伊藤大貴、スキージャンプでワールドカップ２連勝

　日本スキージャンプ界で久しぶりの快挙です。

■ 伊東大貴が2日連続優勝、スキージャンプW杯札幌大会

　皆さんの中には、1989年の長野オリンピックで活躍した船木・原田・岡部・斉藤選手が記憶に残っていることと思います。
　この中で、原田・斎藤選手は引退しましたが、船木・岡部選手は今でも現役で頑張っています（今シーズンはちょっと調子が悪いのですが）。

　私は昔からこの競技が好きで、八木弘和・秋元正博選手が活躍していた1980年代からウォッチしてきました。
　1982年に八木選手が大倉山バッケンレコードを119mに塗り替えた大ジャンプ（↓のYouTube動画の中）を今でも鮮明に記憶しています。

＜SAPPORO-OKURA HILL RECORD COLLECTION by Japanese Jumpers＞

　いろいろな選手を見てきましたが、一番インパクトがあったのは葛西紀明選手。まさに「鳥人（超人）」です。
　彼も今年で40歳になりますが未だに現役で、しかもトップジャンパーとして君臨し「生ける伝説」化しており、海外でも高評価～リスペクトされています。
　その魅力は、なんといってもあの飛型。
　全盛期にはスキー板がカラダの横に並び、ムササビのように、あるいは凧のように風を受け止めて飛翔するのです。スキーがカラダの後ろにあるんじゃないか、とさえ感じたこともありました。ヨーロッパでは「KAMIKAZE」と呼ばれて恐れられました。
　彼のテクニックは、ジャンプを「瞬発力の競技」から「飛翔する競技」へステップアップさせた功績があると思います。

　葛西選手は2014年のソチ・オリンピック出場を目指しています。実現すれば、前人未踏のオリンピック６連続出業という偉業が達成されることになります。
　昔からのファンとしては、是非見たいですね。

誰のせい？

　日本全国、インフルエンザ流行のまっただ中。
　学級閉鎖のニュースが飛び交う中に、高齢者施設での集団感染も報告されています。

■ 隔離徹底も拡大防げず　インフル院内感染で院長「最善の対策」強調
（2012年1月26日：東京新聞）
　入院患者ら三十九人に症状が確認され、女性一人が死亡した疑いがあり、男性二人が重症となった上尾中央総合病院（上尾市）のインフルエンザ集団感染。二十五日に会見した徳永英吉院長は「最善の対策を取った」と話し、症状が出ている患者の隔離や看護師ら職員の出勤停止などを行ったというが、感染拡大を防げなかった。
　同病院によると、死亡した八十代の女性が入院していたのは四人部屋。後の検査で、死亡した女性以外の二人が感染していたことが判明した。重症の八十代と五十代の男性二人はもともと重い疾患があったが、インフルエンザにより、さらに症状が悪化した可能性があるという。
　同病院は、発症していないが感染者と同部屋だった入院患者らにタミフルなどの治療薬を処方。体温測定回数を増やすなどの措置も行い、職員は全員がワクチンを打ったという。二十五日現在、症状が出ているのは一人で、徳永院長は「適切な対応だった」と強調した。　

　死亡例が出ると、マスコミは「誰が悪い？」と犯人捜しをします。これは国民の感情を代弁していると捉えることもできます。
　上記例では「職員は全員インフルエンザワクチンを接種していた」「発症していないが感染者と同部屋だった入院患者らにタミフルなどの治療薬を処方した」「体温測定回数を増やした」と感染対策をしっかりしている病院です。同じ医療現場にいる私から見ても適切な対応だと思います。

　それでもインフルエンザは流行り、一部は重症化するのです。そういう感染症なのです。
　インフルエンザ感染には「不顕性感染者」と呼ばれる、感染しても症状がほとんどでない患者が２割程度存在します。これらの人たちは、ふつうに社会生活を送っており、しかしウイルスを排泄するので他人にうつす力を持っているやっかいな存在です。一見健康に見えるヒトがインフルエンザウイルスをばらまいているのですから。

　もし、上記病院を責めるなら、より完璧な感染対策を目指して入院患者は全員個室管理、面会はシャットアウト、職員はちょっとでも体調が悪いなら１週間就業禁止、等の措置が必要となり、非現実的です。

　「医療を正しく行えば100％良い結果が得られる」という幻想。
　そんな誤った思い込みが日本にははびこっているので「結果が悪ければ医療者が悪い」と認識され、その結果医療が萎縮し医療崩壊の一因となっています。

　インフルエンザの話に戻りますが、日本が学童にワクチンを集団接種していた時期は、インフルエンザ脳症など重症者が少なく、高齢者の死亡数も現在より低く抑えられていました。日本は集団接種をやめましたが、近年欧米では評価される傾向があり、アイロニーを感じます。
　シミュレーションによると、予防接種率を高率に保てば学級閉鎖数を抑制できる可能性も指摘されています；

