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以下抜粋
日本のマスコミは全く報道していませんが、高い場所に長時間滞在するのは非常に危険です。平成5年に当時の厚生省が「厚生省心身障害研究 平成5年度研究報告書」という資料を発表しました。
この資料には妊婦に関する研究調査結果がまとめられており、東海大学医学部講師の逢坂文夫氏が発表した「住居環境の妊婦に及ぼす健康影響について」によると、「流産・死産の割合は、１～２階で６．０％、３～５階で８．８％、６階以上で２０．８８％、と高くなるにしがたい、増加」と記載されています。
しかも、逢坂氏はその後も継続的にデータの収集活動を行っていますが、いずれでも同じような結果になっているのです。これは海外で「高層階病」と呼ばれており、イギリスやフランス、アメリカなどでは法律で高層マンションに対して、何らかの規制が設けられています。
例えば、イギリスでは、育児をしている世帯は４階以上に住まないように法規制されており、「高層病」という病気の存在すら認知されていない日本とは、かなり大きな差があると言えるでしょう。
日本にはそこら中に高層マンションが並んでいますが、それだけ多くの方が「高層階病」になっているかもしれないということです。
日本の不動産産業というのは、三井不動産を筆頭とする財閥系や銀行、広告業界などが絡んでいます。彼らは自分が持っている不動産の価値を維持するためには何でもすると言われ、福島原発事故などでは政治家に対して相当な圧力を加えたというような話があるほどです。
つまり、このような不動産を大量に持っている大財閥が不動産が売れなくなるのを防ぐために、裏からマスコミを動かしているかもしれないということなのです。原発問題とも似たような構図になっていますが、日本の少子高齢化を本気で改善しようと思っているのならば、まずは高層階病などの隠された病気を減らすべきだと私は思います。
☆住居環境の妊婦に及ぼす健康影響について
URL http://www.niph.go.jp/wadai/mhlw/1994/h061004.pdf
以上
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