他人事ではありません。
オヤジも発信内容には十分注意しているつもりですが、それでも記事をアップしてから不安になることもしばしばあって、後で修正することもあります。
だからといってここまで続けてきたものを止めてしまうのも癪だし、ブログはある意味オヤジの生活のリズムのようなもの。
１０年前にブログを始めた頃はもうちょっと世の中がネットでの情報発信に大らかだったと思うのですが、リテラシーが進歩したからなのか、あるいは多数が関わるようになって歪んできたのか。
ブログと言えば、更新が止まって放置されているブログってどれくらいあるのでしょう。
オヤジがお世話になっているＧＯＯブログではブログ数だけは毎日増えています。
ＳＮＳが主流の昨今、ブログをやっている人が増えているとはとても思えませんが、不思議です。。。
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＜2015年のネット“炎上”ランキング 「炎上データベース」から分析した傾向と対策＞
ニフティニュース dot.（ドット）配信 http://news.nifty.com/cs/ 2015年12月27日
インターネット上でのふとした発言や投稿が、不特定多数のネットユーザーの興味や怒りを買って起こる“ネット炎上”。自分は個人情報を公開していないし、気を付けているから大丈夫、と思っていないだろうか。それでも、「こんな大ごとになるとは思わなかった」と後悔するのがネット炎上だ。
企業の炎上対策などを手掛けるエルテス（東京都港区）が、2015年の「ネット炎上速報総集編」を発表した。同社が24時間365日、ネット上での炎上を記録して作成した「炎上データベース」によると、月ごとの炎上件数は、いずれの月も14年を上回った。12月についても、既に14年の件数を超えている。
同社によると、大きな原因としてはSNS利用者数の増加があるが、それ以外にスマートフォンの性能向上も挙げられるという。つまり、スマホのカメラで鮮明な画像が撮影できるようになったため、知らず知らずのうちに、投稿した写真に個人が特定できるヒントを盛り込んでしまうというのだ。
例えば、懸賞に当選し、「旅行が当たりました！」と通知はがきの写真をアップしたところ、住所などの個人情報が写り込んでしまったケース。拡大すると、以前のスマホや携帯電話では分からなかった情報が読み取れるため、そこから大学名や経歴などが一気に特定され、さらされてしまう。
同社の担当者は、こうした被害を少しでも防ぐためには、「投稿前のチェックはもちろん、SNSの公開範囲設定を見直すことが大切だ」と話す。「タレントなどではない一般の人が、すべて公開するのは必要性がない上にリスクが高い。ささいなきっかけで人生を棒に振る可能性も留意したほうが良い」と警告する。
また、SNSを使いこなす能力が高い若者世代が陥りやすい炎上例としては、“若気の至り”に関するものがあるという。交際中の彼氏や彼女とのキス動画などをネットに上げ、時間が経過した後に炎上するケースなどだ。担当者は「リベンジポルノではないが、長期的な視点でリスクを考える意識が欠けている人もいる」と話す。
ひとたび炎上すると、投稿を非公開にしたり、削除したりしても、スクリーンショットなどの画像データは延々とネット上で回り続ける。担当者は「炎上から何年もたち、（世間では）忘れられてしまっても、人物や企業の名前で検索すると残っている。リスクに対するリテラシーをもっと高めていく必要がある」と指摘する。企業も同じで、「謝罪や信頼回復と言った炎上後の後始末にかかる費用を考えると、リスク管理へのコスト意識を変えた方が良い」と話す。
◆今年の炎上ランキングトップは「異物混入」
同社がまとめたジャンル別の2015年ネット炎上ランキングによると、食品への「異物混入」に関する炎上がトップとなった。2位は「安保法案関連」で、3位「オリンピック関連」、4位「情報漏えい」、5位「バイトテロ」と続いた。
「異物混入」については、14年末、即席めん「ペヤング」の購入者が「ゴキブリ出てきた」と画像付きでSNSに投稿し、製造会社が一時生産・販売停止に追い込まれたのが記憶に新しい。その流れを受けて15年も、ツイッターやフェイスブック上での異物混入の告発が増えた。
同社によると、画像と一緒に拡散されるためインパクトが強く、より炎上しやすい。その一方で、投稿後に虚偽の告発であったことや自宅で自然に入ったものであることが別のユーザーらによって証明され、投稿者本人のSNSなどが炎上するケースも多かったという。
2、3位は時事ニュースに対して過激な発言や事実として誤った発言を投稿した人が炎上に遭ったケースが目立った。特に「安保法案関連」は個人によって意見が分かれることから、ネット上で議論が白熱し、炎上につながる「議論型炎上」の特徴が見られたという。
「情報漏えい」は今年、国民1人ひとりに12桁の番号を割り振るマイナンバー制度が導入されたことから、より個人情報の管理に対する目が厳しくなった結果だという。大阪府堺市職員の不正個人情報持ち出しも、ネット上のサイトやブログで告発されて広がった。13年に各地で頻発した「バイトテロ」も、いまだ断続的に発生している状態だ。
同社の担当者は、「SNSの利用者数が増加傾向にあることから、2016年の炎上件数も増えるだろう」と予測する。
今や、リアルと同じく、それ以上に気を付ける必要があるインターネット上での発言。匿名での投稿だからといっても安心はできない。SNSやネット上での書き込みをやめるのが最大の安全対策なのだろう。筆者を含め、そうはいかない人も多いのだが、さて、どうするか。