■ インフルでの学級閉鎖日数、８割予防接種で３分の１　慶大など
（2011/6/16：日本経済新聞）
　小学校で全児童の約８割がインフルエンザの予防接種を受けると、学級閉鎖の日数がほとんど受けない場合に比べて約３分の１の７日になるという研究結果を、けいゆう病院小児科の菅谷憲夫医師と慶応大医学部の研究グループがまとめた。論文が16日に米感染症学会の専門誌（電子版）に載る。
　東京都内のある私立小学校に協力してもらい、1984年から2007年まで、インフルエンザワクチンの接種率と学級閉鎖の平均日数を調べた。
　児童への集団接種が実施されていた84～87年（平均接種率96.5％）の学級閉鎖日数は平均1.3日、集団接種が中止されていた95～99年（同2.4％）は20.5日だった。これに対し任意接種となった2004～07年（同78.6％）では７日だった。接種率が高くなるほど、学級閉鎖の日数が短くなることがわかった。
　児童への集団接種が、高齢者や乳児のインフルエンザによる死亡数を減らすという社会的効果はこれまでにもわかっていたが、児童全体としてみた場合の発症リスク低減につながるのかどうかは不明だった。
　菅谷医師は「集団接種に戻る必要はないが、児童全体の60～70％がワクチンを接種すれば、児童から児童へインフルエンザが感染するのを防ぐのに役立つことは確かだ」と話している。

　当院を受診されたインフルエンザ患者さんには、今のところワクチン接種回数がゼロか１回の子どもがほとんどです。「２回接種したのに・・・」という声は聞かれず、今シーズンのワクチンが効いている印象があります（あくまでも「現時点で」ですが）。
　しかし「行事にどうしても参加したいので、隔離期間を１日短くできないか？」と相談してくる患者さんは決まってワクチン未接種。もう少し「自己責任」という言葉をかみしめていただきたい、と思う今日この頃です。

　半分愚痴になってしまい、申し訳ありません。
　

水痘・おたふくかぜワクチン定期接種化！

　下記のニュースが飛び込んできました；

■ 7ワクチンの予防接種法上の位置付けを決定- ヒブなど4種を定期一類に
（2012年01月27日 キャリアブレイン ）
　予防接種法改正案の今通常国会への提出に向けて検討している厚生科学審議会感染症分科会の予防接種部会（部会長＝加藤達夫・国立成育医療研究センター総長）は27日に会合を開き、定期接種化を検討している７種類のワクチンの予防接種法上の位置付けを決めた。インフルエンザ菌b型（ヒブ＝Hib）ワクチンなど4種類を、集団予防が主な目的の定期接種一類に、子宮頸がん予防（HPV）ワクチンなど3種類を、個人予防が主な目的の定期二類にする。
　一類に位置付けるのは、▽ヒブ▽小児用肺炎球菌▽水痘▽おたふくかぜ－の計4種。一方、二類に位置付けるHPV、B型肝炎、成人用肺炎球菌の3種類は、感染者の死亡率が一類にする4種と比べて低かったり、有効な治療法が確立されていたりするとの理由から、一類に該当しないと判断された。
　また、定期接種一類と二類の定義をめぐっては、前回の会合で、予防接種の目的を集団予防と個人予防にはっきり分けるのは難しいとの見解から、見直しを求める意見があったが、大幅な変更は見送られた。
　廣田良夫委員（大阪市立大大学院教授）は「（二類のワクチン接種の目的に、）重篤な合併症の予防という文言を入れることで、個人予防が目的だと明確になるのではないか」と提案。厚労省では、定義の文言修正を検討する。

　定期接種化の意味は、公費補助となり、副反応の救済も予防接種法による手厚いものが適用されるということです。
　小児科医として待ち望んだことがようやく実現しました。感謝。

館林厚生病院整形外科、群大３医師引き揚げ

　以前から噂は流れていましたが、とうとう正式発表されました。
　産婦人科に始まり、小児科に引き続き、整形外科も入院病棟閉鎖へ。
　交通事故が起きても、事実上館林市内では重症者の診療ができないことになります。
　病院自体尻すぼみの感が拭えず、市民の不安が増長しています。

