秋バラを期待して

ここのところ、雨、曇りが多いですね。
明日からの１週間も、金曜日ちょこっと太陽の出る時があるようですが、
曇りか雨ですね～
梅雨のようで、いやんなりますね。

本日、ミニバラの選定をしました。
蕾も結構あったけど、秋バラを期待してチョキチョキしました。

夏バラを楽しませてくれた一本のミニバラ。
春は、あふれんばかしの花をしたたらせてくれますが、
夏は、枝先に、一個ずつ、可憐に咲いてくれます。
そのまま、秋も、可憐な感じで咲きますが、
今年は、テレビでの助言の如くに、切って、選定してみました。
いつもの秋バラより賑やかに咲いてくれるでしょうか？
もしかして、蕾がつかなかったりして、がっかりになるかも。
なんせ、肥料もやってないし、ただ、水だけだもんね～tt～

日本人の禁煙率

大阪府立成人病センター／がん予防情報センターから，
民主党政権下2010年10月のタバコ税大幅引き上げの禁煙効果を検証した報告

KKE147「2010年のタバコ値上げは日本人の禁煙率を有意に高めた」
Tabuchi T等、J Epidemiol. 2015 Aug 15. (Epub ahead) PMID: 26277880

タバコ税と価格の値上げは，タバコ使用と喫煙格差に対する最適な方策であると考えられている．
日本では1998年にタバコ特別税が創設されて以来，2003年7月，2006年7月，2010年10月の3度，
タバコ税／価格の引き上げが行われた．
これにより例えばマイルドセブンの価格は，2003年に250円から270円に8%増加し，
2006年に300円に11%，2010年には410円に37%増加した．
タバコ産業は増税への便乗値上げも行ってきた．
値上げの影響も一部あり，日本の成人喫煙率は，男性2001年48%，2010年33%，
女性2001年14%，2010年10%と低下している．
しかし購買力指数から見た日本のタバコ価格は，2009年時点でとても安いものである．
全先進国の調査からは，2009年時点で日本はタバコを最も手に入れやすい国であり，
タバコ1箱の価格は労働11.5分間ぶんにしか相当していない．
2010年の大幅値上げ後でさえ，労働約16分間ぶんにしか相当していないが，
豪州，カナダ，オランダなど他の先進国では，タバコ1箱の価格は労働30分間ぶんに相当する．
タバコを入手しやすい日本において，値上げが喫煙行動や格差に与える影響を調べることは意義がある．
値上げが禁煙率に与える影響を縦断的に調べた報告は少なく，今回日本での縦断的解析を試みた．

厚労省の国民生活基礎調査，国民健康・栄養調査から，2007年と2010年のデーターを解析した．
国民生活基礎調査は3年ごとの6月に，国民健康・栄養調査は毎年の11月に喫煙状況を調査している．，
国民健康・栄養調査は国民生活基礎調査の対象者から無作為に選択して調査されており，
2007年と2010年の調査は，それぞれ独立・無作為に行われている．
国民生活基礎調査は，2007年229,821人（回答率79.9%），2010年228,864人（79.1%），
国民健康・栄養調査は，2007年3,508人（66.5%），2010年3,684人（68.8%），
のデーターが解析可能であり，両方の調査に回答した20-79歳のデーターを解析した．
現喫煙者は，連日または非連日喫煙者とし，1か月以上禁煙しているものは除外した．
2010年10月のタバコ大幅値上げが，6月の国民生活基礎調査と11月の国民健康・栄養調査の間にあり，
2007年には両調査の間にタバコ値上げがなかったことから，
禁煙率の変化を2007年と2010年で比較した．

