「日本人のルーツは韓半島系混血」…日本がＤＮＡ分析で明らかに

日本列島の先住民である縄文人と韓半島から渡ってきた弥生人が混血を繰り返して現在の日本人になったという「混血説」を後押しするＤＮＡ分析結果が出たと日本経済新聞など日本のメディアが１日、報道した。

東京大学や総合研究大学院大学などで構成された研究チームが先月３１日、このような研究結果を総合して発表した。日本経済新聞は「今までも似たような研究結果があったが、今回の研究は１人当り最大９０万カ所のＤＮＡ変移を解釈して信頼性を大きく高めた」と評価した。研究チームは今まで公開された日本本土出身者とアジア人・西欧人約４６０人分のＤＮＡデータにアイヌ族と沖縄出身者７１人分のデータを追加して分析した。アイヌ族は紀元前５世紀ごろから北海道をはじめとする東北部地域に住んできた日本の原住民だ。

分析結果、アイヌ族は遺伝的に沖縄出身者と最も近かった。その次が日本本土出身者、韓国人、中国人の順だった。また、日本本土出身者などはアイヌ族や沖縄出身者などより韓国人、中国人と遺伝的にさらに近いと分析された。アイヌ族は顔の輪郭がはっきりしていて白人に似ていて、沖縄原住民は肌が黒く東南アジアなど南方系に似て容貌上は互いに明確な違いが生じる。

読売新聞によると日本列島の本土などでは３０００年前以降、韓半島から渡ってきた弥生人と縄文人の混血が活発に進んだ反面、南北に遠く離れている北海道と沖縄地域には混血の波及が遅かったという意味だ。それでこれらの地域に相対的に先住民の遺伝的特徴が多く残っているということだ。朝日新聞は「縄文人と弥生人の混血が日本人の起源になったという説を遺伝子レベルで後押しすることができるようになった成果」と意味を付与した。

日本人の起源に関連した「混血説」は「二重構造説」とも呼ばれる学説で、東京大学名誉教授の人類学者、埴原和郎（２００４年死亡）により１９９０年に提唱された。このほかに日本学界には先住民である縄文人が各地の環境に合わせて適応したという「変形説」、弥生人が縄文人を追い出して定着したという「人種置換説」などがある。研究チームは今後、縄文遺跡で発見された遺骨のＤＮＡを分析して日本人の根元追跡を継続することにした。

ソフトバンク、日米買収の裏にアップルの影

　ソフトバンクが米携帯電話３位のスプリント・ネクステルを買収する。ソフトバンクは携帯事業の売上高で世界３位に浮上し、さらに次の再編も視野に入れる。同社は国内４位のイー・アクセスの買収を決めたばかり。日米同時で進める買収劇の舞台裏には、米アップルのスマートフォン（高機能携帯電話＝スマホ）「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」の存在がある。

　「自信があります」。ソフトバンクの孫正義社長は10月15日のスプリント買収会見で、この言葉を何度も繰り返した。株式市場は５期連続の最終赤字に苦しむスプリントの買収に201億ドル（約１兆5700億円）もの資金を投じることを不安視。ソフトバンク株が急落するなか、孫社長は成功への自信を力説した。その根拠は「スプリントがすでに自律的な業績回復基調にある」というものだった。

　スプリントの業績悪化と株価低迷の要因の１つはｉＰｈｏｎｅ販売だ。スマホ販売が世界で最も多い米国では、人気機種であるｉＰｈｏｎｅの売れ行きが携帯電話会社の業績を大きく左右する。スプリントはｉＰｈｏｎｅ販売で先行したベライゾン・ワイヤレス、ＡＴ＆Ｔの大手２社に水をあけられ苦戦。2011年秋にようやくｉＰｈｏｎｅの取り扱いをアップルから勝ち取った。しかしその条件は４年間で3000万台をアップルから買い取ることだった。在庫リスクの高い大量購入契約に株価は急落。スプリントの信用力をさらに低下させた。

　スプリントは「４Ｓ」に続く「５」の発売で契約獲得を急回復させている。だが業績を大きく改善するには至っていない。これは米国独特の会計ルールに原因がある。米国も日本と同様に安く設定した端末料金を通信料金で回収するモデルだが、米国の場合、端末販売時に差額をいったん赤字計上するルールがある。このためｉＰｈｏｎｅが売れれば売れるほど、短期の赤字幅が膨らむ構図だ。

　ソフトバンクはここに目を付けた。端末販売に伴う赤字分は通信料金で返ってくるため、中期的には業績を押し上げるドライバーになる。スプリントのダン・ヘッセ最高経営責任者（ＣＥＯ）も15日の会見で「ｉＰｈｏｎｅ投入で費用がかさんでいるが、2014年から利益成長に転じる」と語った。孫社長も会見の最後にこう応じた。「今が買いだ」。
　話はその２週間前にさかのぼる。10月１日、ソフトバンクは国内４位のイー・アクセス買収を発表。都内で会見した孫社長は買収の狙いを「イー・アクセスが持つ1.7ギガ（ギガは10億）ヘルツの周波数」と語った。
　1.7ギガヘルツ帯とはアップルがｉＰｈｏｎｅ向けの高速携帯電話サービス「ＬＴＥ」の電波に指定した帯域の１つで「これまでと全く価値が変わった」（孫社長）。ソフトバンクはこの電波を手に入れることで、激しいｉＰｈｏｎｅ販売競争を繰り広げるＫＤＤＩに対抗する狙いだった。

　ＫＤＤＩは９月21日の「５」発売に先立ち、スマホを中継局としてパソコンなどの外部端末をネットに接続するテザリングサービスを開始すると発表した。一方、電波の少ないソフトバンクはテザリングを見送った。しかし「５」予約の序盤戦でＫＤＤＩにリードを許した孫社長は９月19日に慌ててテザリング解禁を発表。直後にイー・アクセスの千本倖生会長のもとを訪れ、猛烈に経営統合を迫った。

　「孫さんはどうしてもテザリングを急ぎたかったようだ。そのために一緒になりたいと情熱的にラブコールされた」（千本会長）。もちろんテザリングだけがイー・アクセス買収の狙いではないが、その時の孫社長はＫＤＤＩとの「５」販売競争で頭がいっぱいだったようだ。

　もともとソフトバンクが日米同時で大型買収に乗り出せるほど財務体質を健全化できたのも、2008年にｉＰｈｏｎｅを日本でいち早く導入してライバルから顧客を奪ったからだ。ソフトバンクが販売するスマホに占めるｉＰｈｏｎｅの比率は６割を超えるとみられる。

　しかしこの先を見据えれば、アップル頼みの経営こそがアキレス腱（けん）にもなりかねない。「５」でも高い競争力を見せつけたアップルだが「いつまでもｉＰｈｏｎｅの優位が続くとは思わない」とライバル企業の首脳はいう。ソフトバンクにとってスプリント再建の成否も、イー・アクセスとの統合効果もカギを握るのはｉＰｈｏｎｅだ。「携帯事業で世界一を目指す」と宣言したソフトバンクの孫社長だが、中長期的な成長のためにはアップル依存からの脱却が欠かせないだろう。

（産業部　磯貝高行）