■ 館林厚生病院整形外科入院休止も～群大３医師引き揚げ
（読売新聞 2012年1月25日）
　館林厚生病院（館林市成島町）の整形外科で、現在、群馬大学から派遣されている３人の常勤医全員が３月末で引き揚げることになり、４月から入院患者の受け入れが休止となる可能性が出ている。既に１月中旬から外来の新患や救急患者の受け入れを一部制限している。
　同病院を運営する邑楽館林医療事務組合によると、昨年１２月２２日、同大から、付属病院の整形外科医が不足しているため、常勤医を引き揚げるとの正式な連絡があった。代わりの常勤医が見つからない場合は、入院患者受け入れを休止せざるを得ないという。
　館林厚生病院は、地元医師会や県、市と連携を取りながら医師確保を図るとともに、「外来だけでも残したい」として、引き続き同大に常勤、非常勤を問わず医師派遣を依頼している。

　諸悪の根源は「新臨床研修医制度」（※）で中央の大学病院や大病院に研修医が集まり、地方大学で激減したことです。さらに医療費抑制も医療全体の質の地盤沈下を引き起こしています。
　厚生労働省の失政により、未だに現場は苦しめられています。「日本の医療費を先進国平均並に引き上げる」というマニフェストを掲げて政権を手に入れた民主党も大嘘つきです。
　健康保険の費用を払っているのに、近隣で十分な医療を受けられないのはおかしい。厚生労働省は訴えられるべきではないでしょうか？

※ 新臨床研修医制度（「はてなキーワード」より）
　２００３年から運用が始まった新人医師の研修制度。それまで必ず出身大学医学部で研修をしていた（注：これは事実と異なります）ことを改め、任意の医療機関で研修が出来るようになった。現在以下の問題点が指摘されている。
□ 大学医局のスタッフが減少するため、それまで各病院に派遣されていた医師を引き上げ、病院の医師が不足する。
□ 研修医が選択する診療科に偏りが見られる。産婦人科、小児科、脳外科などいわゆる３K診療科を選択するインターンが減少している。
□ 大学医学部の研究レベルが低下する。
　これらの問題点は、過疎地、離島の医療現場、産婦人科医師の不足などで既に顕在化している。

今年の流行は「A香港型」

　当地域でも先週から流行期に突入しています。
　ほとんどA型で、ひとつの中学校でのみB型。
　「ワクチンを受けていない」「ワクチンを1回しか受けていない」という患者さんがほとんどで、今のところ「２回受けたのになってしまった」という方はいません。今年のワクチンは効いているのかな？
　ともかく、これから約２週間は学級閉鎖が相次ぐことが予想されます；

■ インフルエンザ流行が本格化　５年ぶりＡ香港型主流　
（2012/01/24 共同通信）
　インフルエンザの流行が全国で本格化している。２４日までの国立感染症研究所の分析によると、今季検出されたインフルエンザウイルスの約９割がＡ香港型。典型的とされるＡ香港型が主流の流行は５年ぶり。乳幼児に脳症の恐れがあるほか、お年寄りが重症化しやすいとされる。例年より７０代以上の患者が多いとの指摘もあり、お年寄りは特に注意が必要だ。
　感染研の１５日までの１週間の集計では、全国約５千の定点医療機関から報告された患者数は１機関当たり７・３３人。前の週の３・７６人からほぼ倍増し、すべての都道府県で増加していた。地域別では中部、中国、四国で、１機関当たりの患者数が急増しているところが多い。

　A香港型は、インフルエンザ脳症のリスクが一番高いタイプです。
　皆様、ご注意を。

タミフルは必要？

　全国的にインフルエンザ流行シーズンに突入し、学級閉鎖のニュースがあちこちで聞かれるようになりました。
　インフルエンザの治療薬といえば、タミフル、リレンザ、そして近年登場したイナビル、ラピアクタ。

　吸入薬より内服薬が好きな日本ではタミフルがベストセラーとなり、世界中のタミフルの７割を日本で消費している話は有名です。
　何事も人気が出れば中傷もつきもの。タミフルの光と影を思いつくまま列挙してみます；

★ タミフルの”光”部分 ★
・発症から48時間内に使用すれば、病悩期間が約１日短くなる。
・2009年に発生した新型インフルエンザ流行に際して、日本の死亡率は極端に少なくアメリカの1/10以下であったが、これは国民皆保険による医療機関へのフリーアクセスとタミフルの使用のおかげと云われている。
・新型インフルエンザの治療においては、発症後48時間以内に限定せず、48時間以降でも重症化を予防する効果があったと云われている。

◆タミフルの”影”部分 ◆
・服用後の青少年の異常行動が問題となり、10歳代には使用制限がかかっている。
・耐性ウイルスは出現しにくく、出現したとしても流行はしない、と当初云われていたが、近年耐性ウイルスが蔓延してきた（とくにAソ連型）。