全体の喫煙率は2007年6月と2010年6月で，男性は40.9%から37.0%に有意に低下したが，
女性の低下は有意ではなかった．
6月の国民生活基礎調査時には現喫煙者であったが，
同年11月の国民健康・栄養調査時には現喫煙者でなくなっていた者の割合から禁煙率を計算すると，
男女とも2007年より2010年のほうが有意に禁煙率が高かった（男性は3.7%から10.7%に，
女性は9.9%から16.3%に上昇）．
2007年と2010年で禁煙率が有意に上昇したのは男女とも，
1日11-20本喫煙者，家系支出の高い人，持ち家でない人，結婚している人，であり，
男性ではさらに，1日21本以上喫煙者，持ち家に住む人，仕事をしている人，
自己申告で健康状態が悪くない人，であった．
2007年と2010年の禁煙率のオッズ比をロジスティック回帰分析で求めると，
男性3.01(95%CI:2.06-4.39)，女性1.80(1.13-2.87)と男性の上昇が顕著であった．
オッズ比が高かったのは，男女とも1日11本以上喫煙者であり，
男性では家系支出の少ないほうが，女性では家系支出の多いほうが，オッズ比が高かった．
年齢層によるオッズ比の傾向は見られなかった．

2010年10月のタバコ大幅値上げは，日本人の禁煙率を高めた

「ごくごく」やめます 酒類ＣＭ、基準見直し

「ごくごく」やめます　酒類ＣＭ、基準見直し

その他 2015年9月3日(木)配信共同通信社

　酒類業界が、テレビＣＭの中でビールや酎ハイが喉元を通る際に流す「ごくごく」や「ぐびぐび」といった効果音をやめることが２日、分かった。未成年者や妊婦、アルコール依存症に悩む人の飲酒欲求をあおっているとの意見を重視し、業界全体として広告の自主基準を見直す。

　使用するタレントの条件も、現状の２０歳以上から２５歳以上に引き上げる。基準改定の実施時期は未定だが、各社は新商品のＣＭなどから順次、新基準に沿った内容に切り替えていく方針だ。

　酒類のＣＭはビールや酎ハイを中心に、喉越しの良さや爽快感を打ち出すのが王道で、若者や女性の需要喚起を狙って若手タレントの起用も増加傾向にある。今後は、健康志向を重点的に訴えるなど、演出の工夫が求められそうだ。

　新基準では、タレントが酒を飲むシーンで、喉元を大きく映し出すことも自粛する。タレントが２５歳以上だったとしても、２５歳未満に見えるような表現は避ける。

　さらに、子どもが冷蔵庫にあった缶酎ハイをジュースと間違えて飲んだといった指摘もあり、酒類業界は容器のデザイン変更をはじめとする改善策が必要かどうか検討する

子ども医療助成、検討開始

子ども医療助成、検討開始　安易な受診防止も

行政・政治 2015年9月3日(木)配信共同通信社

　厚生労働省は２日、子どもの医療費助成の見直しに向け、検討会の初会合を開いた。国が医療費の膨張を防ぐため、独自に助成を実施している自治体への補助金を減らす"ペナルティー"について、条件付き緩和の可能性を議論。安易な「コンビニ受診」を防ぐため、かかりつけ医を決めてもらうような方法も検討し、来年夏ごろに結論をまとめる。

　小学校入学前までの子どもは医療費の自己負担割合が通常２割だが、各自治体は子育て支援の一環として、独自に減額や無料化、対象年齢の引き上げを実施している。こうした助成は年々拡大傾向にあり、軽症なのに救急に駆け込むといったコンビニ受診を誘発するとの指摘もある。

　厚労省は受診時に窓口で直接助成している約１４００市区町村に対し、国民健康保険の国庫負担金を減額する措置を取っており、減額規模は約１１５億円。検討会ではコンビニ受診防止策などに取り組む自治体に限り、減額措置を緩和できないか議論していく。

　初会合では、自治体の代表らが「医療費助成は子育て世帯の負担軽減として一定の役割がある」として、国庫負担金の減額措置廃止や国による医療費無料化の早期実現を求めた。一方、専門家からは「無料化はモラルハザード（倫理観の欠如）を引き起こす」「（助成の）拡大合戦を見直すべきだ」などの厳しい意見が出た

