けていたが、
５０代の初めに、近くに駅ビルに洋菓子店が５店できてしまった結果、かってような繁栄もなくなり、
６４歳にご子息に店を譲り、やむなく退職された人もいる。

このように不運な人生航路となってしまった人に、今回の記事のような節税方法を実践されれば、
と私は思い馳せたりした。

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