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海藻食べ尽くす厄介ウニ、養殖で濃厚な味わいに…磯焼け対策・漁業者の収入増
2022/11/28 18:00
沿岸漁場の海藻類を食べ尽くす「磯焼け」の原因となるウニを漁業者から買い取り、養殖で身を太らせて販売する取り組みが、山口県長門市・青海島で進んでいる。事業の核となる養殖施設が完成し、３０日に正式に動き出す。藻場の再生とともに、漁業者の収入確保につなげる狙いで、関係者から期待の声が上がる。（木崎俊勝）
「豊かな海の再生が一番の目的。やせたウニを買い取ることで漁業の活性化にもなる」。今月中旬、施設の稼働準備をしていた地元の水産加工会社「マルヤマ水産」の吉見宜浩・ウニ事業部長（４４）は期待を語った。
約２０００平方メートルの敷地に鉄骨平屋（約１０００平方メートル）の施設が建設され、完成式が３０日に行われる。これまで試験的に取り組んできたマルヤマ水産と国内外で養殖事業を手がける「ウニノミクス」（東京）が共同で事業を進める。ウニの食用部分は生殖巣で産卵期に肥大化。天然ものと同等の色やうま味などになるかが課題となる。
同島沿岸はムラサキウニの被害に悩まされてきた。２０１３年夏に海面温度が３０度超の高水温に見舞われて藻の枯死が進んだ。一方、高水温で繁殖力が高まったウニは数を増やした。磯焼けした場所で育つウニは身がやせて食用にならず、漁業者は取らない。磯焼けは深刻化していった。
磯焼けの海を再生したい。青海島の現状に目を付けたのがウニノミクス社だ。同社はウニ養殖の高い技術を持っている。きっかけは、東日本大震災の復興支援。震災で甚大な被害を受けた宮城県の沿岸は、稚ウニを捕食するヒトデなどが津波で流され、ウニが大量発生し、磯焼けが深刻だった。同社が漁業者と研究し、ウニ養殖の安定的な仕組みを確立させた。
「ゲノム編集ｉＰＳ」２３年にも提供開始…世界中の人に適合へ、山中氏「これから正念場」
2022年11月27日 (日)配信読売新聞
ゲノム編集を応用して、より多くの人に適合するようにした医療用のｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）について、京都大ｉＰＳ細胞研究財団は２６日、２０２３年５月にも産業界に提供を始めることを明らかにした。治験などで安全性や有効性を検証し、実用化につなげる。最終的には世界中のほとんどの人に適合させたい考えだ。
ｉＰＳ細胞を利用した再生医療では、血液などからｉＰＳ細胞を作り、筋肉や、神経などの細胞に変化させて患者に移植する。患者本人から作れば拒絶反応は避けられるが、ｉＰＳ細胞の作製だけで１人あたり数千万円以上の費用と半年以上の時間がかかる。
同財団は、拒絶反応を起こしにくい特別な「細胞の型」を持つ健康な人の血液からｉＰＳ細胞を作製して備蓄。２１年末までに７人の血液から２７種類を作ったが、適合するのは日本人の約４割にとどまっている。
そこで、この割合を高めるため、ゲノム編集の応用を検討。細胞の型を決める遺伝子の一部を改変し、誰にでも使えるｉＰＳ細胞の開発を試みてきた。動物実験を重ね、医療用に提供できる見通しが立ったという。治験などでゲノム編集したｉＰＳ細胞が移植される予定だ。種類を増やして、最終的には世界中の人への適合を目指す。
同財団の山中伸弥理事長は２６日、京都大で講演し、「研究開発はこれからが正念場。患者に届けるというゴールに向けて頑張りたい」と語った。
◆ ゲノム編集 ＝生物のゲノム（全遺伝情報）の一部を狙って改変し、特定の遺伝子の働きを変える技術。効率的な改変が可能な手法「クリスパー・キャス９」を開発した米仏出身の研究者２人は、２０２０年のノーベル化学賞を受賞した。
