【ワシントン共同】ジュラ紀後期（１億５千万年前）の若い草食恐竜の化石から、呼吸器感染症にかかったとみられる痕跡が初めて見つかったと、米モンタナ州・グレートプレーンズ恐竜博物館などのチームが１１日までに、英科学誌サイエンティフィック・リポーツに発表した。
感染症の種類は不明だが、かびの一種が鳥や爬虫（はちゅう）類に感染し、骨が侵されることもあるアスペルギルス症に似たものと推定。分析した研究者は「せきや発熱、呼吸困難などの症状が出て、私たちと同じように悲しい気分になっていたのかもしれない」と推測する。
この恐竜はディプロドクス類と呼ばれ、長い首と尾が特徴。モンタナ州で１９９０年に発掘された化石を調べると、首の骨３本に不自然な突起があることが分かった。
恐竜の子孫である現代の鳥も持つ「気嚢（きのう）」という呼吸器官が通っていたとみられ、気嚢で発生した感染症が成長途中の骨にも異常を引き起こしたと推定している。
「こんなもんか」。初めて自身の認知症の診断が付いた時の気持ちを尋ねると、こう返ってきた。取材当時は８９歳。認知症公表後も、娘の南高まりさんの支えを得ながら、当事者の立場で発信し続けた。「何十年も診察、研究に携わってきたが『あなた自身がなって初めて本当のことが分かる』と言われたことがある。今、その言葉を実感している」と語っていた。
米国留学から戻った１９６０年代後半。認知症診断の統一基準がまだなかった。「専門医が診ても、研修医が診ても同じ結果が出る物差しを」と、診断項目ごとに結果を数値化する方法を考案した。多くの医者が臨床現場で使ってきた「長谷川式簡易知能評価スケール」の誕生だ。
当時の日本ではまだ、患者は「ぼけ」と呼ばれ、ある農家では馬小屋の横の掘っ立て小屋に押し込められていた。半世紀以上治療と研究に携わる中で、侮蔑的な意味を含む「痴呆（ちほう）」から「認知症」に呼び方を変えるよう推進。認知症ケアにおいてその人らしさを大切にする「パーソン・センタード・ケア」の考え方の普及にも尽力した。
常々「程度の差はあっても、長生きをすれば誰もが認知症になる」と説いていた。だが「午前に比べて午後は長く感じるでしょう。人生も年を取ってからが長い。悲観するよりその時その時を一生懸命生きた方がいい」と老いを前向きに捉えるヒントをくれることも忘れなかった。
「生きている限り、人様の役に立ちたい。自分が確かに経験したことを伝え、その後に死を迎えるならこんなに幸せなことはない。多くの支えがあるからだけれど、僕は今ものすごく幸せ」。その言葉通り、長谷川さんの姿や言葉に力を得た認知症の当事者や、家族は数え切れないだろう。（共同通信 宮川さおり）
発達障害の一つ、自閉スペクトラム症（ＡＳＤ）に多い感覚過敏は、脳の特定部位の体積や厚さと関係があることが、福井大医学部の幅田助教（児童青年精神医学）らのグループの研究で明らかになった。幅田助教は「脳の原因部位が解明されれば、早期診断や新たな治療法の確立が期待できる」としている。
ＡＳＤは脳の発達の特性から行動やコミュニケーション、学習などに影響が出る。光や音、においなどに敏感に反応する感覚過敏も症状の一つで、パニックを起こすなどして日常生活に支障を来す場合もある。
幅田助教は同大客員准教授の丁（ジョン）ミンヨン・韓国脳研究院主任研究員らとともに、いずれも１８歳以上のＡＳＤの４３人とＡＳＤなどの診断を受けたことがない８４人の脳を、磁気共鳴画像装置（ＭＲＩ）を使って比較。脳の領域ごとに皮質の厚さや体積と感覚過敏との関連を調べた。
解析の結果、脳の「後頭葉の右舌状回」と「前頭葉の右外側眼窩（がんか）前頭皮質」の厚さが視覚の特性に、記憶の領域とされる左右の海馬の体積が味覚・嗅覚の特性に関係があることが分かった。
具体的には、ＡＳＤで「ごちゃごちゃした引き出しや部屋から物を探すときにイライラする」という特性のある人の脳は右舌状回の皮質が厚く、「店などで強いにおいがしたら店を出るか、その場を離れる」という人は海馬の体積が小さい傾向が見られた。
幅田助教は「診断で客観的な指標を示すことができれば、家族や本人の安心感にもつながる」と指摘。今後はサンプル数を増やすなどデータを充実させていく考えだ。
今回の研究論文は昨年１２月、英科学誌ネイチャー系の学術誌電子版に掲載された
８日午後、港区の小児科「クリニックばんびぃに」。時田章史院長に「ちょっと苦しいかもしれませんが我慢して」と医療用マスクを渡され、さらに防護服と防護キャップ、ゴム手袋、フェースシールドを着けるよう指示された。確かに息苦しい。
最初の患者は、保育園に通う男児（５）。連れ添った母親（４４）が「この子、今朝から３８度の熱があるんです。保育園で感染者が出ているので心配で...」と不安そうな表情を浮かべた。
時田院長が「じゃあ、検査をしましょう」と抗原検査キットを用意し、綿棒を男児の鼻の奥に入れる。「うわーん」と大きな泣き声。約１０分後、マーカーに陽性を示す赤い線がくっきりと浮かび上がった。
