コンサートで「耳栓」を使うと難聴予防に有用

コンサートで「耳栓」を使うと難聴予防に有用
若年層の難聴増加に対策を
HealthDay News2016年4月19日 (火)配信 小児科疾患耳鼻咽喉科疾患

　耳栓を使えば、大音量の音楽コンサート後に生じうる一過性の難聴を予防できることが、ユトレヒト大学医療センター（オランダ）のWilko Grolman氏率いる研究チームにより確認された。

　米国では実際、10代の難聴患者が1988年以来31％増加している。この傾向は、コンサート、フェスティバル、ナイトクラブといった場所で大音量の音楽を聴くことが増えていることがその理由の1つだという。

　今回の研究は、野外の音楽フェスティバルに4時間半にわたり参加した51人（平均年齢27歳）を対象とした。半数を無作為に選択し、耳栓を使用してもらった。フェスティバル中の平均騒音レベルは100 dBで、この騒音レベルは聴力に悪影響を及ぼすことがわかっている。

　フェスティバル後、耳栓を使用しなかった人の約半数（42％）が一過性の難聴と診断されたが、耳栓を使用した人では8％に留まった。さらに、コンサート後の耳鳴りの発生率は、耳栓を使用しなかった人では40％だったが、耳栓を使用した人ではわずか12％だった。

　Grolman氏は、「この結果は、娯楽のための音楽が大音量である場合に、耳栓が一過性難聴の予防に有効だと裏づけるものだ。したがって、耳栓の使用を積極的に促し、難聴の予防を進めるべきである」と述べている。

　本研究の論文は「JAMA Otolaryngology-Head & Neck Surgery」オンライン版に4月7日掲載された。

肥満や妊娠糖尿病、胎児の過剰な発育は妊娠初期から始まる

肥満や妊娠糖尿病、胎児の過剰な発育は妊娠初期から始まる
高リスク妊婦ではより早期からスクリーニングをすべき？
HealthDay News2016年4月19日 (火)配信 内分泌・代謝疾患産婦人科疾患

　肥満や糖尿病を抱える母親から生まれる新生児は大きく育ちすぎ、場合によっては巨大児となるが、胎児のサイズは妊娠6カ月の時点で既に大きくなっていることが、英国の新しい研究で明らかにされた。この知見は、「Diabetes Care」オンライン版に4月7日掲載された。

　英ケンブリッジ大学のGordon Smith氏らによる今回の研究は、初回妊娠の妊婦4,000人強を追跡したもの。対象者のうち約4％が、妊娠28週以降に妊娠糖尿病と診断されていた。

　同氏らが、超音波検査により胎児のサイズを観察したところ、肥満妊婦では妊娠初期から胎児の急速な成長が認められ、妊娠20週までに胎児の腹囲が正常値を大幅に超える確率が、痩せている妊婦に比べて63％高かった。

　妊娠糖尿病の妊婦は、糖尿病をもたない妊婦に比べて、妊娠28週までに胎児が過剰に成長する確率が約2倍であり、また、肥満と糖尿病を合併した妊婦では、これらをもたない妊婦に比べてこの確率は5倍に上っていた。

　米国予防医療作業部会（USPSTF）によると、妊娠糖尿病の検査は妊娠24週以降に実施するよう推奨されている。しかし、米セントルイス大学（ミズーリ州）名誉教授のRaul Artal氏によると、米国産科婦人科学会（ACOG）は、肥満など妊娠糖尿病の発症リスクが高い女性は、より早期に検査を行うよう勧告しているという。

　同氏らが2013年に行った研究では、肥満女性が初回妊娠後に適度な減量を行うと、次の妊娠時に胎児が異常に発育するリスクが低減することが判明している。「妊娠と妊娠の合間が、減量に最適な時期だ」と述べる同氏は、妊娠中の健康的な食生活と運動習慣も重要であると強調している。ACOGの指針では、妊婦はほぼ毎日30分の運動を行うよう推奨している。

　Smith氏は、現時点で妊娠初期の糖尿病検査が広く普及する可能性は低く、今回の結果は「妊娠24週までにできるだけ検査するのがよい」と受け止められる可能性のほうが高いとの見方を示している。

　同氏は、肥満や妊娠糖尿病をもつ妊婦はとくに、妊娠中の食生活に配慮し、炭水化物を食べ過ぎず、食べる分量を制限し、新鮮な果物や野菜をたくさん摂り、妊娠中も活動的に過ごすようにアドバイスしている。

