医師との二刀流で金メダル

医師との二刀流で金メダル　ＩＰＣ会長も称賛の鉄人

 2021年9月8日 (水)配信共同通信社

 

　５日に閉幕した東京パラリンピックで、医師とアスリートの「二刀流」で活躍するトライアスロン女子（視覚障害）のスサナ・ロドリゲス（スペイン）が初の金メダルに輝いた。新型コロナウイルス禍で医療危機に直面した地元の病院で、最前線の対応に従事。国際パラリンピック委員会（ＩＰＣ）のパーソンズ会長も「不屈の精神を持った鉄人。大会を通じて最も印象深い瞬間だった」と称賛した。

　色素の遺伝子が欠損した「先天性白皮症（アルビノ）」で、生まれつき視力も弱い。世界選手権で３度の優勝を誇る３３歳の女王はスイム（７５０メートル）でトップに立つと、バイク（２０キロ）、ラン（５キロ）は独走。信頼するガイドと一緒に圧倒的な強さを示し「２人でプラン通りの完璧なレースができた。全てのレースに歴史があるが、パラリンピックほど大きなレースはない」と喜びを分かち合った。

　子どもの頃からスポーツ好きで、パラ出場が夢だった。視覚障害を抱えながら、もう一つの夢である医師の道にも挑戦。前回リオデジャネイロ大会は５位。コロナ禍で両立が過酷な状況でも練習はやめなかった。「選手も医師も共通することはプロとして、日々ベストを尽くすことだと思う」との強い信念を語る。

　本職はリハビリテーションの専門医。「コロナと闘うパラ選手」として米誌タイムの表紙を飾ったこともある。パーソンズ会長は「会場で彼女の勝利を見届けた時、涙が止まらなかった。人生でどんな困難に直面しても、不可能を可能にするという意志で逆境に立ち向かうパラ選手を象徴する一人。東京から世界に希望を与えたと信じたい」と述べた。

年内の３回目接種議論へ

年内の３回目接種議論へ　政府、来週にも専門家会合　異種ワクチン利用も　国民４９・８％が２回完了

2021年9月13日 (月)配信共同通信社

 

　新型コロナウイルスワクチンの「ブースター」と呼ばれる３回目の接種について、政府が来週にも専門家らによる本格的な議論を始めることが１０日、分かった。年内の接種開始も視野に専門家で構成する厚生労働省のワクチン分科会で議論し、１１月ごろまでに対象者や接種体制を具体化していく。異なる種類のワクチンを用いる「交差接種」についても検討する。

　９日時点で国民の６１・９％が１回目、４９・８％が２回目の接種を終え、先行して始まった米国にほぼ並んだ。政府は１１月初めごろまでに希望する人への接種終了を目指しており、３回目の開始はその後になる予定。

　田村憲久厚労相は１０日の閣議後会見で「（分科会を）早急に開いて、方向性を決めないといけないと思っている。もし必要ということになれば、早急に体制整備をしていかなければならない」と述べた。

　現在、国内で接種できる３種類のワクチンは２回の接種が必要。ただ、ウイルスの増殖を防ぐ抗体の量が半年後には下がっていたとの分析結果が出ている。感染力の強いデルタ株に対しては、時間とともに感染予防効果が低下するとのデータもあり、２回目を接種した後に感染した例は国内外で多く確認されている。メーカー側は、再び免疫力を高めるために３回目の接種が必要との見解を示している。

　一方で、世界保健機関（ＷＨＯ）は９日、接種が進んでいない発展途上国に公平にワクチンを供給するため、各国に年内の３回目接種実施は見合わせるよう要求した。

　ただ、既に各国で取り組みが進んでおり、イスラエルは１２歳以上、米国は１８歳以上が対象。ドイツやフランスなどは高齢者や免疫不全の人に限定している。

　厚労省は、対象者を限定するのかどうか分科会の意見を踏まえて判断する。政府内では「対象者を絞るのは難しい」という意見がある。各地に設置された接種会場を来年以降、同様に使っていくかどうかも課題になる。

