■ 米国債の保有残高を減らした日中 ■
上のグラフは日中の米国債保有残高の推移です。
昨年１２月に日本も中国も米国債の残高を減らしていることが分かります。
その時期、米国債金利がどうなっていたかと言うと・・・
１０月頃から米国債金利がジリジリと上昇し始めますが、この時期、FRBのテーパリングがチラチラと見え隠れしていました。米長期金利の上昇は、テーパリングを見込んで発生していた様に思われます。FRBはQE3で長期国債を中心に買いいれていますから、テーパリングは長期国債の金利上昇を発生させます。
一方、短期金利の上昇は、米経済の好調な指標を受けて発生していた様に思われます。好況による金利上昇を予測して金利の低い国債を手放し、株などにシフトしていたのでは無いでしょうか。
中国の米国債保有は短期中心だと思うので、テーパリングが順調に開始され市場がリスクオムードになった時、米国債を売却していたと考えられます。
日本も同様に民間が多少の米国債を手放したのかも知れません。
■ 中国の米国債購入を補完する日本 ■
年明けから顕在化した新興国危機ですが、昨年の６月頃にも発生しています。この時期、９月頃からFRBがテーパリングを開始するのでは無いかとの観測が高まり、米国債が売られ金利が上昇し始めました。
興味深いのは昨年６月以降、中国が米国債を売却する一方で、日本は思い切り米国債を買い支えていました。逆に、中国が米国債保有を増やし始めると、日本は増加ペースを緩めています。昨年末まではこんな感じで、中国の米国債購入を日本が補完する状況が続いています。
■ 日中が同時に米国債保有を減らすと・・ ■
昨年１２月までの米国債金利の上昇は中国を始めとした米国債売りが原因だと思われます。本来なら日本はこれに対抗して米国債を買い増さなければいけないのですが、日本も残高を減らしています。
そこで、１月に入って一揆に新興国危機が勃発します。
株価も世界的に下落し始めました。
「米国債金利が上昇して、１０年債金利が３％、３０年債金利が４％に近づくと、何らかの危機が発生する法則」が発動されたのです。
この法則の原因は二つ考えられます。
１） 米国債金利の上昇で新興国との金利差が縮小する為に米国債への資金回帰が発生
２） 米国債への資金誘導を目的として、新興国市場や株式市場が攻撃される
株式市場が同時に攻撃されるところを見ると、私は米国債への意図的な資金誘導が行なわれていいると思えてなりません。
■ 米国債金利を見ていれば、株価下落がある程度予測出来る？ ■
ニュースなどでは株価の上昇や下落を大々的に報道します。
しかし、株価に影響を与えているのが米国債金利の動向であるのなら、株価よりも米国債金利の動向をチェックして方が良さそうです。
「米国債金利が現状のピークである１０年債で３％、３０年債で４％に近づいたら、イベントが発生して、近々株価が下落する法則」
こんな法則が市場を支配してい様に思えてなりません・・・・。
本日は米国債金利と市場について妄想を膨らめてみました。