２７５万世帯届かぬ恐れ 個人番号の通知カード 介護の手続き遅れも

２７５万世帯届かぬ恐れ　個人番号の通知カード　介護の手続き遅れも

行政・政治 2015年9月3日(木)配信共同通信社

　国民全員に１２桁の番号を割り当てるマイナンバー制度で、１０月から約５５００万世帯に簡易書留で送られる個人番号の通知カードのうち、少なくとも５％に当たる２７５万世帯分が「受取人不在」などの理由で届かない可能性があることが２日、総務省が複数の自治体を対象に実施したサンプル調査で分かった。

　不着世帯数はさらに膨らむ恐れもあり、関係省庁、自治体が対応を急いでいる。個人番号を２０１８年から銀行の預金口座にも適用することを柱とするマイナンバー法改正案は３日、成立する。

　割り振られた番号が手元に届いていないと、来年１月以降、介護保険などの給付申請手続きの際に番号の記入を求められるため、手続きが遅れる可能性があるという。

　「不在」でカードが届かないことが懸念されているのは、住民票の住所を移さないまま転居した人や、医療機関や特別養護老人ホーム（特養）などの施設に入居している高齢者や障害者ら。

　総務省は８月、やむを得ない理由で住民票の住所で通知カードを受け取れない人が、市区町村に申請すれば現住所で受け取れる特例を設けた。

　長く施設に入居する高齢者、東日本大震災の被災者、ドメスティックバイオレンス（ＤＶ）や児童虐待の被害者らが対象だが、申請期間は９月２５日までとなっており、早めに申請を済ませるよう呼び掛けている。

　また、福祉関係者などからは「（通知カードが届いても）認知症高齢者や障害者の中には、カードが何か判断できない人もいる」との指摘もある。厚生労働省は介護職の人に、必要に応じてマイナンバー関連の書類の受け取りや提出を手助けするよう要請している

酒たばこ「１８歳から」紛糾 成人年齢引き下げ、自民提言先送り

（時時刻刻）酒たばこ「１８歳から」紛糾　成人年齢引き下げ、自民提言先送り

行政・政治 2015年9月3日(木)配信朝日新聞

　１８歳をどこまで「大人」とするか――。成人年齢の線引きについて自民党が２日、政府への提言をまとめようとしたが、１８歳から酒やたばこを認める案に反対論が続出。提言は先送りされた。選挙権年齢は来夏の参院選から１８歳に引き下げられるが、どの範囲まで「１８歳」で足並みをそろえるか着地点は見えていない。

　■反対、医学的検討を／賛成、認める国ある

　「飲酒、喫煙による医学的な影響を慎重に検討すべきだ」「一気飲みで死ぬ学生もいる」「喫煙者は肺がんなどの割合が高くなる。なぜ早く解禁するのか」

　成人年齢をどう線引きするか、政府への提言案をまとめる予定だった２日の自民党「成年年齢に関する特命委員会」（委員長＝今津寛衆院議員）の議論は紛糾した。

　提言案には、民法改正で「大人」を１８歳からとすることが盛り込まれ、「大人になった１８歳が飲酒・喫煙を制限されることは社会的に保護が必要だと示しているともいえ、適当ではない」と指摘。特命委では「１６歳から飲酒、喫煙できる国もある」との意見もあったことから、日本でも１８歳から認めることが「妥当」としていた。特命委メンバーの一人も２日、「酒だけ禁止するのは理解できない。自己責任で、社会が『ああだ、こうだ』と言う必要はない」と発言した。

　しかし、４月の特命委の発足以降、議論を積み重ねてきた民法や少年法といった「権利」「義務」の議論と違い、健康に直結する問題だけに、発言した約１５人のうちほとんどの議員は反対した。事前に提言案が報じられたこともあり、特命委に出席した一人は選挙区の学校関係者から「非行の温床になる」と反対するよう求められていた。