「プーチンのために死にたくない」：ロシア召集令状を前にした国民の声
Zeleb.es によるストーリー • 昨日 22:32 「ニューヨーク・タイムズ」紙によれば、モスクワの目抜き通りの一つであるアルバート通りで抗議デモが行われ、参加した市民が拘束された。
首都のメインストリートで抗議者を拘束
「ニューヨーク・タイムズ」紙によれば、モスクワの目抜き通りの一つであるアルバート通りで抗議デモが行われ、参加した市民が拘束された。
プーチン氏、動員兵の母親に「人は必ず死ぬものだ」…ロシア軍部は「１０万人死傷」想定か
読売新聞 - 41 分前ロシアのプーチン大統領は２５日、モスクワ郊外の公邸で、ウクライナ侵略を続けるロシア軍の兵員補充のため招集された動員兵の母親らと初めて懇談した。プーチン氏は「痛みを共有している」と述べ、兵士の家族に寄り添う姿勢をアピールした。一方で「人は必ず死ぬものだ」と述べ、兵士の生命を重視していないように聞こえる発言もあり、動員の長期化や拡大への懸念が強まる形になった。
モスクワ郊外の公邸で２５日、動員兵の母親らと面会するプーチン露大統領（ＡＰ）© 読売新聞
プーチン氏は「ロシアでは年間約３万人が交通事故で死んでおり、アルコールでも同程度、死者が出ている」と語り、「重要なのは、どのように生きたかだ」と訴えた。侵略の今後に関しては「我々は目標を達成しなければならないし、疑いなく達成する」と述べた。
複数の独立系メディアは、懇談の参加者には政権与党のメンバーら政権寄りの関係者が多く含まれていたと指摘した。懇談の様子は国営テレビが放映した。
プーチン氏は２５日の大統領令で、兵員を招集する際に使用するデータベースを２０２４年４月までに整備するよう指示した。プーチン氏は１０月末に予備役の部分的動員が完了したと宣言したが、完了に必要とされる大統領令は出しておらず、散発的な動員が続いているとの指摘が相次いでいる。
ロシア人記者で作る独立系メディア「ＩＳｔｏｒｉｅｓ」は２５日、露軍参謀本部と情報機関「連邦保安局」（ＦＳＢ）関係者の話として、軍部は来年夏までに動員兵約１０万人が死傷する事態を想定していると報じた。
島根県知事、新型コロナ「第8波入り」を宣言
2022年11月24日 (木)配信中国新聞
島根県内の新型コロナウイルス感染について、丸山達也知事は22日の定例記者会見で「第8波入り」を宣言した。児童福祉施設や学校でクラスター（感染者集団）が多発。全国的に経済活動との両立が進み、季節性インフルエンザとの同時流行も懸念されており、県は対策の徹底とワクチン接種の検討を呼びかけている。
県内では、15日に約2カ月ぶりに感染者が800人を超え849人となった。22日も821人に上った。直近1週間（16～22日）の人口10万人あたりの感染者数は、第7波のピークだった8月下旬のほぼ半数の573・2人に増えた。16日以降、児童福祉施設18カ所、学校5カ所でクラスターが発生。小学生以下の子どもで広がっている。11月に入り、高齢者を中心に13人が死亡した。
県は児童福祉施設や小学校、ハイリスクの人が集う医療機関や高齢者福祉施設での対策を強化。丸山知事は「陽性者を早期発見し、感染を最小限に抑える対応をする」と強調した。施設に勤務する職員が週2、3回の検査を3カ月続けられる量の約230万回分の抗原検査キットを配布するという。
年末年始にかけ、インフルエンザとの同時流行や、感染力が強いとされ、欧米で流行しているオミクロン株派生型「BQ・1」「XBB」などへの置き換わりが懸念されている。県は1日最多で約4千人の発熱患者が最大10日間続くと想定し、医療態勢の強化を図る。（高橋良輔）
誰かのために生きてこそ幸せ ９０代の現役医師白方さん本出版
2022年11月24日 (木)配信大阪日日新聞
