血１滴、すごいね～

９種の肝臓病、血１滴で判定…慶大先端生命研
2011年3月11日 提供：読売新聞

早期発見、負担軽減に期待

　慶応大先端生命科学研究所（山形県鶴岡市）は１０日、同研究所の曽我朋義教授（分析化学）らの研究グループが、患者の血液０・１ｃｃを採取するだけで、９種類の肝臓病を一度に診断できる方法を開発したと発表した。

　従来、複数の検査を組み合わせて、入院まで必要だった診断が大幅に簡略化されることで、疾患の早期発見が期待される。

　曽我教授らは、山形大医学部付属病院（山形市）などで、肝臓に疾患を持つ患者と健常者計２３７人の血液を採取。血液のメタボローム（細胞内代謝で作られる物質の総称）を同研究所開発の分析計で網羅的に測定したところ、今まで知られていなかった十数種類の代謝物が見つかり、肝臓疾患を持つ患者には、それらの代謝物が明らかに増えていることがわかった。

　疾患ごとに代謝物の濃度が異なっていることも判明し、特徴を比較すると、Ｃ型肝硬変や単純性脂肪肝、Ｂ型慢性肝炎など、２３７人の病名をほぼ１００％の確率で特定することができた。同様に検査した胃がん患者ではこれらの代謝物は増えておらず、肝臓疾患に特化した基準とみられるという。

　曽我教授によると、これまで肝臓病の診断は、内視鏡やＭＲＩ（磁気共鳴画像）、肝臓組織の採取など、複数の診断法を組み合わせ、１週間以上の入院も必要となるなど、患者の負担が大きく、熟練した医療従事者も必要だった。この方法は０・１ｃｃの血液採取だけで診断ができ、採取から検査結果判明まで数日で済むという。

　今後、ほかの複数の病院で実証実験を重ねて精度を確認し、早ければ２、３年後にも実用化が可能という。曽我教授は「肝臓病診断の強力な手段ができた。早期発見で、多くの命を救いたい」と話している。

心の薬

そううつに抗うつ薬、学会「勧められない」
2011年3月11日 提供：読売新聞

初の治療指針を公開

　日本うつ病学会は、そう状態とうつ状態を繰り返す「双極性障害」（そううつ病）の初の治療指針をまとめ、１０日、ホームページで公開した。

　この病気のうつ状態の時に抗うつ薬を使う医師は少なくないが、「科学的根拠がなく、勧められない」と明記、抗うつ薬の安易な使用を戒めている。

　双極性障害は、１００人中１-４人が発症するとされる精神疾患。国内では、この病気でうつ状態になった患者に対し、気分安定薬と抗うつ薬を併用したり、抗うつ薬を単独で使ったりする治療が少なくない。

　しかし指針では、海外の研究で、気分安定薬と抗うつ薬を併用する治療は、気分安定薬だけの治療と比べて、効果に差がなかったことを指摘。また、抗うつ薬を使うと、感情が不安定になる危険性が高いことなどを挙げ、「抗うつ薬の使用は推奨されない」と明示した。

政界も荒れていますが・・・・

外国人から献金の疑い＝「知らなかった」続投表明―首相
時事通信 3月11日(金)9時2分配信

　菅直人首相の資金管理団体が政治資金規正法で禁止されている外国人とみられる知人から献金を受けていたことが11日、明らかになった。首相は献金を認め、日時や金額、知人の国籍など詳細を調査する考えを示した上で、「外国人とは知らなかった」として続投を表明した。外国人からの献金をめぐっては、前原誠司前外相が辞任したばかり。「政治とカネ」の問題が首相自身にも発覚したことで、政権維持へさらに厳しさを増すのは必至だ。
　首相の外国人からの献金受領は朝日新聞が報じた。これに関し、首相は11日午前の参院決算委員会で「日本名で日本国籍と思い、外国籍とは承知していなかった。献金は事務所に確認したところ頂いている」と述べ、献金受領を認めた。さらに「日時や金額は調査している。外国人と確認されれば、全額返金したい」と述べた。
　献金者に関しては「私が仲人した知人から数年前に、不動産関係の仕事をしている人として紹介された」と説明。「釣りに出掛けたこともあり、数回会食したこともある」と述べ、親交があることを明らかにした。民主党の藤谷光信氏への答弁。首相はこれに先立つ閣僚懇談会で「外国人とは本当に知らなかったので、これからも精いっぱい頑張っていきたい」と表明した。
　
細川厚労相に集中砲火＝長妻氏にも照準－自公
　１０日の参院予算委員会での社会保障に関する集中審議。自民、公明両党は専業主婦の年金切り替え漏れ問題を執拗（しつよう）に取り上げ、細川律夫厚生労働相に集中砲火を浴びせた。前原誠司前外相に続いて細川厚労相を辞任させ、菅直人首相を衆院解散に追い込むことを狙う。
　「全く厚労相としての適性に欠ける。自ら辞めていただきたい」。自民党の世耕弘成氏は、課長通知による救済策を１月下旬まで知らなかったとする細川厚労相に辞任を迫った。公明党の草川昭三氏も「あなたの人任せで無責任な姿勢は重大だ」と辞任要求で足並みをそろえた。自民、公明両党は、長妻昭前厚労相が主導した救済策の決定の経緯や、厚労省の政務三役間の連絡ミスなども取り上げた。
　長妻氏は、民主党の野党時代に旧社会保険庁のずさんな年金記録の管理を暴き出して、政府を徹底追及し、政権交代につなげた一人だ。その長妻氏が多額の予算を必要とする救済策を行政裁量で実施する方針を決めたことをたたけば、民主党政権にとって大きなイメージダウンとなりかねない。また、長妻氏と細川厚労相が救済策の引き継ぎを行っていないなど、民主党の掲げる「政治主導」が機能していないこともアピールできる。
　「救済策を決めた長妻前厚労相に大きな責任がある」。草川氏はこうも指摘した。公明党幹部は「長妻氏への恨みは忘れない」と漏らす。
　政府は８日に課長通知による救済策を廃止し、新たな救済策を法改正で行う方針を決定。併せて関係者の処分を発表した。この問題の幕引きを図り、厚労相の進退問題に及ぶのを防ぐ狙いがある。世耕氏は新たな救済策も「付け焼き刃」と指摘し、「新しい救済策では、対象が何人で費用はどのくらいか。野田佳彦財務相と相談したのか」と追及。細川厚労相は「詳細は分かっていない」と答え、野田財務相は「（相談を）受けていない」と明かした。予算を預かる財務相が蚊帳の外。新救済策の方針決定を急ぐあまり、細部が詰まっていないことを裏付けた。（2011/03/10-21:48）