（ライター・南文枝）
オヤジも発信内容には十分注意しているつもりですが、それでも記事をアップしてから不安になることもしばしばあって、後で修正することもあります。
だからといってここまで続けてきたものを止めてしまうのも癪だし、ブログはある意味オヤジの生活のリズムのようなもの。
１０年前にブログを始めた頃はもうちょっと世の中がネットでの情報発信に大らかだったと思うのですが、リテラシーが進歩したからなのか、あるいは多数が関わるようになって歪んできたのか。
ブログと言えば、更新が止まって放置されているブログってどれくらいあるのでしょう。
オヤジがお世話になっているＧＯＯブログではブログ数だけは毎日増えています。
ＳＮＳが主流の昨今、ブログをやっている人が増えているとはとても思えませんが、不思議です。。。
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＜2015年のネット“炎上”ランキング 「炎上データベース」から分析した傾向と対策＞
ニフティニュース dot.（ドット）配信 http://news.nifty.com/cs/ 2015年12月27日
インターネット上でのふとした発言や投稿が、不特定多数のネットユーザーの興味や怒りを買って起こる“ネット炎上”。自分は個人情報を公開していないし、気を付けているから大丈夫、と思っていないだろうか。それでも、「こんな大ごとになるとは思わなかった」と後悔するのがネット炎上だ。
企業の炎上対策などを手掛けるエルテス（東京都港区）が、2015年の「ネット炎上速報総集編」を発表した。同社が24時間365日、ネット上での炎上を記録して作成した「炎上データベース」によると、月ごとの炎上件数は、いずれの月も14年を上回った。12月についても、既に14年の件数を超えている。
同社によると、大きな原因としてはSNS利用者数の増加があるが、それ以外にスマートフォンの性能向上も挙げられるという。つまり、スマホのカメラで鮮明な画像が撮影できるようになったため、知らず知らずのうちに、投稿した写真に個人が特定できるヒントを盛り込んでしまうというのだ。
例えば、懸賞に当選し、「旅行が当たりました！」と通知はがきの写真をアップしたところ、住所などの個人情報が写り込んでしまったケース。拡大すると、以前のスマホや携帯電話では分からなかった情報が読み取れるため、そこから大学名や経歴などが一気に特定され、さらされてしまう。
同社の担当者は、こうした被害を少しでも防ぐためには、「投稿前のチェックはもちろん、SNSの公開範囲設定を見直すことが大切だ」と話す。「タレントなどではない一般の人が、すべて公開するのは必要性がない上にリスクが高い。ささいなきっかけで人生を棒に振る可能性も留意したほうが良い」と警告する。
また、SNSを使いこなす能力が高い若者世代が陥りやすい炎上例としては、“若気の至り”に関するものがあるという。交際中の彼氏や彼女とのキス動画などをネットに上げ、時間が経過した後に炎上するケースなどだ。担当者は「リベンジポルノではないが、長期的な視点でリスクを考える意識が欠けている人もいる」と話す。
ひとたび炎上すると、投稿を非公開にしたり、削除したりしても、スクリーンショットなどの画像データは延々とネット上で回り続ける。担当者は「炎上から何年もたち、（世間では）忘れられてしまっても、人物や企業の名前で検索すると残っている。リスクに対するリテラシーをもっと高めていく必要がある」と指摘する。企業も同じで、「謝罪や信頼回復と言った炎上後の後始末にかかる費用を考えると、リスク管理へのコスト意識を変えた方が良い」と話す。
◆今年の炎上ランキングトップは「異物混入」
同社がまとめたジャンル別の2015年ネット炎上ランキングによると、食品への「異物混入」に関する炎上がトップとなった。2位は「安保法案関連」で、3位「オリンピック関連」、4位「情報漏えい」、5位「バイトテロ」と続いた。
「異物混入」については、14年末、即席めん「ペヤング」の購入者が「ゴキブリ出てきた」と画像付きでSNSに投稿し、製造会社が一時生産・販売停止に追い込まれたのが記憶に新しい。その流れを受けて15年も、ツイッターやフェイスブック上での異物混入の告発が増えた。
同社によると、画像と一緒に拡散されるためインパクトが強く、より炎上しやすい。その一方で、投稿後に虚偽の告発であったことや自宅で自然に入ったものであることが別のユーザーらによって証明され、投稿者本人のSNSなどが炎上するケースも多かったという。
2、3位は時事ニュースに対して過激な発言や事実として誤った発言を投稿した人が炎上に遭ったケースが目立った。特に「安保法案関連」は個人によって意見が分かれることから、ネット上で議論が白熱し、炎上につながる「議論型炎上」の特徴が見られたという。
「情報漏えい」は今年、国民1人ひとりに12桁の番号を割り振るマイナンバー制度が導入されたことから、より個人情報の管理に対する目が厳しくなった結果だという。大阪府堺市職員の不正個人情報持ち出しも、ネット上のサイトやブログで告発されて広がった。13年に各地で頻発した「バイトテロ」も、いまだ断続的に発生している状態だ。
同社の担当者は、「SNSの利用者数が増加傾向にあることから、2016年の炎上件数も増えるだろう」と予測する。
今や、リアルと同じく、それ以上に気を付ける必要があるインターネット上での発言。匿名での投稿だからといっても安心はできない。SNSやネット上での書き込みをやめるのが最大の安全対策なのだろう。筆者を含め、そうはいかない人も多いのだが、さて、どうするか。
（ライター・南文枝）
