中国で500GBのハードディスク買ったら、中からナットが出てきた

ロシアのパソコン修理店で勤める男性が、ある客にハードディスクの修理を依頼されたという。中国で買ってきた格安のハードディスクとのことで、分解してみたのだが、中からナットが出てきたというのだ。

この事実は、修理店で働く友人を持つアレックス・ヤマシェフさんが、自身のブログで紹介したものだ。それによると、友人は、中国で買ってきたハードディスクの修理を依頼された。彼の店は国境間際にあり、川を渡ると向こう側は中国だ。

客は中国で驚くほど格安な500GBのハードディスクを見つけ、使用していたという。ところが、データ保存をするとそれ以前のデータが消えてしまうという動作異常に気がついた。映画を保存しても最後の5分間が収まっているだけで、本編はまともに見ることができなかったそうだ。

さっそく友人は分解して確認してみたところ、中には2つのナットと、128MBのフラッシュメモリーが入っているだけだったのだ。メモリーはループモードに設定されており、保存容量が大きくなると、前のデータを消して上書きを繰り返していたのである。

購入者はこの後、その店に苦情を申し立てたのかは不明だ。それにしても容量が10分1以下である上に、ナットで重量をごまかしていたとは、恐れ入った。

「ここまで露骨に癒着していたとは」東電・ゼネコン・仙谷由人氏が夜の銀座で......

『陰の総理・仙谷由人vs.小沢一郎』
（徳間書店）
　いまだ解決の見通しが立たない、東日本大震災による東京電力福島第一原子力発電所の放射能漏れ事故。そんな中、銀座のクラブ関係者から東電幹部と、ゼネコンや政治家との"不適切な関係"が漏れ伝わってきている。

　特に、東電と準ゼネコン・水谷建設とのそれは顕著だ。水谷建設といえば「政商」として有名で、5年前には脱税で元会長が逮捕されている。その脱税で作った裏ガネが、政界や裏社会に流れたのではないかとささやかれている。

　この脱税事件の元となったのが、福島第二原発の残土処理事業。この事業は東電から前田建設工業が受注し、その下請けとして水谷建設が行っていた。水谷建設が孫請け業者に業務を発注した時に、所得隠しが行われたとされている。この事件をめぐっては、東電からの発注金額が不適正だったのではないかと、東電の元会長が特捜部の事情聴取を受けていた。つまり当局は、東電が発注額を上乗せし、その過剰資金を使って、水谷建設に政界や裏社会に対して裏工作をさせていたとにらんだのだ。

　結果的に、政界や裏社会に捜査のメスが入ることはなかったが、東電と水谷建設の蜜月ぶりは明らかになった。銀座のクラブ関係者は「脱税事件が起こる前までは、東電の幹部連中は毎晩のように銀座8丁目の高級クラブ『S』で、前田建設と水谷建設の接待攻勢に遭っていましたよ。払いはすべて水谷。東電の幹部の中には店のホステスを愛人にして、その手当まで水谷に面倒を見させていた人も居たんです」と言う。もちろん、これらのカネは巨大な事業発注を通して東電からゼネコンに流れたもの。

　別のクラブ関係者は、「実際にはクラブ『S』に来ていないのに、店のスタッフは来たことにして水谷に請求書を出す。いわゆる架空請求で水谷からカネを吸い上げ、店からは東電の幹部たちにリベートが払われていたという話もありましたよ。いわば、マネーロンダリングの舞台だった『S』が東電関連の客の売り上げで持っていたことは間違いありません」と語っている。

　さらに、銀座では東電幹部に交ざって、民主党の仙谷由人代表代行も一緒に飲み歩いていたところが目撃されている。仙谷氏といえば、国家戦略相時代、海外に日本の原発技術を売り込むためにトップセールスを展開していたが、東電幹部とそこまで露骨に癒着していたとは驚く。

　巨大企業・東電から流れ出した莫大なカネが、ゼネコンや夜の銀座を介して政治家たちを汚染していたとしたら、国の原発への安全政策が骨抜きになるのもさもありなんというものだ。

日本食品の信頼に揺らぎ、アジア各国で飲食店が悲鳴―日本華字紙

2011年4月9日、「日本の食品は安全、安心」との信用が揺らいでいる。東日本大震災に伴う福島第一原発の事故が、海外の日本食ブームに影を落としているという。日本華字紙・中文導報が伝えた。

とくに日本食の人気が高いアジア地区で、日本食離れが顕著。香港の一部の日本食レストランには倒産の危機に追い込まれているところもあり、各店とも信用を取り戻すため、日本以外の国から食材を仕入れるなどの対策に必死だ。

インドネシアの首都ジャカルタで日本料理店を経営するある人物は、「最近は食材の安全に関する問い合わせの電話が店に殺到している。客数も急激に減少した」と嘆く。インドネシア政府では、日本からの輸入食品に「放射能に汚染されていない」との証明書添付を義務付けている。しかしそのような文書を発行する機関も制度もないゆえ、前出の経営者は「誰に証明書発行を求めればいいのか。手続きはどうやってするのか。このままではただ店の倒産を待つだけだ」と憤慨している。

香港のある高級日本料理店は今月1日に営業を停止した。香港には日本食レストランが600店あるとされるが、多くが経営の危機に瀕しているという。また、シンガポールでは震災発生3日後の先月14日より、日本からの輸入食品に検査体制を敷き、11都県からの食品を輸入停止としている。全国に1200店が存在するタイでは、一部の店舗でオーナー自ら刺身を食べて見せるなどしてその安全性を強調している。日本食材の輸入商社の社長は、「福島原発が低濃度の放射能汚染水放出を始めてから、タイでは日本産海産物への不安が大きく増した。もし菓子やインスタントラーメンなどの加工食品までこれが波及すれば、その及ぼす打撃は計り知れない」とコメントしている。(翻訳・編集/愛玉)