材料の相互作用性と移行期特有の「揺らぎ」

１２日の金価格はＮＹのフロア取引の終盤に急落状態となったが、材料視されたのは、１２日のアジアの時間帯に発表された中国人民銀行による引き締め策の発表だった。中央銀行が一般の市中銀行に強制的に預けさせる資金の比率（預金準備率）を０．５％引き上げるというもので、銀行からすると融資に向ける資金が減る、あるいは融資を回収する必要があることから、引き締め策となる。

不動産価格の急騰など昨年来カネ余りの過熱が指摘されてきた中国だが、マーケットはこの引き締め策が世界景気への悪材料と受け止め商品市場では原油や銅など主に産業銘柄から売られることになり、結局金市場にも波及したと海外メディアは解説していた。

この説明も後講釈といえる。この中国による預金準備率の引き上げは、たしかに１年７ヵ月ぶりの政策転換ではあるものの、元々発表時にはそれほど材料視はされておらず、１月１２日の日本株（日経平均）もこのニュースのなかで上昇していたのである。

なにゆえこの材料に反応したのか。時々書くように材料の相互作用性が起きたということ。
先週末１月８日の１２月米雇用統計の市場予想を下回る結果に始まり、週明け１月１１日に１０－１２月期決算のトップを切って発表されたアルミ大手アルコアのこれまた予想を下回る決算内容。思うに、過去１ヵ月にわたり膨れ上がっていた回復期待を打ち消すこれらのニュースに、さらに中国の引き締め策が後追い的にファンドの手仕舞い売りの背中を押したものだろう。あとはストップロスを巻き込み下げ幅が拡大したということである。

もともと市場の回復への期待が高まるのは、ひとえに異例の低金利、通貨の増発策のなかで株式など資産価格の上昇がみられるという「資産効果」によるところ大ということ。カネ余りの上に乗る相場は、心理的影響で市場価格が上下に振れやすいのも特徴といえる。したがって、相場の流れが変るとかなんとか・・といった過剰反応は必要なかろう。また「リスク許容度の低下」とかなんとか言うんだが・・・・いずれも一過性のものと思われる。

中国にしても本格的に引き締めにかかれる状況ではなく、国内市場の過熱を警戒してのものだろう。景気にしても最悪期から通常状態への移行期特有の「揺らぎ」というのが足元の状況といえる。金市場については、その途中の乱気流に巻き込まれたというのが１２日の価格展開のように見える。こうした例は、これから増えるだろう。
結局、レンジ相場の中で金価格も値を戻しそうだ。ＥＴＦの減少が気にはなるが、昨年の上昇を映した組み換えか。