■ 金融バブル再び ■
現在のアメリカの戦略は次の通りです。
１） テーパリングを年内に終了
２） 来年半ばの利上げに向けた地均し
３） 日本は消費税増税を強行させて経済を停滞させる
４） 日銀が追加緩和に追い込まれで資金供給を拡大する
５） ヨーロッパはウクライナ危機で経済に重石を乗せる
６） スペインのカタルーニャの独立運動を煽る（妄想）
７） スペインやポルトガルル、イタリア辺りの国債を攻撃する
８） ユーロ危機を再び煽る
９） 中国や新興国は世界的な景気低迷から成長力が低下する
１０）資源国も世界的な需要低下で通貨が下落する
１１）世界的に景気が低迷する中でアメリカが利上げに踏み切る
１２）ドル高が実質金利を押し上げ、アメリカへの資金流入が拡大する
１３）アメリカの金融業界で再びバブルが膨らむ
これがアメリカが描く復活のシナリオでしょう。
■ 囁かれる２０１７年危機 ■
著名な投資家、ジム・ロジャース氏が2013年11月に次の様に予測しています。
世界の株式市場のほとんどは、人為的に高くなっている。
人工的な流動性の海の中にあり、それがいつか枯渇する。
3年間ぐらいは持つだろうが、急いで買いには行かない。
次の危機がすぐにやってくる。
各国が何かの問題を抱えている。
各国が量的緩和を続けているから、世界危機がすぐに来るとは思わない。
米国では量的緩和に制限はないし、最近の政治決着で政府支出にも制限がない。
現在続いている狂気に限度がない。
しかし、これは狂気であり、不幸な終わり方をする。
不幸は2017年まではやってこないだろう。
この予測から少しズるのがアメリカの利上げですが、多少金利を上げた所で緩和的な金融政策を継続するのであれば、ジム・ロジャースの予測から大きく外れる事は無いでしょう。
ただ、アメリカへの資金還流の動きが早ければ、新興国の崩壊が少し早まるかも知れません。
■ バブル経済の継続期間はアメリカへの資金流入の間続く ■
アメリカが利上げで１人勝ちした場合、ここからアメリカのバブルが膨らむとして、その継続時間はどの位でしょうか？
アメリカのITバブルは１９９９年頃に拡大し始め２０００年まで継続し２００１年に掛けて崩壊していおます。ITバブルの原因は１９９８年に世界最大のヘッジファンド＝LTCM（ロングターム・キャピタル・マネジメント）が破綻して、投資資金がアメリカに一気に逆流した事です。
先のサブプライムローンの崩壊に元となったアメリカの住宅バブルは２００１年頃に住宅市場が拡大し始め２００７年に崩壊します。これは結構長く続きましたが、この期間は日銀の金融緩和の時期に符合します。大量に生み出されたアメリカの住宅担保証券（MBS)が様々に金融商品に加工されて全世界にばら撒かれた事が、危機を世界に拡大しました。この時期、ドル/円の為替レートは１２０円台とドル高で推移しています。これは、世界で唯一量的緩和を実行していた円が調達通貨（円キャリートレード）となって、アメリカの不動産バブルを支えていた事を示すものでしょう。
この様に、アメリカ経済が一人勝ち状態になった時、ドルが上昇して実質金利差が拡大し、アメリカへの資金流入が加速し、バブルが膨らみます。
今回の利上げ局面で、アメリカが上手く景気の急回復を演出出来たとして、その継続期間は日本やECBが緩和的金融政策を継続する期間、あるいは新興国からアメリカに資金還流する期間になるでしょう。
日銀の異次元緩和は2013年4月からスタートして当初２年継続すると言われていましたが、最近では「２％のインフレ率が安定して継続するまで」と表現を変えています。消費税増税によって２％のインフレ率達成が難しくなっていますから、日銀が２０１５年前半に異次元緩和を終了する見込みは有りません。むしろ、不景気で物価が下落すれば「躊躇なく緩和拡大に踏み切る」でしょう。
■ バブル崩壊１０年説 ■
アメリカのバブル崩壊はほぼ１０年周期で発生しており、その規模は拡大しています。
1990年頃・・・・アメリカの不動産バブル崩壊
2000年頃・・・・アメリカのITバブルの崩壊
2007年・・・・・サブプライム危機
2017年・・・・・？？？
それぞれのバブルの原因は、「強いドル政策」による米国への資金流入でした。バブルの膨らんでいた時期は、ドル高による実質金利高が世界の投資マネーをアメリカに引きつけています。
■ 第二次世界大戦の戦時国債の呪縛という妄想 ■
尤も、アメリカの１０年周期のバブル崩壊の原因は、太平洋戦争によって大量に発行された戦時国債の償還が絡んでいるのでは無いかと私は妄想しています。戦後の金融抑圧政策によって戦時国債を上手に長期国債に借り換えしたアメリカですが、どうも、長期国債の大量償還時期になると、ニクソンショックが起こされたりしてドル安政策になったのでは無いか。その余波がずっと継続して、アメリカは１０年周期でドル安とドル高を繰り返して、米国債の償還コストを削減しているのでは？・・・これは妄想に過ぎませんが・・・。
■ バブルになる市場はどこか・・・・ ■
今回、アメリカに資金還流が起きた場合、バブル化する市場はどこでしょうか？
住宅市場はアメリカの実体経済に大きな比率を占めるので、資金流入の受け皿としては理想的ですが、サブプライムショックやリーマンショックの原因になったので、バブル化する程過熱するかは疑問です。
商業不動産市場は２０１７年の底打ち目指して目下下落の真っ最中です。リーマンショックによってアメリカの消費の主体である庶民の購買力が低下してしまったので、消費が急激に回復するとも思えません。
株式市場は、直ぐに過熱しそうですが、バブルという言葉がチラチラする状況では、継続性に疑問が残ります。
シェールガスは大阪ガスや住友商事が巨額の損失を出している事などから、そろそろ開発バブルが弾けるのでは無いでしょうか？
残るは米国債ですが、中東や極東、ウクライナなどで軍事的緊張が高まれば、「有事のドル買い、米国債買い」が復活するかも知れません。
アメリカの財政赤字の膨らみ具合を見ても、米国債の需給改善と金利の抑制はアメリカに取ってメリットは大きいでしょう。
「ゆうちょ」や「かんぽ」を始めとして、地方銀行なども金融庁が日本国債偏重を指摘している中で、運用力の無いこれらの金融機関は米国債運用を増やして行きそうです。同様に農林中金や年金の積立金、生保各社も米国債による運用を高めそうです。
■ 米国債バブルの崩壊は起こり得るのか？ ■
ところで、「米国債」が「バブル化」するとはどの様な状況になるのでしょうか？
バブルとは正常な需給関係を越える需要が発生する事によって起こります。米国債がバブル化すれば米国債金利が低下します。要は利幅の薄い投資になるのですが、ドル高が進行している間は為替差益による実質金利の上昇がこれを補います。
一方、ドル安傾向が顕著になった場合、米国債による含み損が拡大するので、外国の投資家達は米国債を手放そうとします。
これが急激に発生すれば、「米国債バブルの崩壊」となるでしょう。
ただ、起きる起きると言われ続けて、起こらないのが米国債危機やドル危機。
本日も朝から妄想に耽ってしまいました。
もう一つの妄想は、「憲法９条」がノーベル平和賞を受賞したら、尖閣危機が起こるという妄想。「ノーベル平和賞」ってそういう賞ですから・・・・。