高齢夫婦無職の我が家、やがて老齢基礎年金の実態を知り、微苦笑を重ね・・。

私は東京の調布市の片隅に住む年金生活の身であるが、
私たち夫婦は子供に恵まれなかったので、我が家は家内とたった２人だけの家庭である。
そして雑木の多い小庭に古ぼけた一軒屋に住み、お互いの趣味を互いに尊重して、日常を過ごしている。

家内は私より５歳若く、お互いに厚生年金、そしてわずかながらの企業年金を頂だいた上、
程ほどの貯金を取り崩して、ささやかな年金生活を過ごしている。
　　　　　　　　　　

過ぎし２０１２年（平成２４年）２月現在として、日本年金機構が年金受給額の実態が公表された。
そしてモデル世帯の年金月額は約２３万円。
内訳としては、夫の老齢厚生年金が約１０万円、老齢基礎年金が約６万５０００円、妻の老齢基礎年金が約６万５０００円、
と私は学んだりした。

そしてモデル世帯は、夫が厚生年金に４０年加入し、
妻が第３号被保険者を含め、国民年金を４０年納めた場合であった。

しかしながらここ１５年前後、経済が衰退する中でリストラ烈風もあった中で、
モデル世帯のような条件の良い世帯は、民間の中小業のサラリーマンには現実としては少数派、
と私は感じながら微苦笑をしたりした。


私は昨年の２０１４年（平成２６年）９月に古稀と称される７０歳となり、
やがて家内は１２月に誕生日を迎えて、高齢者入門の高齢者となったりした。

この当時の我が家の基礎年金の『国民年金』は私だけが頂き、
『厚生年金』はお互いに頂いたりしていた。

しかしながら家内は高齢者となったので、大幅に私たち夫婦間の年金額が変動する、
と私は幾たびも学んだりしていたが、実質は漠然としていた・・。
　　　　　　　　　　

この４月の新年度より、公的年金を受給する人の年金が目減りさせる『マクロ経済スライド』が実施された。
　　　　　　　　　
私は今年の初めの頃『マクロ経済スライド』という言葉に理解できなかったが、
この後の１月３０日の『読売新聞』の夕刊に、『マクロ経済スライド』について掲載されていた。

無念ながら少しボケてきた為か、直ぐに理解できず、私なりに新聞記事を再整理して、何とか解ったりした。
そして読売新聞の原文を私なりに再整理したのは、下記の通りとなった。
　　　　　　　　
①年金額は毎年度改定され、賃金・物価の変動率に応じて増減する。
　１５年度の年金は、過去の賃金上昇率が平均２・３％増だったことをそのまま反映させれば、２・３％増となる。

②しかし、現在の年金額は０・５％分「払い過ぎ」の状態だ。
　「払い過ぎ」は、１９９９年から２００１年にかけて物価が下落したにもかかわらず、
　当時の自公政権が年金額を引き下げなかったことが原因で、今回も適用されるが、
　２０１５年度で解消され、来年度は無し。

③払い過ぎ解消後の本来の伸びは１・８％で、マクロ経済スライドの０・９％を差し引けば、全体で０・９％の伸び率となる。
　　　　　　　　　　

④支払われる年金額（モデルの月額）

　　　２０１４年　　　
　　　　国民年金・・・６万４４００円
　　　　厚生年金・・２１万９０６６円

　　　２０１５年
　　　　賃金上昇分・・・２・３％
　　　　　　差し引要素・・「払い過ぎ」０・５％
　　　　　　　　　　　　　　マクロ経済スライド０・９％
　　　　結果の増加分・・・・０・９％　　　　　
　　　　　　　国民年金・・・６０８円
　　　　　　　厚生年金・・２４４１円
　
　　　この結果、４月から、自営業者らの国民年金（満額）は月６万５００８円（前年度比６０８円増）、
　　　会社員らの厚生年金は、夫婦２人の標準的な世帯で月２２万１５０７円（同２４４１円増）となる。

　　　年金は４、５月の２か月分が、６月にまとめて支払われる。

⑤今回、３０日に公表した厚生労働省の２０１５年度の公的年金の支給額は、
　年金抑制策「マクロ経済スライド」の初適用で伸び率が０・９％抑制され、本来の伸びの半分にとどまった。
　年金額は賃金や物価ほど伸びないことになり、４月分から額は増えても、実質的には目減りする。
　　　　　　　　　　 　　　　　　　　　　

そして私は『マクロ経済スライド』は、高齢者の増加率や平均寿命の延びで、
自動的に決まる抑制率（調整率）分で、
年金の伸びを強制的に低く抑え、高齢化が進んでも年金を破綻させない制度であることを、
新聞などで学んだりしてきた。

もとより国民年金、厚生年金、公務員の共済年金などの約４０００万人の受給者が適用されて、
２００４年に制度ができて、今回初めて適用された。

私は個人的には、「払い過ぎ」とマクロ経済スライドにより、
厚生年金の表面上の絶対支給額は、マイナスになるだろう、と思ったりしてきた。

やがて賃金上昇分が２・３％と知り、表面上は２４４１円増加と解ったりしたが、
実質的には目減りとなり、微苦笑させられたりした。

その上、総務省が１月３０日に公表した２０１４年の物価は、前年に比べ２・６％上昇して、
伸び率としては、バブル経済末期の１９９１年（２・９％）以来、２３年ぶりの高水準、と学んだりした。

このように表面上の絶対支給額は確かに増えたけれど、物価の上昇により、
実質は減少してしまった、苦笑したりした。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

一昨日の夕方、我が家の門扉の近くにある郵便受け入れ箱に、
日本年金機構より『年金額改定通知書』が私と家内宛に郵送されてきた。

そして『年金額改定通知書』と共に、
今年の平成２７年６月より来年の平成２８年４月までの年金振込通知書が、
付記されていた。

『年金額改定通知書』を見ると、私の場合は、
基礎年金の『国民年金』は、従来よりわずかに増加していた。
、
そして『厚生年金』の『基本額』は、従来よりわずかに増加したが、
しかしながら『厚生年金』の一部の『加齢年金額』が無くなり、
『厚生年金』は減額となってしまった。

結果的には『国民年金』と『厚生年金』を加算しても、減額となってしまった
　　　　　　　　　　

家内の場合は、基礎年金の『国民年金』は初めて支給対象となり、、
『基本額』と『振替加算額』が計上されていた。

しかしながら『厚生年金』の『基本額』は大幅に減額されていた。

結果的には『国民年金』と『厚生年金』を加算すると、大幅に増額となった。


そして高齢夫婦無職で老齢基礎年金を頂く齢になれば、
このようになるかょ、と苦笑したりした。

やがて私は夫婦の合算をした結果、少し増額となり、微苦笑したりした。


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