　政府は、来年以降に米モデルナ製５千万回分、米ノババックス製１億５千万回分の供給を受ける契約を企業側と結んだ。米ファイザーからは１億２千万回分の供給を新たに受ける方向で協議を進めている。３回目接種が決まった場合、これらのワクチンが使われる。

この頃のお昼食

たまに、専門家の作るご馳走が食べたくなる。今までは、適当に外食してきたけど、コロナのため、味どころのお店には行かなくなって、時に惣菜物を買って帰る。

お店には、手の込んだ、野菜や海藻の煮物やサラダが並ぶ。

お昼の献立、ブロッコリーとイカとワカメと人参のサラダ。切昆布と人参とアブラ揚げとシイタケの煮物。

自分が作ったのは、なすびのスギ焼。

トマトが大好きだらから、ミニトマトなら、１０ケはぱくり。

 

臨時「酸素投与施設」で医師に求められる役割とは

　特定非営利活動法人ピースウィンズ・ジャパン（PWJ）が運営する「空飛ぶ捜索医療団（ARROWS）」では2021年5月の第4波から広島、岡山の両県で酸素投与などを行う臨時施設（広島県酸素センター、岡山県コロナ患者一時療養待機所）へ、医師、看護師、ロジスティックス担当者を派遣して、その運営をサポートしてきた。現場から見えてきたその意義と課題について報告する。

（中略）

「防ぎ得た死亡」減らす役割

　酸素投与施設の最も大きな目的は、自宅やホテル療養の患者の急変に迅速に対応することである。特に都市部で一時頻発した救急搬送困難による治療の遅れを防ぎ、酸素投与や薬剤投与など応急的な治療を開始することで「防ぎ得た死亡」を少しでも減らすことが期待されている。治療の内容は酸素投与のみの施設から、輸液や薬剤投与まで行う施設もあり自治体や地域によって異なる。ただ、原則的なコンセプトは同じで、災害医療の際に広域搬送や域内搬送の調整拠点として一時的に患者を引き受けるSCU (Staging Care Unit)に似た概念と言えるだろう。

　もう一つの意義は地域の拠点病院や入院調整機関の負担軽減である。ご存じのように地域の拠点病院といえども、夜間は日中と比べてその対応能力は限定的となる。患者心理としても不安になりやすい夜間に救急要請が増えると考えられるが、その時間帯に何人ものCOVID-19患者の入院を引き受けることは、当直や夜勤業務を担当するスタッフに大きな負担となり、通常救急診療へのしわ寄せも大きい。特定の医療機関にCOVID-19患者の搬送が集中することも懸念される。

　臨時の酸素投与施設で、夜間の搬送を引き受けることで、翌日、体制の整った病院に入院が必要な患者を振り分けることも可能となる。現在、超多忙となっている地域の拠点病院や入院調整機関、保健所などの負担軽減のためにも意義深い施設だと考えている。

救急の素養も必要、いかに人材を確保するか

　課題はやはり人員の確保であろう。夜間のニーズが高いが、病院のベッドが逼迫すれば日中の入所もあり得るし、原則的に一時的な待機所なので日中は搬出の業務があり、24時間体制で医師・看護師を含むスタッフをそろえる必要がある。

　その人材をどこから捻出するか。完全なレッドゾーンでの業務となるためPPEの適切な着脱はもちろん、急変のリスクもあるため救急的な素養も必要となる。人材派遣会社や各地区医師会に依頼するケースもあるが、全国的なパンデミック下において、医師については地域のリソースに頼らざるを得ない。もともと疲弊している地域のCOVID-19受け入れ病院からどのように人的リソースの提供を取り付けられるかが、運営の鍵になると考えられる。