　さて、最近目にしたニュースも追加します。

■ タミフル、インフルエンザ治療効果に疑問
（2012年1月18日 読売新聞）
　【ワシントン＝山田哲朗】医学研究の信頼性を検証する国際研究グループ「コクラン共同計画」（本部・英国）は１７日、インフルエンザ治療薬タミフルが重症化を防ぐ効果を疑問視する報告書を発表した。
　タミフルは世界で広く使われ、特に日本は世界の約７割を消費している。各国が将来の新型インフルエンザの大流行を防ぐため備蓄を進めており、その有効性を巡り議論を呼びそうだ。
　報告書は、製薬会社に有利な結果に偏る傾向がある学術論文ではなく、日米欧の規制当局が公開した臨床試験結果など１万６０００ページの資料を分析。
　タミフルの使用で、インフルエンザの症状が２１時間ほど早く収まる効果は確認されたものの、合併症や入院を防ぐというデータは見つからなかった。
　報告書は「当初の症状を軽減する以外、タミフルの効果は依然として不明確」と結論、「副作用も過小報告されている可能性がある」と指摘した。

■ タミフル副作用：２５万人に１人、重篤化招く恐れ
（毎日新聞　2011年12月30日）
　インフルエンザ治療薬のタミフルが、患者２５万人に１人程度の割合で、服用後１２時間以内に重い呼吸困難など容体の重篤化を引き起こしている可能性があるとの分析結果を、ＮＰＯ法人・医薬ビジランスセンター（大阪市天王寺区）理事長の浜六郎医師らがまとめ、オランダの医学専門誌「薬のリスクと安全の国際誌」に発表した。
　浜医師らは厚生労働省の公表データに基づき、０９年発生の新型インフルエンザで死亡した患者のうち、医師にかかった時点では重篤でなかった１６１人について分析した。
　タミフルを投与された患者は１１９人で、うち３８人が１２時間以内に重篤な状態に陥るか死亡した。別のインフルエンザ治療薬のリレンザを投与された患者は１５人で、１２時間以内に重篤化や死亡した人はいなかった。
　浜医師らは一方、製薬各社が同省に報告したデータなどから、同時期のタミフル使用患者を約１０００万人、リレンザ使用患者を約７００万人と推定。年齢などを考慮して統計的に分析すると、タミフル使用者はリレンザ使用者より死亡率が約１．９倍高く、特に使用後１２時間以内に重篤化か死亡する率は約５．９倍になるとの結果が出たという。
　厚労省医薬食品局安全対策課は「論文を検討中で慎重に確認したい」と説明。タミフル輸入販売元の中外製薬は「社内で統計学や疫学の専門家が精査している途中だ」と話している。

　この浜六郎さんは、薬にはとりあえず何でも反対という有名なお方。その根底には「病気で希に命を落としてもあきらめられるが、薬で悪化するのは１例でも許せない」という感情が見え隠れします。
　2009年の新型インフルエンザでは病気により「25万人に1人」以上重症者が出たのではないでしょうか？
　他の薬との比較ではなく、病気自体の合併症・重症化と比較しなければ意味がないと思います。

　まあ、医薬界は新薬のデータを改ざんして副作用を隠蔽する体質がなきにしもあらずですので、浜六郎さんのような存在も必要かと日々感じていることも申し添えます。

　さて、先日発表された「新型インフルエンザ対策ガイドライン」では、従来通り有事に備えてタミフルとリレンザの備蓄が基本となっています。タミフルは危険、という認識がもし広がるようであれば無意味な備蓄と化してしまいそう；

■ 新型インフル対策ガイドライン改定案のポイント
（2012.1.19 キャリアブレイン）
　政府は、2009年に流行した新型インフルエンザ（インフルエンザ2009）対策の反省を踏まえ、対策の見直しを進めている。まず、対策の骨子となる「新型インフルエンザ対策行動計画」を昨年9月に改定。その具体的な運用方法を定める「新型インフルエンザ対策ガイドライン（GL）」の改定に向けては、厚生労働省の専門家会議が18日、意見書案を大筋でまとめた。意見書案のポイントを整理した。
◇ 対策切り替えの判断基準を明示
　行動計画は、対策を全国一律にせず、それぞれの地域の状況に応じて都道府県の判断で切り替えられるよう改定された。これを受け、意見書案では、対策切り替えの判断基準を明示した。
　発熱患者のうち、渡航歴や新型インフルエンザ患者との接触歴がある人が受診する「帰国者・接触者外来」は、海外で患者が発生した段階で設置。同外来を終了し、一般医療機関での対応に切り替えるタイミングは、▽受診者の著しい増加により、同外来での対応が難しくなる▽同外来以外で患者が増加している▽隣接する都道府県で患者が多発している―などが目安となる。
　遺伝子検査（PCR法）などによる確定診断は、すべての患者の接触歴を疫学調査で確認できるうちは、原則すべての疑い患者が対象。感染が拡大し、接触歴を確認できなくなれば、都道府県の判断で検査を中止できる。
◇ ワクチンは集団接種を基本に
　新型インフルエンザ発生後、そのウイルスを基に製造される「パンデミックワクチン」は、集団接種を基本にすることを前提に、10ミリリットルなど製造効率がよい大容量のバイアルで主に供給する。一方、小規模な医療機関の従事者への接種などに対応するため、1ミリリットルなど小さなバイアルも確保する。
　インフルエンザ2009のワクチン接種をめぐっては、個別接種では大容量のバイアルを消費し切れず、残りを廃棄せざるを得なかったとして、集団接種を基本にすべきだとの声が上がっていた。
　抗インフルエンザウイルス薬は、これまで通りタミフルとリレンザで備蓄を続け、全国民の45％に相当する量を目指す。インフルエンザ2009発生後に発売されたラピアクタとイナビルは、有効期間が短く、備蓄には適さないと判断した。
◇ GL改定は関係省庁局長級会合で決定
　GLの改定は、最終的に関係省庁の局長級の会合で決定される。厚労省の専門家会議が取りまとめる意見書のほか、政府が次期通常国会への提出を目指している新型インフルエンザ発生に備えた特別措置法案などを踏まえた内容になる見通しだ。