　また、Artal氏は、妊娠中の体重増加幅にも配慮すべきだと指摘しており、肥満女性で約5～9kg未満、正常体重の女性では約11～16kg未満とする米国の基準のうち、肥満女性では体重増加をもっと厳しく抑えるべきだと述べている。

陸上選手、鉄剤注射ダメ 陸連が警告文書 貧血対策で拡大「体むしばむ」

陸上選手、鉄剤注射ダメ　陸連が警告文書　貧血対策で拡大「体むしばむ」
2016年4月19日 (火)配信朝日新聞

　日本陸上競技連盟は、長距離選手の貧血対策として広まっている鉄剤注射が選手の体をむしばんでいるとして、本格的な対策に取り組むことを決めた。今春からまず、高校、大学、実業団など陸上競技の協力団体や傘下の都道府県協会を通じて、鉄剤注射の危険性を警告する文書を送付。実態を把握するための調査も始める予定だ。日本陸連はこの問題が長距離・マラソンが女子を中心に低迷する大きな要因ととらえている。

　従来も選手に悪影響があることは分かっていたが、鉄剤注射が正当な医療行為になる場合もあるため、現場任せだった。しかし、「正面から鉄剤の問題に取り組まないと、女子マラソンの立て直しはできない」（尾県貢専務理事）という危機感から、強い姿勢で臨むことにした。

　背景には、駅伝人気の過熱がある。中学、高校の指導者の中には、特に女子に対して「やせれば記録が伸びる」という認識で、食事を減らし過度な練習をさせる。その結果、体内に酸素を運ぶヘモグロビン生成に必要な鉄分が減少して貧血になり、即効性のある治療法として、鉄の錠剤の内服ではなく静脈注射を安易に使う場合が多いという。

　注射は、錠剤を口から取れない場合に限り使用するのが正しい用法だ。静脈から大量に入ると逆に「鉄過剰」となり、肝臓や心臓など内臓に沈着して機能障害を起こす恐れがある。日本陸連は１０日に開いた貧血に関する指導者やトレーナー向けセミナーで「体調不良とか成績が思い通りでないというだけで鉄はうってはいけない」と呼びかけた。

　第一生命女子陸上部の山下佐知子監督は「すぐに強化したいのに、練習できない体になって入ってくる」と嘆く。日本陸連は必要に応じて医事委員が各地に出向き、有害さを説明することも考えているほか、将来的には高校の大会での血液検査導入も検討する。（酒瀬川亮介）

　

　◆キーワード

　＜人体中の鉄＞　鉄はいったん体内に入ると出血や大量の発汗などを除き、ほとんど排出されない。通常の生活なら１日約１ミリグラムとれば十分だ。鉄は腸からの吸収率が約１０％なので１０ミリグラム前後を食事でとればいい。静脈注射の１回分は４０～５０ミリグラム。１００％血管から入るため、頻繁に使うと鉄過剰になる可能性が高い。

小中でプログラミング教育 ＩＴ人材育成で文科省方針 高校必修へ、大学も拡充

小中でプログラミング教育　ＩＴ人材育成で文科省方針　高校必修へ、大学も拡充
2016年4月19日 (火)配信共同通信社

　文部科学省は１８日、人工知能（ＡＩ）やビッグデータ解析などのＩＴの専門人材育成を加速させるため、２０２０年度以降実施される次期学習指導要領で、プログラミング教育を小中学校に取り入れ、高校では必修化する方針を固めた。数理・情報系大学の学部・大学院の新設や定員拡充も促し、小学校から大学院までを通じてＩＴ教育の強化を図る。

　１９日の政府の産業競争力会議で馳浩文科相が提案する。

　プログラミング教育は、小学校では体験学習を中心とし、中学校ではホームページ作成やロボット製作などの課題学習として取り入れる。高校では次期指導要領で必修化される見通しの情報の新科目で導入する考え。

　ただ、情報の免許を持つ教員は少なく、文科省はＩＴ企業などと連携した教材開発や教員研修、指導者派遣を検討する。

　大学では数理・情報系だけでなく、文系学部でも情報系の授業を必修化し、医学や農学など専門分野と情報分野を融合した教育を実施できる体制を整備する。滋賀大がビッグデータを扱うデータサイエンス学部を、名古屋大が情報学部を１７年度に新設予定で、他の大学でも改組が進みそうだ。

