米太陽電池、３社が相次ぎ破綻 中国の攻勢で

米太陽電池業界に逆風が吹き付けている。８月にはソリンドラ（カリフォルニア州）など３社が事実上、経営破綻したほか、米最大手ファーストソーラーの４～６月期は大幅減益となった。最大市場である欧州で販売が伸び悩んでいるほか、低価格を売りものにする中国企業の攻勢が強まっており、消耗戦の様相を呈している。

　ソリンドラはビルや商業施設に設置する円筒状の発電効率が高い太陽電池を生産していた企業。８月はエバーグリーンソーラー（マサチューセッツ州）と、半導体世界最大手、米インテルの出資先として知られるスペクトラワット（ニューヨーク州）も経営が行き詰まった。ファーストソーラーの４～６月期決算は売上高が前年同期比９％減の５億3277万ドル（約410億円）、純利益は同62％減の6113万ドルと減収減益だった。

　自然エネルギーの需要の高まりを背景に、太陽電池への需要はこれまで順調に拡大してきた。欧州太陽光発電産業協会（ＥＰＩＡ）によると、2015年には世界の太陽電池の新規導入量が10年実績より４割強多い2393万キロワットまで増える見通し。ただ11年は10年比20％減の1333万キロワットを見込んでいる。




　欧州各国の政府は電力の固定価格買い取り制度などをテコに需要を喚起してきたが、ここへきて財政悪化を背景に相次いで補助を縮小しておりその影響が出た。主要市場である欧州の需要減速で太陽電池の価格が下落し、米国各社の業績を圧迫した。

　供給能力増強を進めてきた中国企業が欧州の減速などで米国市場に矛先を向けたことも、米企業の苦境を一段と深める結果となった。中国企業は米国で施工会社を拡大し広告も活発に行っている。米調査会社ソーラーバズによると、８月の太陽電池モジュール１ワット当たりの価格は、前年同月より23％低い2.84ドルまで下がっており、各社の収益の重荷になっている。