　というわけで、問題がなきにしもあらずのタミフル。
　当院ではインフルエンザの迅速検査をした方には、結果が出るまでの間、自作のパンフレット「陽性に出た場合は抗インフルエンザ薬を希望しますか？」を読んでいただき、希望される方に処方するようにしています。

　私自身は「ぐったりしてかわいそうで見ていられないようなら使用、熱もそこそこ元気もまあまあなら使用しなくてもいいのでは（ただし受験生は別として）」というスタンスです。
　あなたは、タミフルを使いますか？

同時接種の危険性、その後

　昨年３月、ヒブワクチンと肺炎球菌ワクチン同時接種後に死亡例が相次いで社会問題化しました。
　厚生労働省が検討会を開き「ワクチン接種と明らかな因果関係は認められない」としてワクチンを再開し、現在に至っています。
　しかし、厚労省の説明では受ける側の不安をぬぐいきれず、個別接種を希望される家族がたくさんいて予防接種の現場の混乱は続いています。不利益を被るのは、結局は子ども達なのに。
　そんな折、以下の記事が目にとまりました；

■ ヒブ・肺炎球菌・HPVワクチンの安全対策は現状維持ー厚労省専門家委員会が評価
（2011.1.17：薬事日報）
　厚生労働省の専門家委員会は16日、インフルエンザ、子宮頸癌、Hib、小児用肺炎球菌のワクチンについて、昨年11月末までの接種に関する副反応の報告状況を評価し、いずれも特段の問題は見当たらず、新たな対応は必要ないと結論づけた。
　今シーズンのインフルワクチンの推定接種は5130万回で、副反応報告が医療機関から328人（うち重篤46人）、メーカーから36人と、過去の動向と比べて頻度は高くなかった。死亡は１月10日現在で７人報告されているが、いずれもワクチンとの直接的な因果関係は認められなかった。
　また、化学及血清療法研究所のワクチンでアナフィラキシー関連副反応の報告が昨シーズンより多かったものの、10万接種に１未満で2009・10年シーズンの新型インフルワクチンにおける発生率と比較すると高い値ではなかった。
　子宮頸癌ワクチンについては、従来と同じように接種後の失神が他のワクチンより多かった。ただ、「これまでと比べて発現頻度に大きな変化はない」とし、転倒などによる被害防止の注意喚起を引き続き徹底することとした。
　Hibと小児用肺炎球菌では、同時接種や単独接種の後の死亡が、９月の前回集計以降に４人報告されたが、現段階で明確な因果関係は認められなかった。

　私がいつも疑問に思うこと。
　新聞社やメディアは「危険だ！」と不安を煽る記事ばかり垂れ流しにして、このような「安全である」というニュースを伝えないことです。報道姿勢の良識を疑い、不信感がつのるばかり。

　昨年12月にロタウイルスワクチンが接種できるようになりました。
　当院でも導入準備を進めていますが、２つハードルが残っています。

１．同時接種をしないとスケジュールが組めない
　ロタウイルスワクチンは生ワクチンなので、接種後４週間開けなければ次のワクチンができません。乳児期前半には他にBCG、三種混合（DPT）、ヒブ、肺炎球菌ワクチンなどがひしめき合っており、個別接種を希望されるとスケジュールを組むのが困難を極めます。
　「同時接種を希望される方限定で予約受付」という条件にする必要があるかもしれません。

２．「行政措置予防接種」認定の有無
　行政措置？・・・一般の方には耳慣れない言葉と思われますが、大切なことです。
　説明の前に予備知識の確認を。
　予防接種は公費補助のある「定期接種」とない「任意接種」に分かれることはご存じかと。
　この２つの違いは接種費用だけではなく、実は副反応で後遺症が残った際の補償も差があるのです。