　また、データサイエンスや統計などを学んだ博士課程修了者に民間企業への就職を促す一方、国際的な研究拠点も整備し、研究者の育成にも力を入れるとしている。

香山リカのココロの万華鏡：今は自分を大切に ／東京

香山リカのココロの万華鏡：今は自分を大切に　／東京
2016年4月19日 (火)配信毎日新聞社

　熊本県で起きた大地震。大勢の方が亡くなったり、けがをしたりした。建物の倒壊や道路のひび割れなども相次いだ。

　また、今回の地震ではとくに余震が多いのが特徴だ。地震の揺れはどこに身を置いても避けることができないので、経験する人は強い恐怖を感じる。またいつ来るかもわからないことが「また起きるのでは」と常に心配が頭から離れない「予期不安」と呼ばれる特殊な状態を招くことがある。そうなると地震そのもの以上にこの「予期不安」ですっかり参ってしまう、ということにもなりかねない。

　また、被災地に住んでいなくても、今回の大地震のニュースや写真などを見ているうちに自分が経験した過去の大きな地震の記憶がよみがえり、めまいや頭痛などを感じた人がいるのではないか。一種の「フラッシュバック」と考えられる。

　このように今回の熊本地震は、被災地の方々にはもちろんだが、それ以外の人たちにもいろいろな形で心のダメージを与えたのではないかと思われる。

　では、どうすればそのダメージを少なくすることができるのか。

　「専門家の心のケアが必要」という意見もあるが、それはまだ早い。まず必要なのは自分の身の安全を確保して少しでもラクな状況に置くこと。たとえば避難所にいる人の場合は、なるべく早く隣の人との間に仕切りをもうけて、ゆっくり足を伸ばせるようにする。他の地域にいる人たちも、しばらくの間は仕事で無理をしない、食事や入浴に時間をかける、といったことを心がけたほうがよい。

　そして「なぜ地震が起きたのか」などと考えるのはちょっと後まわしにして、まずはなるべくいつも通りの「食べる、寝る、くつろぐ」といった日常を取り戻すようにすること。さまざまな恐怖や不安から心を守り、その影響を長引かせないためにも「自分と暮らしを大切にすること」、これを何より優先させる。そうやって自分のからだをいたわることこそが実は何よりの心のケアにもなるのだ。

　いったん被害を受けた地域は、復興までに長い時間がかかる。全国からの支援も必要になるだろう。だからこそ、いまはまず「自分を大切に」。そして、地震で傷ついたこころとからだにエネルギーが戻ったら、立ち上がって復興に向けて歩み出せばよい。とくに被災地に向けては「負けないで」「元気出して」とともに、「まずはゆっくり休んで」「急がなくていいのです」という声もかけたいと思う。（精神科医）

看護師の就職にミスマッチ 最高の求人倍率生かせず 「医療新世紀」

看護師の就職にミスマッチ　最高の求人倍率生かせず　「医療新世紀」
2016年4月19日 (火)配信共同通信社

　都道府県の看護協会が看護職員の再就職や転職を仲介、支援する各地の「ナースセンター」で２０１４年度の求人倍率が２・７９倍と過去１０年で最高だったのに、実際に就職できたのは１５人に１人に満たなかったことが、日本看護協会のまとめで分かった。

　条件が折り合わない「ミスマッチ」が深刻で、看護師不足の解消に不安を残す結果。協会では意欲ある求職者への情報提供や相談受け付け、復職のための研修などで各センターへの支援を強める。

　まとめによると、ナースセンターでの求人倍率は０５年度は１・９２倍、０９年度は２・１５倍で、その後は毎年上昇している。しかし、求人と求職の条件が一致して最終的に就労できたのは、１４年度で登録者１８万６千人に対してわずか１万２千人弱、６・２％だった。

　協会の分析では、各ナースセンターの利用者は、民間業者やハローワークに比べて子育て世代や子育てが一段落して再就職を考える４０代以上の女性の割合が高い。多くが非常勤や日中勤務を求めているのに対し、求人は３交代、夜勤月８回などのフルタイムが多かった。訪問看護ステーションや介護施設など病院以外の求人が増えた半面、求職者には病院の人気が高いという食い違いも明らかになった。

　協会広報部は「短時間勤務や日勤常勤などの多様な勤務が可能で、さらにキャリアアップの仕組みなどが整うと、勤務時間の延長や夜勤増を受け入れている実績もある。求人側にも配慮が必要だ」とコメントした。

　ナースセンターを通じた就労支援については昨年１０月、看護職員が離職時にナースセンターに届け出ることを努力義務とする制度が始まり、てこ入れが図られている。