　反対論が噴出した背景には、十分な議論が行われてこなかったこともある。

　健康や教育への影響を調べようと専門家から意見を聴くべきだとの声が出ていたのに、「日程が合わなかった」（今津氏）として学生らからの聞き取りにとどめた。特命委メンバーの一人は「医師会などからヒアリングすれば反対されて混乱するため、呼ばなかった」と明かす。強引に提言案をまとめようとした形になり、党内には「酒類販売業界からの支援が関係しているのか」（同委のメンバー）といった声まであり、まとまらなかった。

　連立を組む公明党にも慎重論が強い。石井啓一政調会長は２日の記者会見で「飲酒、喫煙の年齢は成人年齢と連動しているということもあるが、健康に対する影響も十分考慮しなければならない」と述べた。

　自民党は提言案を作り直すことにしているが、両論併記とすることも検討している。

　（相原亮）

　■専門家「教育現場は混乱」

　酒とたばこを１８歳から認める案に対し、専門家は反対する。

　たばこと健康問題に詳しい産業医科大の大和浩教授は「世界的には、喫煙できる年齢を引き上げる動きもある」と指摘する。吸い始めの年齢が低いほど、依存性が高くなってやめられなくなることがわかっているという。１５～１９歳で吸い始めた人は、２０代で吸い始めた人より肺がんの死亡率が１・３～１・５倍高いという調査もある。

　また、自民党特命委の提言案が認められれば、同じ高校３年でも、１８歳という年齢で喫煙できる、できないが分かれる。大和教授は「学校での指導は難しくなり、現場は混乱するだろう。学校の禁煙環境を整えてきたこれまでの努力がむだになる」と話す。

　ＮＰＯ法人「アルコール薬物問題全国市民協会」の今成知美代表も「飲酒の開始年齢が早いほど、依存性や生活習慣病のリスクが高くなることが世界的に知られている。年齢の引き下げは容認できない」と話す。

　厚生労働省によると、２０１３年の高校３年の喫煙率は男子５・６％、女子２・５％。１２年の飲酒率は男子１６・１％、女子１６・６％。同省は２２年までに、未成年の喫煙率と飲酒率をゼロにすることを目標に掲げているが、自民特命委の提言案は逆行している。

　飲酒・喫煙以外にも、「１８歳」をめぐる論点はある。

　少年法の適用年齢をめぐって、日本弁護士連合会は凶悪事件を含む少年事件が減る傾向にあると指摘。「すべての事件を家庭裁判所に送致する現行の更生システムは有効だ」と引き下げに反対している。特命委の提言案では、１８歳や１９歳にも従来と同様に保護する特例を設ける方針だが、「保護の必要性が認められるもの」としており、範囲はあいまいだ。法改正が伴うため、引き下げには法制審議会での議論が必要だが、上川陽子法相も「少年法固有の問題として考える必要がある」と慎重だ。

　また提言案には、競馬などの公営ギャンブルを１８歳から認めることも盛り込まれているが、公明党の石井氏は「公営ギャンブルも１８歳から解禁されるとなると、高校生の健全育成という点から課題は多い」と反論。「大人」の線引きをめぐる方向性は見えていない。

　（福宮智代、金子元希）

　■＜考論＞選挙権と一律で論じられない

　辻村みよ子・明治大学法科大学院教授（憲法学）　選挙権年齢が１８歳に引き下げられるからといって、酒やたばこをはじめ、民法、少年法など、その他の法律の「成年」も十把一絡（じっぱひとから）げに論じることはできない。選挙権年齢は、「成年者による普通選挙を保障する」という憲法１５条が規定する「成年」に関するものだ。「憲法上の成年」は政治行為に限られ、契約や婚姻などの法律行為に関わる「民法上の成年」とは別のものと考えるべきだ。
　世界の９割近い国が選挙権年齢を１８歳以上とする流れに沿って、日本は憲法上の成年だけを見切り発車で引き下げた。そのため民法や、未成年者の飲酒・喫煙を禁じる法律などの成年はどうするかが置き去りにされている。