９０代の現役医師で医療法人社団湯川胃腸病院院長の白方誠彌（しらかたせいや）さん＝大阪市天王寺区＝が『誰かのために生きてこそ－人生が好転する「利他の精神」』を出版した。「自分さえよければ」という利己的な発想ではなく、他人から感謝される生き方が自分に幸せをもたらすと白方さんが伝える究極の「他人本位」のお勧め本だ。
本書は「祖国の勝利のため」「家族の生活のため」「貧困国の発展のため」など６章で構成。白方さんは九州の宮崎で出生。小学４年のとき、教員をしていた父の仕事の関係で両親ときょうだい７人で満州へ渡った。その後北朝鮮で終戦を迎え北からソ連軍が侵攻してくるなか、九死に一生を得る経験をして帰国した。少年時代には、長男の白方さんが可愛がっていた弟が病で亡くなり、「医師になって人助けをしたい」との思いから猛勉強をして九州大医学部へ入学。
卒業後は脳神経外科医で岩手医科大講師、神戸大医学部助教授として医学の発展に尽力した。さらに院長として淀川キリスト教病院、日本バプテスト病院の経営再建に奔走。開発途上国バングラデシュの医療支援にも携わり、現在もＮＰＯ法人「アミティ・バングラデシュ」を立ち上げ４０年以上にわたり支援活動を続けている。
戦後の混乱期から復興、高度経済成長期を経て、バブル崩壊、阪神淡路大震災を経験。これら激動の時代を「利他の精神」で生き抜いてきた白方さんは「今の日本の多くの国民が精神的な貧しさを抱えている」と警鐘を鳴らし、「特に気がかりなのが『自分さえよければ』という自己中心的な意識の広がりである。特に若い人には人間は誰かのために生きてこそ、結果として幸せな人生を手にすることができるとの思いを伝えたい」と話している。
幻冬舎メディアコンサルティング、４６判２００ページ、定価１６５０円（税込み）。
医療現場に期待と慎重論 重症化リスクない人も対象 塩野義飲み薬、緊急承認
2022年11月24日 (木)配信共同通信社
塩野義製薬の新型コロナウイルス感染症の飲み薬「ゾコーバ」は、３回の審議が開かれるという曲折を経て緊急承認された。軽症者が使える初の国産飲み薬で、重症化リスクのない人も服用できるため注目が集まる。政府は塩野義と１００万人分の購入契約を結んでいる。医療現場には治療の選択肢が増えることへの待望論がある一方、飲み合わせの難しい薬が多い点や費用対効果といった面から問題を指摘する声もある。
▽異例の経過
ゾコーバの承認可否は６、７月に２度の審議を行っても結論を出せないという異例の経過をたどった。中間段階の臨床試験（治験）データでは、あらかじめ主要評価項目として設定した頭痛や吐き気などを含む新型コロナの１２の症状を総合的に改善する効果を明確に示すことができなかったためだ。
治験開始後に流行の主流が比較的重症化しにくいオミクロン株に置き換わり、薬を投与した人と偽薬の人でどれほど差が出たのか、効果を示しにくくなったことが一因と考えられた。塩野義はオミクロン株に特徴的な５の症状に評価項目を絞ると、症状が消えるまでの期間が短縮されたとする最終段階の治験結果を提出し、３度目の審議に臨んだ。
２２日の会合では「日本人に対しては効かないように見える」などとして反対した委員も１人いたが、賛成多数で了承という結論に至り、直後に緊急承認された。
▽三つ目
既に国内で使われている飲み薬には米メルクのモルヌピラビル、米ファイザーのパキロビッドがある。これらは重症化リスクのある人など投与対象が限られているのに対し、ゾコーバではリスクのない人も投与対象に含まれているのが特徴だ。
いずれもウイルスが増殖するのを防ぐ抗ウイルス薬と呼ばれるタイプで長崎大の泉川公一（いずみかわ・こういち）教授（感染症学）は「感染者数は増えている。内服薬の三つ目として使えるようになれば現場としてはありがたい」と評価する。
▽財政負担
