デパート改革。 innovative department store

　デフレ、円高、消費低迷の不況三本柱が占める日本経済だから、０９年売上高でデパート
業界が前年比１０％減（６兆５千億円）、スーパー業界４％減（１２兆８千億円）と、共に
過去最大の下落率を記録した。

　デパートの売上高減少は、数十か月も連続の恒常的な減収減益で、国の補助制度や経営形
態、組織運営のディティール（detail）に魔法のような仕組み（テナント制）があるのか、通常なら
企業として「成り立たない」経営内容だ。
　地方では、閉店、店舗統合も出始めていて、デパート業界の改革も再編、リストラ志向の
旧態然としたもので、消費志向の変化、市場の低迷に有効な変革対応が打ち出せずに、業績
悪化は累積する危機的経営状況。

　最近では、量販店やスーパー小売店の店内誘致や量販店への経営形態の切り替え検討の
デパートもある。デパートの生き残りをかけた改革にはほど遠いネガティブ（negative）なベクトル
だ。
　昨近のデパート、平日、休日問わずに店内は手持ちぶさたの過度の店員ばかりが目につく
、あきらかに費用対効果のないサービス過剰体制だ。

　時代は、情報化共有社会。スピード、手ごろな空間、商品との密着性、直近感という時代
がつくる背景にデパートは効果的な対応を欠いたままだ。
　消費市場は、労働環境の変化への対応で多様、多岐なステージで、消費者のニーズに応え
てきた。そのステージに乗り遅れたのがデパート。

　しかし、コンビニもスーパーも軒並み売り上げは乱高下を繰り返す消費社会のステージで
もある。ひとりデパートだけが、その時折の改革に手を打ってこなかったツケが恒常的に大きく
累積影響した。

　まずは、(1)商品開発改革。　デパートの商品能力の種類、品質、ボーグ（vogue：流行）
の総合力をいかしたデパート「唯一」の商品化、商品開発機能の整備。
　(2)売り場改革。　ダウンサイジングの手ごろな空間、スピード感の環境設定。
　(3)営業戦略（宣伝）改革。　従来の「客待ち」のネガティブ体制から、ポジティブ（positive）
な消費者（のニーズ）への「接近」、「投資」体制にスリム化した人的対応の展開。
　(4)情報戦略改革。　消費者対応のコンピュータ化をすすめ消費者に接近、消費ニーズの
把握による営業戦略の展開。

　コンビニとも違う、量販店とも違う、スーパーとも違う、従来のデパートとも違う「商品開発
企業」としての未来型デパートを目指すべきだ。