介護保険法改正案を閣議決定＝療養病床の廃止期限６年延長

　政府は１１日、介護保険関連法改正案を閣議決定した。病院で介護保険が適用される療養病床の廃止期限を、当初予定していた２０１１年度末から６年延長し、１７年度末と明記。２４時間対応の巡回型訪問サービスの創設や、介護職員によるたん吸引といった医療行為の法制化、特別養護老人ホームの設置を社会医療法人にも認めることなどを盛り込んだ。来年４月の施行予定。
　政府は今後、社会保障審議会（厚生労働相の諮問機関）などでの議論を経て、改正法施行と併せて介護報酬を改定する。（2011/03/11-10:47）

地震津波

すっごい地震です。
松江は今回はびくりともしませんです。
津波
怖いですね。

にっぽん
がんばれ

寒い中
がんばれ

ひたすら
祈っています。

おそろしいこと？「幼児に向精神薬」

「幼児に向精神薬」３割　発達障害で専門医　成長への影響、懸念も　厚労省研究班が初調査
2011年3月10日 提供：共同通信社

　自閉症や注意欠陥多動性障害（ＡＤＨＤ）といった「発達障害」がある小学校入学前の幼い子どもに、精神安定剤や睡眠薬などの「向精神薬」を処方している専門医が３割に上ることが９日、厚生労働省研究班の調査で分かった。

　小学校低学年（１～２年）まで含めると、専門医の半数を超えた。子どもを対象にした向精神薬の処方の実態が明らかになるのは初めて。向精神薬は使い方を誤れば精神に悪影響を及ぼす恐れがあり、慎重な処方が求められている。

　調査した国立精神・神経医療研究センター病院（東京都小平市）小児神経科の中川栄二（なかがわ・えいじ）医長は「神経伝達物質やホルモンの分泌に直接作用する薬もあるのに、幼いころから飲み続けた場合の精神や身体の成長への影響が検証されていない。知識の乏しい医師が処方する例もある」と懸念。製薬会社などと協力して安全性を早急に調査し、治療の指針を確立する必要があるとしている。

　昨秋、全国の小児神経専門医と日本児童青年精神医学会認定医計１１５５人を対象にアンケートを実施。回答した６１８人のうち、小学校入学前の子どもに向精神薬を処方しているのは１７５人（２８％）だった。小学校低学年まで含めると３３９人（５５％）に増え、高校生まで合わせると４５１人（７３％）となった。

　向精神薬による治療の対象としている子どもの症状（複数回答）は「興奮」が８８％、「睡眠障害」７８％、「衝動性」７７％、「多動」７３％、「自傷他害」６７％。

　使用している向精神薬（複数回答）は、衝動的な行動や興奮を静める薬「リスペリドン」（８８％）、注意力や集中力を高めるＡＤＨＤ治療薬「メチルフェニデート」（６７％）、睡眠薬（５９％）などだった。

※発達障害

　興味・関心の特異な偏りやコミュニケーションの困難さに特徴がある自閉症のように、子どものころから症状が現れる。待つことが苦手だったり注意がおろそかになりがちだったりする注意欠陥多動性障害（ＡＤＨＤ）、読み書きや計算など特定の能力の習得が著しく困難な学習障害（ＬＤ）、自閉症に近いが知的な遅れは伴わないアスペルガー症候群などがある。いずれも脳機能の障害が原因とされるが、詳しいメカニズムは分かっていない。

※向精神薬

　中枢神経系に働き掛け、精神機能に影響を及ぼす薬剤の総称。抗精神病薬や抗うつ薬、抗不安薬（精神安定剤）、睡眠薬などがある。精神科のほか、内科や小児科などさまざまな診療科で処方されている。医師の不適切な大量処方やインターネットを通じた売買による乱用が社会問題化。過剰服用が自殺につながる可能性があるといった研究結果もあり、厚生労働省が対策に乗り出している。