ただどれだけ使われるかは見通せない部分もある。妊婦は禁忌で、高血圧薬など飲み合わせに注意が必要な薬も多い。埼玉医科大総合医療センターの岡秀昭（おか・ひであき）教授（感染症学）は「重症化リスクのない人は、もともと薬を使わなくても治る」と考えている。抗ウイルス薬を安易に投与すると薬が効かないウイルスが出現する恐れもあることに触れ、「リスクのない人への幅広い投与は慎重に考えるべきだろう」と話す。
モルヌピラビルの場合、通常必要な５日間の投薬に９万円程度かかるとされることから、ゾコーバも高額となることが予想される。大阪大の忽那賢志（くつな・さとし）教授（感染制御学）は「財政面での負担は極めて大きく、安易に処方して良いものではない。症状が１日早く軽くなるという利益と、コストのバランスをどう取るかの議論が必要」と訴えている。
カタールで観戦なら、日本大使館「３回接種して渡航を」…帰国できず「行き場失う恐れ」
2022/11/20 23:01
在カタール日本大使館は、Ｗ杯の観戦に訪れる日本人に向け、帰国時に支障が生じないよう、可能な限り新型コロナウイルスワクチンを３回接種してから渡航するよう呼びかけている。
国内で新たに１３万３０９５人コロナ感染…東京の１週間平均は１７％増
今回のＷ杯はコロナ禍での初開催だが、昨年の東京五輪・パラリンピックとは異なり、入場制限はない。カタール政府は期間中、人口の約４割に当たる約１２０万人が訪れると予想。ホテルの需給は 逼迫ひっぱく し、価格も高騰している。宿泊期間を延ばすのは難しいとみられる。
新型コロナウイルスのオミクロン株対応のワクチン
日本への帰国には本来、水際対策としてワクチン３回の接種証明か、出国前７２時間以内の検査による陰性証明が必要だ。ただ、今後の感染状況によってはＰＣＲ検査をすぐに受けられない可能性もあり、同大使館は「検査待ちで滞在を延長しようとすると、行き場を失う恐れがある」としている。カタール政府は陽性判明者に５日間の自主隔離を求めており、検査で陽性になると同様の事態に陥る。
同大使館はこうした状況を踏まえ、入国前の３回接種を呼びかけるとともに、接種証明も陰性証明もない日本人が申し出れば、帰国に必要な文書の発給を決定。予定通りの航空機で出国し、日本の空港で検査を受けてもらうとしている。
担当者は「大会中の例外的で時限的な対応だ」と強調。また陽性判明時には文書を出せないとし、「発症したら、ためらわずに医療機関を受診してほしい」と話している。
レッカー車、発見。
大きなバスを牽引していた。
大きい車には近寄りたくない。
挟まれたら、大変ですし、接触も、命落とします。
でも、大きい車も要りようです、自転車やバイクさんは、特に気を付けましょう。
名大など４万人情報流出か 国立大機構にサイバー攻撃
2022年11月21日 (月)配信共同通信社
名古屋大と岐阜大を運営する東海国立大学機構（名古屋市）は１８日、身代金要求型コンピューターウイルス「ランサムウエア」によるサイバー攻撃を受け、機構が保有する学生や教職員ら約４万人分の氏名やメールアドレスなどの個人情報が漏えいした可能性があると発表した。情報の悪用は確認されていない。
機構によると、１０月１８日に履歴を調べ不正アクセスが判明。個人の氏名やメールアドレスに加え、機構や学内で使う情報システムのＩＤやパスワードなどに、外部からアクセスできる状態になっていた。岐阜大の学生の情報については別に管理していたため影響はなかった。
サイバー攻撃でサーバーにあったデータの一部が改変されたが、復元可能で業務継続に影響はないという。機構は対象者にパスワード変更を依頼し、愛知県警に不正アクセス被害を相談した。
高額寄付問題 被害救済へ法整備を急ぎたい
2022/11/20 05:00
不安をあおって多額の寄付を集める悪質な活動を野放しにはできない。政府と与野党が知恵を絞り、被害の救済につなげていく必要がある。