★ 「予防接種健康被害救済制度について」（厚生労働省）
　３ページに給付額の比較表があります。極端な比較ですが、死亡した際に給付される一時金は「定期接種では4270万円、任意接種では711万円」と６倍近く差があることが読み取れます。

　「行政措置」とは、任意接種ではあるけれど定期接種レベルの補償を受けられるように配慮した保険に自治体が加入することを意味します。目に見えにくいけれど有り難い子育てサポートですね。
　実際に栃木県大田原市や群馬県高崎市では既にロタウイルスワクチンも行政措置がカバーしています。当地域の自治体にも働きかけていますが、残念ながら今のところ反応がありません。

　接種を受ける子どもと家族、接種する医師共々、安心して実施できる体制に一歩でも近づけて欲しいものです。

大人になると云うこと

　今年も成人式の季節がやってきました。
　TVでは東日本大震災の被災地での成人式が多く取り上げられました。新成人達は「この手で故郷を復興したい」と決意を表明し、危機的状況が人を育てる様子が見て取れました。

　でも成人式と云えば、毎年荒れることで有名になった沖縄を思い出します。
　今年はどうだったのでしょう。

　「沖縄でバイクの新成人ら４人逮捕　旗持って暴走容疑」（産経新聞）

　例年通りの様子。
　荒れた成人式を見る度に「社会が子どもを一人前の大人にする力を失ってしまったんだなあ」とつくづく思います。「まったく今の若者は・・・」と個人の行動を責めるのではなく、そのような若者が育つ社会を大人が作ってしまったことを自省する必要がありそうです。

　先日、NHKで「地球でイチバン長～い成人式～パプアニューギニア・フリ族～」という番組を視聴しました。　
　フリ族は10歳頃になると自宅を離れて若者が共同生活をする「若者宿」に寝泊まりする習慣があります。そこでは日々の修行が待っています。狩猟・農耕の技術を身につけ、敵対する村との交渉・戦う方法を身につけ、10年以上かけて「大人」に成長していきます。
　上記のスキルをマスターして村人達から認められなければ一人前として扱われず、結婚さえできません。

　このフリ族の若者達に、日本の成人式の様子を撮影したビデオを見せました。すると「１日で大人になれるなんて不思議だ、うらやましい」という意見とともに「でも、それで大丈夫なの？一人前になれるの？」という雰囲気も感じられました。
　この取材内容を見ていた番組のゲスト達は「日本もこうすればいいのに」と口々に云い出す始末。

　う～ん、みんな知らないのですね。
　日本にも同じようなシステムがあったことを。
　民俗学関係の本を読めば、日本にも若者宿を含めた「郷中教育」が歴然と存在していたことが分かります。
　ちょっと長くなりますが、最近読んだ本に書いてあったお話を一部抜粋して紹介します；

　新潟県と福島県との境にあるその村は、周囲がぐるりと山に囲まれていて、田もわずかしかなく、江戸時代は年貢として米の代わりに熊の毛皮などを納める狩人の生活をしていました。明治になってからは山の木を切って川まで下ろし、その木を川の流れを利用して流す仕事でお金を得ていました。
　切り倒す木は大木で、雪の上を滑らせて山の中腹から川まで下ろすのです。雪がたくさん積もった1月から3月までの作業です。この3ヶ月で1年間の生活に必要なお金を稼ぐのです。
　男の子は満15歳の次の3月、つまり中学を卒業する年になると零下20℃にもなる山へ入り、小屋で生活し、木を切ったり下ろしたりする大人の手助けをしました。1回山へ入ると10日から2週間は家へ帰れません。一冬に3回から5回も山での暮らしをするのです。
　1年目の山入りは、寒いし恐いし仕事がつらいので、誰もが家へ逃げて帰りたいと思いました。もし、逃げて帰ったらどうでしょう。その男の子は、それ以降村の中で暮らしてはいけませんでした。よその村の、もっと楽な仕事、例えば農作業で生活している村へ養子に出されたのです。自分の生まれた家で、親や兄弟姉妹と暮らすことはできなくなって、他人の家のもらわれ子になったのです。
　その村では、山の木を切ってそれを売ってお金を得るしか生活の方法はありませんでした。男達は50歳を過ぎるまで「山組」に入り、共同作業で木を切り下ろしていました。年若い男が順次「山組」に入ってきてくれないと、年齢の上の人はいつまでも働かなければなりません。体力や注意力が衰えた人が一人でも山組にいると、それはみんなを危険な目に合わせるかもしれないのです。ですから、少年が15歳になって「山組」へ参加することを村中の人は期待していました。
　15歳の男の子のことを「初山」と呼びました。初山から1年経つと「山のかか（おかあさん）」となり、新しく入った次の「初山」の世話係になります。夜になると泣きじゃくっている弟分を慰めてやらねばなりません。自分が泣いている暇はなかったと云います。
　初山の体験を無事に済ませると、次には木を切り倒したり、雪解けの水の凍るような川の中に入って木を川下まで流すための作業をしなければなりません。つらい仕事は年を取って引退するまで続きました。
　延々と続くこうしたつらい生活を少年達はどんな気持ちで眺めていたのでしょうか。今は老人になった人たちは「我慢ができて一人前。一人前と見られなければ、村には住まれん、嫁さんに来てくれる人もない。もしもそうなったら、惨めだったろうなあ。」といいます。ただ、ただ、一人前になり周囲の人に認めてもらうために耐えたのです。

