NY金が5年9カ月ぶりの1400ドル台

ファンドの）テクニカルの買いを巻き込む形で騰勢を増し一時1415.40ドルと2013年9月3日以来5年9カ月ぶりの高値を付けた金。さすがに売り優勢の流れに転じたものの、その後、ロンドンオープニングに向け利益確定と見られる売りが先行する流れに転じ、水準を切り下げながら進行。1400ドル割れ、さらに1390ドル割れと、このところの急騰に対する警戒感もあり売りが膨らむことになった。この時点で1386.10ドルまで売られたが、この価格がNY時間外を含め6月21日の安値ということになった。しかし、1400ドルを少し超えた水準で横ばいの動きで静かな展開に。そのまま1400.10ドル、前日比3.20ドルで終了となった。

いったんは1390ドル割れまで売りに押し戻されたのは、いわばセオリー通りの展開。市場は、そこからの復元力を見ており、1400ドル台を維持して終えたことで強気センチメントは続くとみられる。先物市場を中心にした価格の急騰に対し、音なしの構えだった金ETF（上場投信）の残高。21日は主力銘柄「SPDR（スパイダー）ゴールド・シェア」が、1日で34.93トンと急増したのが注目される。

米連邦準備理事会（FRB）による早期利下げ観測が引き続き金価格をサポートしている。2015年12月以来2018年12月まで続いた利上げサイクルが模様眺めから中止に至り、さらに利下げを視野に入れるという金融当局（FRB）の政策転換がわずか6カ月の間に起きたことは前代未聞のこと。急激な変化に対し金市場の反応も当初は予想外に鈍いものだったのは、利下げ観測を好感した米国株高が市場センチメントの安定に寄与していたことがある。

株式市場については、米中通商交渉の先行きを楽観視する見方が支配的だったことがある。それが暗転したのは5月以降で、金市場内のセンチメントも徐々に変化。先週18－19日の連邦公開市場委員会（FOMC）にて、議長はじめFRB執行部と見られるメンバーが利下げ観測に傾いたとみられたことが、金市場の流れを変えることになった。

早ければ7月にでも利下げに転じるとの見方が金市場のみならず金融市場でも高まっているが、今週末大阪でのG20（20カ国・地域首脳会合）に際しての米中首脳会談の結果や、これから発表される米国主要経済指標の結果に左右されることから、今来週は目が離せない時間帯に入っている。また、足元で米国とイラン間の緊張が高まっているものの、対中交渉という重要案件を抱える中で、当面は事態の悪化を避けるという流れのように見受けられる。