★ニューヨークのコロンビア大学。
映画いちご白書で有名なNYシティの名門大学。
男女を問わない「男女同一寮、ルームメート部屋」を作るという。
今、男女の混合寮を推進している大学が、米国で増加しつつある。
つまり、男女同一寮では見知らぬ男女の学生が、お互いOKすればルームメートになる。 コロンビア大学では、その理由として学生からの要望が多いのだという。 こういった「男女の性」を区別しない学生住宅、つまり同じ部屋で男女が一緒に寝起きするということは、自然にセックスもOKということになるのだろう。
その時に問題になるのは、和合か強姦かの立証になるに違いない。防犯カメラで常時監視するか。それとも男女ルームメートの場合、強姦は成立せず、とかルールを決めておく。何しろ米国では、1時間に1人が強姦されているというデータがあるから。
さて、日本で同じことをやったら、どうなるのか想像すると面白い。
★鳩山由紀夫。
やはり総理を先祖に持つ、お坊ちゃまセレブ議員が、安倍、福田、麻生そして鳩山と4代続いたが、「豆腐の角に頭ぶつけてケガをする」という川柳がピタリと当てはまる。
クラゲのように芯がない。床の間を背にして、飯を食うのはうまいが、魚は切り身で海を泳いでいると思っている節がある。
つまり一言でいえば、「バカ殿」。
さて、普天間問題、鳩山はまたしても決断をしなかった。国民が支持していないドン亀や福島嬢に振り回されたのは政治不在だ。つまり8・30総選挙の民意を反映していない。
日米合意を白紙に戻すというなら、そのように米国にちゃんと言うべきだ。
それにしても、2005年に最終合意をして、2006年5月にはロードマップを立ち上げたのだから、遅くても3年後の2009年中には、普天間問題は解決していたはずだ。
つまり普天間からグアムへ海兵隊と家族の移転、それに伴って日本政府が負担するグアムにおける海兵隊向けの新規豪華住宅(総予算7000億円)。またホワイトビーチの辺野古にも新基地というか、米軍高級リゾート地が作られていたはずだ。つまり沖縄のフロリダ。それをグズグズとやらなかったのは自民党政権だけでなく、米国ブッシュ政権にも責任はある。総理パパと大統領パパを持つ「お坊ちゃまリーダー」というのは 甘く溶けるアイスクリームのようだ。
★小沢一郎。
一昨日の天皇と宮内庁批判はひどかった。
顔を尖らせ、目付きを険しくさせ、並み居る新聞記者をとっちめていた。
ヤクザ顔負けの物言い、相手に因縁をつけ、己の我を通そうとする小沢一郎。
「君、憲法を読んだことがあるのか。宮内庁のナントカという役人が。天皇が絶対だなんて誰が決めたのか。天皇の身体の調子が悪いというなら、他のことも止めればいい。天皇に聞いてみろ・・・・」。
こういう人間が、事実上、日本の権力を握っているのだから、浅ましいというか、恥ずかしいというか。一昔なら、天皇は神聖にして侵すべからずという不敬罪に相当、もっといえば「逆賊の徒」。
さてさて、小沢が何か興奮して、口から泡を飛ばして喋っていたが、小沢の話を聴いていると、小沢は天皇制を否定しているのではないのか。憲法第一条いわく、天皇は日本国の象徴であり、日本国民統合の象徴である。
そして小沢は、憲法第三条の「天皇の行為には、内閣の助言と承認を必要とする」ことを挙げたが、この第三条の後段には、「内閣が、その責任を負う」とも謳っている。
つまり今回の混乱を招いた鳩山内閣は、その責任を取って、総辞職に値する。
★小沢と中国。
630名の大代表団を引き連れて中国へ行った小沢一郎。
北京では独裁政権の胡錦濤に一人ひとりが、ひれ伏し、握手をしてもらい、芸能タレントに群がるように、民主党140名の国会議員がはしゃいでいたのは、まことに見苦しい限りだった。
一方、その直後ソウルへ行き、小沢は韓国のイ大統領と私的な話だとして二人だけの会談を持った。イ大統領は大阪生まれ、大阪育ちの在日韓国人だから日本語はペラペラ、しかし、このことは韓国では公然の秘密になっている。
なぜ小沢が李明博と密談を持ったかと言えば、北朝鮮イッシューであったと漏れ聞こえてくる。つまり小沢は師の故・金丸信を受け継いで、電撃訪朝をしたい。朝鮮と国交正常化すれば、3兆円の経済支援という利権が動く。その為の密談が必要だった。
李明博だって、1%の手数料でも300億円になる。
「朝鮮版、越後屋、お主も悪よのォ」。
★佐藤祐介(48)。
覚醒剤を打っていた現職のデカ、千葉県警の佐倉署刑事2課、佐藤祐介。自宅から覚醒剤用の注射器と計量器が押収された。今月9日深夜、午前0時ごろ、佐倉市の回転寿司店駐車場に止めた乗用車の中で、女友達(43)と覚醒剤を打っていたという。佐藤祐介、1979年に千葉県警入り、薬物係長、覚醒剤を押収し、自分でやっていた、麻薬デカ。48歳で懲戒免職。
★石原慎太郎。
老醜の政治家。
2020年のオリンピック立候補に都議会が反対した場合、断念するという。当然だ。
だいたいが、東京オリンピックに再度、立候補するかどうかは次の都知事が決めることで石原ではない。
さて問題がある。2016年オリンピックは失敗に終ったが、都が電通に作らせたPR映像(10分間)の制作費が5億円だったという。
この映像を見たが、なぜ5億円かかったか意味不明。そして第三者の映像専門家の話では、「高すぎる。あれを見た限り、原価は高くても2〜3千万円、利益50%を入れて、3〜4千万円がせいぜい。4千万円以上だったらクライアントはOKしないだろう」。 そして、こう付け加えた、「全部で2千万円でも喜んでやる」。
(ムラマサ、鋭く斬る)