（「生きる力をさがす旅ー子ども世界の文化人類学ー」波平恵美子著、出窓社、2001年発行）

　少なくとも昭和初期までは子どもは村社会が育ててきました。形式の差はあれ、日本のどこでも同じようなシステムが存在していたはずです。
　いつ、なぜ、日本人はそれを捨ててしまったのでしょうか。

インフルエンザ診療、今昔

　冬季になると「熱が出てインフルエンザが疑われたら早めに病院へ行きましょう」というフレーズが毎年マスコミから流されます。
　これは私が小児科医になった四半世紀前からずっと変わりません。

　でも、研修医だった私はいつも疑問に思っていました。
　「インフルエンザウイルスをやっつける薬はないのに、早めに受診して何かよいことがあるんだろうか・・・？」
　当時はタミフル、リレンザ等の抗インフルエンザ薬はありませんでした。
　つまり、高熱でつらいなら解熱剤、咳がつらいなら鎮咳剤など、対症療法薬でしのぐのみ。ベテランの先生の中には、解熱剤を1日3回飲ませるという究極の対症療法をしている方もいらっしゃいました（現在は逆に治りが悪くなる、病悩期間が長くなるというデータがあり推奨されていません）。
　もちろん、こじれていないかチェックして抗生物質の投与タイミングを図るのは今と変わりません。

　治療が激変したのは2000年頃、上記の抗インフルエンザ薬登場以降です。
　その少し前にインフルエンザ迅速診断キットも開発されてようやく「診断＆治療」が確立し、「早めの受診」が現実的に有意義になったのでした。
　医師の側も対症療法に終始していた診療が根本治療に切り替わり、心労が減りました。

　そして10年が経過した2009年、世界は新型インフルエンザの洗礼を受けるに至りました。
　ここで日本の国民皆保険制度（安価でフリーアクセス）が高く評価されました。早期に診断して抗インフルエンザ薬を投与することにより、死亡率がアメリカの1/10に抑えられた事実に世界中が驚いたのです。
　まあ、「コンビニ受診」という影の部分もありますけど。

　さて、最近読んだ本に興味深いことが書いてありました。

　昔、それも抗生物質が発見されていない時代（1930年以前）の医師はどんな薬で治療していたのか？　ドクターズバッグには何が入っていたのか？

　その疑問に対する答えは；

　「ペニシリンの発見以前、医師の黒カバンにはジギタリス、インスリンの他にはモルヒネやコカインなど植物由来の痛み止めや鎮静剤が入っていたくらいで、残りは科学的にはあまり価値のないものばかりだった。医師は苦痛を和らげたり安心させたりする他にはほとんどできることがなかった。」

　う～ん、やっぱりというか・・・明らかに日本の漢方医の方が上でしたね。

インフルエンザシーズンを迎えて

　冬休みが開けてから２週間くらいするとインフルエンザが流行するのが例年のパターンです。今シーズンもそろそろかと思われます。
　注意を喚起する記事を２点紹介します；

■ インフルエンザ　新学期の大流行を防ごう
（2012.1.10 産経新聞）
　ほとんどの学校で、連休明けから新学期が始まる。寒さもさらに厳しくなる。インフルエンザの本格的流行を防ぐために手洗いやうがいを徹底して、十分な睡眠と栄養補給を心掛けたい。
　流行性感冒と呼ばれるように、インフルエンザは急速な広がりが特徴だ。学校から家庭や社会へ大流行すれば、社会機能が麻痺（まひ）してしまうことさえある。これを防ぐには、まずは一人ひとりができる限りの感染予防に努めることが重要となる。
　厚生労働省によれば、今冬の流行は昨年１２月初旬に始まった。全国約５千の定点医療機関からの報告（１週間に１機関を訪れた患者数）が１を超えると「流行開始」とみなされる。冬休みに入った週（１２月１９～２５日）の全国平均は、３・３４だった。
　この数字が１０を超えると注意報に、３０超で警報となる。現在、最も多いのは宮城県の２５・４７で、愛知と三重が１０を超えている。宮城の突出ぶりに関しては、「東日本大震災後の厳しい生活環境の影響ではないか」との見方がある。

