OECD加盟国３８カ国の中で、日本は下から２番目だった。

　昨日は、「日本の公教育はやはり心配である・・・教育にお金をかけない日本の現実」を書いた。

　日本は、本当に教育に公的なお金をかけない国のようである。

　OECD加盟国３８カ国の中で、国内総生産（ＧＤＰ）に占める小学校から大学に相当する教育の公的支出の割合が低い。

　日本は２・９％で、ＯＥＣＤ平均の４・１％を大きく下回り、比較可能な３８カ国のうち下から２番目だった。

　この「教育にお金をかけない」という傾向が、教員の職場環境悪化のにつながっているのではないか。

　学校という職場のブラック化である。

　人もお金も不十分な職場環境の中、ブラック企業並みかそれ以上に忙しい環境になっている。

　教職というのは、素晴らしい職業である。

　しかし、働く環境がハードすぎるのも事実である。

　教育にお金をかけるようになれば、学校という環境を支える人や物が増え、本来持っている教職という職業の素晴らしさも実感しやすくなると考える。

　最近少なくなり続けている教員採用の倍率も上がるだろう。