政府が、世界平和統一家庭連合（旧統一教会）の問題を受け、不当な寄付の勧誘を禁止する新法の概要を与野党に提示した。今国会での成立を目指している。
旧統一教会を巡っては、高額な商品の購入を迫る「霊感商法」などのトラブルが相次いできた。安倍元首相の銃撃事件をきっかけに、親が多額の寄付を重ね、子供が生活に困窮するといった深刻な被害が浮き彫りになった。
被害救済と再発防止に向けて、与野党が協力する意義は大きい。政治的な駆け引きを排し、法整備に取り組むことが重要だ。
政府は新法で、「先祖が苦しんでいる」などと不安をあおって寄付を勧誘する行為を禁止する方針だ。宗教団体などが信者に借金や不動産売却を求め、資金を調達することも禁じる。違反があれば、寄付を取り消すことができる。
団体が禁止行為を繰り返した場合、国が停止を勧告・命令し、応じなければ刑事罰を適用する。
信者やその家族を破産に追い込むような行為は許されない。卑劣な手口を封じる狙いは妥当だ。
焦点は、信者本人に代わって配偶者や子供が、寄付を取り消せるようにするかどうかだった。立憲民主党などが求めていたが、政府・与党は、本人の財産権を侵害しかねないとして慎重だった。
政府は新法の概要で、子供の養育費などを保全するため、家族が寄付を取り消せる仕組みを導入する方針を示した。
民法は、債権者が自らの財産を保全するため、債務者に代わって代金などを回収する「債権者代位権」を定めている。政府はこの規定を参考にしたという。
憲法が保障する財産権を侵害しないよう留意しつつ、幅広く救済できる方法を検討してほしい。
立民党と日本維新の会は、寄付額に「年間の可処分所得の４分の１」などの上限を設けるよう主張している。宗教団体が信者の収入を把握することにならないか。
新法とは別に、政府は、霊感商法による契約を取り消せる期間を最長１０年に延長する消費者契約法改正案を国会に提出した。時効が成立していない契約については、 遡そ及きゅう して期間延長を適用する。
実現すれば、救済できる被害者の範囲が広がるだろう。政府と与野党が協力し、早急に法整備を図らねばならない。
講演会:「認知症、不幸じゃない」 妻みとった男性が講演 橿原 ／奈良
2022年11月20日 (日)配信毎日新聞社
講演会:「認知症、不幸じゃない」 妻みとった男性が講演 橿原 ／奈良
認知症当事者らが体験を語る講演会が１９日、県橿原文化会館（橿原市北八木町３）であり、若年性認知症の妻を１０年間の介護の末にみとった大淀町の元自衛官、正楽忠司さん（７３）が演壇に立った。正楽さんは介護を通じて得られた人生観や出会えた人などのことを紹介し、「不便ではあっても、決して不幸ではない」と訴えた。
講演会は認知症家族の自助団体「認知症家族交流会なないろ」（橿原市）の主催。
正楽さんが妻博子さんの変化に気付いたのは、２００３年に陸上自衛隊を定年退職して間もなくのことだ。０５年には若年性認知症と診断され、「真面目に生きてきたのにどうして」と泣きじゃくる博子さんに、かける言葉が見つからなかった。
それからは病気の進行を遅らそうと懸命に支え、「生きていても仕方ない」と泣く博子さんを励ました。しかし、診断の５年後には意思疎通が難しくなり、入院を余儀なくされた際には無力感と罪悪感で涙を流した。
肺炎を繰り返した博子さんは診断からちょうど１０年後の１５年４月、６６歳で息を引き取った。自助団体に出会ったことで救われたという正楽さんは「先行きの見えない中で介護する家族も当事者。完璧を求めず、相談してほしい」と話した。【稲生陽】
パッケージにつられて、買ってみた。
おいしかったよ。
また来週の土曜日に飲みましょうね。
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