　新学期に入ると、子供たちが再び一つの教室内で長い時間を過ごす。感染機会もぐんと増え、流行が拡大するのが例年の傾向だ。しかも、今冬は大陸から強い寒気が断続的に流れ込み、気温は全国的に低く空気も乾燥している。大流行の条件がそろってきた。
　子供たちが学校で感染すると、各家庭にも広まる。高齢者や幼児ら健康弱者を中心に、２千人近い死者を出したこともある。ここが通常の風邪と大きく異なる点である。侮ってはならない。
　とくに被災地では、慣れない土地に移って避難生活を強いられるお年寄りなども少なくない。周囲は十分に注意してほしい。

　厚労省は「せきエチケット」の励行やワクチンの接種を呼びかけている。通勤電車など人混みではマスクを着用したい。自身の予防のためだけではなく、罹患（りかん）した場合に周囲の人々にうつさないようにする気遣いでもある。
　家に戻ったら、うがいや手洗いを励行したい。夜更かしも禁物だ。万一具合が悪くなったら、無理をせずゆっくり休むことだ。
　ワクチンに即効性はないが、いま打てば来月には効果が出て、感染しても症状の悪化を食い止められる。厳しい冬だが、元気で乗り切れる工夫をしよう。

　もう一つは気象予報士さんの書いた記事。
　現在、インフルエンザの流行する条件（低温、乾燥）が揃ってますね。

■ インフルエンザ、天気を知ってしっかり予防
（2012年1月10日 tenki.com）
　1月9日は成人の日でしたが、風邪の日でもありました。
　なぜ9日が風邪の日かというと、1795年の9日、第四代横綱で63連勝の記録を持つ近代無比の名横綱・谷風(谷風梶之助)が1794年の年末にインフルエンザで倒れ、高熱のため死去したことから風邪の日と言われています。
　そこでインフルエンザのことを「風」にひっかけて「谷風」と呼ぶようになったともいわれています。=「無敵の風邪」という意味です。
　今シーズンもインフルエンザの増加が続いています。
　厚生労働省が取りまとめた1月1日までのインフルエンザ発生状況によると、今シーズンのインフルエンザの定点当たり報告数は2011年10月17日以降増加が続いており、12月26日～1月1日の定点当たり報告数は3.75(患者報告数17,802)となっているということです。

※ 定点あたりの報告数とは、全国に約5000ヵ所あるインフルエンザの定点医療機関での、受診した患者数の平均です。

　都道府県別では愛知県(17.62)、三重県(15.36)、宮城県(14.35)、岐阜県(10.29)、香川県(9.78)、岡山県(8.89)、山口県(7.75)、沖縄県(7.19)の順で多くなっています。インフルエンザが急増している愛知県、宮城県や北海道では警報も発表されています。
　インフルエンザは温帯地方では、冬季に感染が広がります。南半球では、7月～8月の冬に流行します。

　つまり、インフルエンザが流行する気象条件に、
★気温の低下
★空気の乾燥
★降水がない
が挙げられます。

　このところの天気は、というと太平洋側や九州ではほとんど雨の降っていません。北関東や九州・中国地方の多くの地点で、ここ30日間1mm以上の降水がありませんでした。
　東京では今日まで26日間連続で乾燥注意報が発表されています。
　次に太平洋側に雨が降るのは、南岸低気圧のやってくる15日以降の予想です。それまでは空気はカラカラの状態が続くでしょう。
　そして、この先一週間は寒い日が続きます。今日から強い寒気が流れ込んできています。日本海側は広い範囲で雪となり、太平洋側は平年よりも低い気温となるでしょう。冷たい空気は15日以降、西から来る南岸低気圧によって解消される見込みです。
　つまり、インフルエンザは、空気が冷たく乾燥する16日までは要警戒となります。
　天気を知ることで、感染が抑えられることがあります。
　学校などではインフルエンザが流行した時期に空気が乾燥し気温が低い日がしばらく続くときは、早めに対策を立てると良さそうです。
　個人ではうがい手洗いや体調管理の徹底をしましょう。

■風邪ひき指数は、ウィルスへの感染のしやすさを表した指数です。指数が高い日は特に注意して、予防しましょう。

　また、加湿器などを利用して湿度を50%以上に上げましょう。体温を下げないように暖かい服装や食べ物・飲み物を飲むなどの工夫をすることもできます。
　体調を崩さず冬を乗り切りたいですね。（日直予報士 河島みれい）