だまされないで！！！！！「医師の発言」で接種不安拡散

「医師の発言」で接種不安拡散、有料サロンで誤情報…［虚実のはざま］第４部　深まる断絶＜３＞

 2021年9月12日 (日)配信読売新聞

 

専門機関が否定

　８００人を収容できる大ホールが、満員の聴衆で熱気に満ちていた。

　７月４日、名古屋市で開かれたのは「新型コロナと遺伝子ワクチン」と題した講演会だった。参加者には地元だけではなく、首都圏や近畿、九州から駆けつけた人も多かった。

　マスク姿の人はほとんどいない会場で、登壇した医師や地方議員らが熱弁をふるった。

　「ＰＣＲ検査はインチキ。世界にコロナの存在を証明するものはない」

　「ワクチンを打つと遺伝子が改変される」

　講演で出た話は、米疾病対策センター（ＣＤＣ）など世界の公的専門機関が否定する誤った情報だ。それでも発言のたびに大きな拍手が起きた。

　幼稚園で働く２０代の女性は「ネットでワクチンの情報を調べたが、いろんな情報が飛び交っていて何が本当なのか分からず、悩んでいた」と、参加した理由を語った。

　女性は今も接種をためらう。「医師の先生の話を聞いたので不安が消えない」

４０００のいいね

　接種を巡って誤った情報が広がるのは、ごく一部の医師らの発信が影響している。講演会で最も注目されたのが、兵庫県内で内科・精神科クリニックを運営する男性医師だった。

　投稿サイトで情報を頻繁に発信しており、フォロワー（登録者）は１万５０００人以上。最近は投稿するたびに、見た人がツイッターやフェイスブックで引用して拡散しており、この医師が「インフルエンサー」になっている状況だ。

　投稿内容を調べると、情報源にしているのは真偽不明の海外サイトやＳＮＳが多かった。「接種者が周囲に病気をまき散らす」などと投稿しているが、これもＣＤＣなどの公的機関が否定している情報だ。

　しかし不安をあおる情報は、副反応などを心配する人の関心を集め、それが医師免許を持つ人の発言なら信用もされやすい。

この医師が７月、過去の投稿内容などを基に評論家らと出版した著書は、通販サイト「アマゾン」の書籍売れ筋ランキングでは部門別で１位になっている。

　医師は、国に接種事業の中止を求める訴訟も起こした。発信や活動の意図は何なのか。８月、読売新聞の取材に対し「ワクチンは有効ではないという説もあるのに、主張が全然聞き入れられていない」と強調した。

　最近の医師の投稿には、サイト運営会社が「公的機関の見解と反する」との注意書きを表示するようになった。不確かな情報の拡散を防ぐためだ。

　だがその後も、読者が投稿に付ける「いいね」は４０００を超えている。

多額の収入

　米英を拠点とするＮＰＯの調査によると、米国などのＳＮＳ上で拡散した「反ワクチン」の投稿の６５％は、医師や起業家など１２人のインフルエンサーが発信源だったという。

　コロナに関する高額セミナーやサプリメント販売で多額の収入を得ている人もおり、このＮＰＯは「それぞれが協力し、売り上げを伸ばしている」と指摘する。

　＜テレビ、インターネットで教えてくれない真実を知っていますか？＞

　東京でクリニックを経営する歯科医師が、起業家と共同で運営する会員制オンラインサロンの勧誘文句だ。ユーチューブで「本当は怖いワクチン」などと題して話をする動画を無料で配信し、「有料会員登録」を促している。

　会員は詳しい解説動画を視聴できるが、関係者によると、内容は「打つと不妊になる」などの誤情報や「ワクチンは支配層が世界の人を奴隷化するためのものだ」といった荒唐無稽な主張だという。

　歯科医師は取材に対し、秘書を通じ「応じられない」とメールで回答した。

　会費は月２９８０円で、会員数は３９００人以上。歯科医師側の収入は、単純計算で月１０００万円を超えることになる。