【山形】「完全禁煙 今年度中に」…子供が利用する施設

【山形】「完全禁煙　今年度中に」…子供が利用する施設

地域 2015年9月4日(金)配信読売新聞

　今年２月に策定された「やまがた受動喫煙防止宣言」について、目標の達成状況などを管理する実行委員会が３日、山形市の県庁で開かれた。実行委では、学校など子供が利用する施設で、今年度中に敷地内禁煙の完全実施を目標にすることが確認された。宣言では当初、２０１７年度までの完全実施が目標とされていたが、２年間前倒しされる形となった。

　実行委は、県医師会や県内の宿泊業組合などの２５人で構成され、効果的な分煙方法などについて協議している。

　この日の会合では、幼稚園や保育園、学校といった子供が利用する施設や、病院については、今年度中に敷地内禁煙の実施率１００％を達成することが目標に掲げられた。

　県が１４、１５年度に実施した調査によると、これら施設での敷地内禁煙の実施率は、幼稚園８２・９％、保育園９５・２％、学校９７・３％、病院６４・７％となっている。

　また、１６年度中には、美術館など公共性の高い施設でも、敷地内または建物内の完全禁煙を目指すことになり、当初の目標よりも１年間前倒しすることとなった。このほか、県内の事業所や飲食店など８４３施設から、禁煙や分煙を目指す宣言が提出されたことも報告された。

第２子保育料を無料化へ 秋田、第３子誕生で

第２子保育料を無料化へ　秋田、第３子誕生で

地域 2015年9月4日(金)配信共同通信社

　人口減少に悩む秋田県は２０１６年度から、第３子が生まれた場合に第２子以降の保育料を無料とする方針を決めた。都道府県では全国初。子育て環境を充実させることで出生率の向上につなげる狙いがあり、人口減少対策のため１０月にまとめる秋田県版「総合戦略」に盛り込む。

　子育て支援課は「人口減少に歯止めをかける鍵は第３子の誕生にある。かなり踏み込んだ助成制度で、子どもの多い家庭を積極的に応援したい」としている。

　現行では、親の所得に応じて保育料の半額か４分の１の助成制度があり、保育所や幼稚園に通う子どもの約９割が対象になっている。新たな支援ではこれに加え、来年４月２日以降に第３子以降の子どもが生まれると、第２子以降の保育料を無料とする方針だ。

　現行の保育助成制度は１５年度当初予算で１１億４千万円を計上。新たな支援枠組みを導入すると、最大で約５億円膨らむ見通し。

　秋田県では出生率が低迷しており、１４年の合計特殊出生率は全国平均より低い１・３４。第３子以降の出生割合は１５・９％と全国平均を下回っており、これを２１％まで増やすのが目標だ。

　県によると、都道府県では京都や福井などが第３子以降の保育料を無料化しているが、第２子を無料にしている例はないという。

マイナンバーが実行されることに

後期高齢者という言葉が氾濫するとき、
とても嫌だった、６０代の私。
マイナンバーが実行されることに
すえ恐ろしさを感じる私。

いやだいやだいや～～～～！！！！
と叫びたい。

病歴、言いたくないことも多い、
「うん」といえば、そのすべてが他者に知れる。その恐ろしさ。
この世にいたくないほどの震えを感じる。

自分が死にそうな病気をかかえているなんて
主治医とそのおつきのナースさんにはしかたないけど、
それ以外の何者にも知られたくない
たとえ、入院している病棟の方々にさえ、知らぬ顔で接したい。

骨がぼろぼろになって
肺がぐちゃぐちゃになって
お腹がはれていても
顔は知らん顔で生きていきたい
コンピューターを開けば
何もかも記載され、
選別されずに開けばみな分かるなんて
想像に絶する。
泣きたくなる。