アンケート調査の指標は好調

「病は気から株価回復はコンフィデンス（消費者信頼感）」から、とでも表現できそうなＮＹ市場の状況だった。米調査会社コンファレンス・ボードが発表した５月の消費者信頼感指数は５４．９と４月の４０．８から急上昇となった。市場予想の４２．３を大きく上回ったことを好感しＮＹ株はデータ発表直後から跳ね上がりそのままの水準を維持してダウは１９６ドル高で終了。このデータは消費者が先行きの景気に対し明るい見通しを持っているか否かを見るが、数値化されたデータはリーマン破綻前の水準に戻り、期待指数も上昇していた。

市場が読み取ったのは消費者心理の好転が消費行動に結びつき、景気もいよいよ最悪期を脱するという方向性。このところの株式市場の上昇傾向も消費者センチメントの改善には寄与大ということだろう。ニワトリが先かタマゴが先か？株価と消費者心理自体が、昨日書いた相互に影響し合っているということ（相互作用性）。またこれこそが、米金融当局の狙いでもあろう。

明らかなのはアンケートに基づく指標が改善する一方で、景気実態は心理状態ほどには改善していないという状況。センチメントの改善の大きな部分は、金融機関への不安心理が大幅に後退したことが大きいと思われる。

実態の悪さを示したのは住宅市場のほうで、注目の３月のＳ＆Ｐケースシラー住宅価格指数は依然として厳しい状況が続いていることを示した。

主要１０都市の平均は前年同月比１８．６％の下落、同じく２０都市の平均は１８．７％と２月の水準とほぼ同じ。すなわち米国住宅価格に未だ底打ち感は出ていないといえる。１－３月のデータがそろったところで四半期データも発表されたが、こちらは前年同期比で１９．１％の下落で調査開始以来の最大の下落率となった。

３連休明けの金市場は先行するロンドンの時間帯から売り物が出て、スポット価格は９４１．４ドルまで売り込まれる展開に。先物取引のほうは一時９３６．６ドルまで売り込まれた。まとまった売り物が出たことからいろいろ解説されているが、端的には手仕舞いの換金売りか。ならば売り切れば終わりという類のもの。結果的にもその後は反発となったが、９５０ドル超ではまたまた売りが控える攻防戦。

さて以前から注目の債券市場だが、入札の第一段４００億ドルの２年債は応札倍率２．９４倍、海外中央銀行を含む海外勘定が５４％と２００７年９月以来の水準で好調裏に終わった。米国債への需要の強さが確認され、消化難など杞憂であることがわかった・・・・・・というようなノリの文章が続くことは決してなく、この好調さはある程度予測できたこと。短期債への需要は強く、先週出たブラジルの長期債の売りが短期債への乗り換えではないかと見られたほどで、長期債への警戒感が強いのが足元の状況といえる。事実昨夜は１０年債が売られ、利回りは節目となる３．５％を突破し３．５５％と昨年１１月以来の水準に。FRBが量的緩和の導入を公言することで、価格の高値誘導（利回りの低め誘導）を始めた元の水準に戻りそうな気配でもある。日本時間今夜の５年債３５０億ドル、２８日の７年債２６０億ドルの入札結果に関心が集まる。この辺りは問題なしか？しかし、足元でGMへの政府資金投入の拡大の可能性も出ており、（流行り言葉のようだが）ヨダンヲユルサヌ情勢なのだ。