隔離部屋から診察室に呼ばれた母親は、陽性と告げられると「え？」と絶句。時田院長は男児には１０日間の療養が必要で、母親も濃厚接触者にあたる可能性が高く７日間は自宅待機になると説明した。「子どもは大半が風邪と同じような軽い症状。２日以内に治まることがほとんどですよ」と語りかけた。
母親は診察後の取材に「明日から仕事どうしよう」と声を落とした。夫（４７）とは共働き。この日は、上司に「子どもの熱くらいで休まれたら回らない」と言われ、勤務後に小児科を訪れたという。「もし私も感染していたら、長く休まなきゃいけなくなる。言い出しにくいな」と漏らした。
◆「体調が少しでも悪かったら学校や習い事は休んで」
そうしている間も、発熱を訴える患者が相次ぎ、看護師らが診察室と待合室を小走りで行き交う。通っている幼稚園で感染者が確認された女児（６）も抗原検査で陽性に。「私、コロナなの？」と泣きだしそうな顔になり、父親が「大丈夫だから」となだめていた。
一方、抗原検査で陰性になった中学生の女子生徒（１４）は、ぜんそくの持病があった。基礎疾患のある人は重症化する恐れがあり、時田院長はより精度の高いＰＣＲ検査も実施することに。院内の検査機に検体を入れると、約１時間後に改めて陰性が確認された。
厚生労働省によると、５日までの１週間に感染した全国の１０歳未満は１０万人あたり約８００人。全世代で最も高い割合になっている。
時田院長は「今年に入ってから、ずっとこんな感じですよ」と話す。今は検査した３人に１人程度が陽性になっているという。
時田院長は「４日以上の高熱が続くようなら注意が必要だが、過度に心配することはない」と指摘。「マスク着用や手洗いを徹底し、体調が少しでも悪かったら学校や習い事は休む。感染を広げないための基本的な対策を続けることが大切です」と強調した。
新型コロナウイルスの感染者の増加スピードが鈍化する一方で、高齢者施設での感染拡大が続いている。クラスター（感染集団）の発生も急増し、病床 逼迫ひっぱく から入院できずに施設内での療養を余儀なくされるケースが相次いでいる。感染対策に不慣れで、支援も十分に届かない中、施設は対応に苦慮している。（社会保障部 野口博文、医療部 塩島祐子）
職員も感染
「まさか、高齢者が入院できないなんて。急変したらどうなるのか」
東京都内の特別養護老人ホーム（特養）の施設長（４９）は、不安を隠さない。１月下旬以降、６０～９０歳代の入居者８人が相次いで新型コロナに感染し、クラスターが発生した。入院できたのは３人だけだ。
残りは施設内療養となり、感染を防ぐため居住区域を分ける「ゾーニング」を、昨年のオンライン研修を思い出して行った。医療用マスクや防護服も着けて介護したが、職員にも感染が広がった。施設長は「職員は精神的にも身体的にも負担が大きい」と訴える。
厚生労働省のまとめでは、高齢者施設で発生したクラスター（５人以上）は、今月６日までの１週間で２９２件を記録。昨夏の「第５波」のピーク（４３件）の約７倍に上り、今なお増え続けている。これに伴い、大阪府の２月初旬の調査では、高齢者施設などに入居する感染者の約８割が、施設内で療養していた。
新たな変異株「オミクロン株」は感染力が強く、高齢者施設でクラスターが起きると特に抑え込むのが難しい。５０人以上が感染した神奈川県内の施設では「ゾーニングしても、認知症で動き回る人がいる。あっという間に広がった」。感染拡大が先行した沖縄県の施設では、入居者ほぼ全員と職員の半数以上に感染が広がり、陽性の職員が陽性の入居者を介護する「陽陽介護」の事態に陥った。
高齢者施設でのクラスター発生で、医療機関のコロナ病床も急速に逼迫している。日大板橋病院（東京都板橋区）では、重症・中等症患者用に確保した５６床はほぼ埋まり、約７割を高齢患者が占める。
オミクロン株は重症化しにくいとされるが、高齢者は、感染を機に糖尿病などの持病が悪化する例が目立つ。高山忠輝病院長補佐は「若い患者は５日ほどで退院できるが、高齢だと１０日から２週間ほどかかることが多い」と指摘。こうした状況が、病床逼迫に拍車をかける。
指導受け準備
入院できない事態を見据え、感染者を介護する訓練を始めた施設もある。
東京都武蔵野市の特養「とらいふ武蔵野」では１０日、感染対策に詳しい看護師の指導を受け、職員が不織布ガウンやビニールエプロンの着脱方法を学んだ。
入居者が感染して施設内療養が必要になった場合、併設のデイサービスを閉鎖し、感染者最大１０人を隔離できるスペースとして転用する計画をたてた。別の施設と協定を結び、デイサービスの利用者を受け入れてもらう手はずも整えた。看護師の都築純子さん（４８）は「重症化リスクが高い高齢の感染者には入院してもらいたいが、施設でみる覚悟を決めた」と語る。
高齢者施設の職員は、感染対策の教育や訓練を十分受けていないことが多い。都道府県は、国の要請を受けて、指導などを行う専門家チームを設置した。しかし、実際には支援が届いていない施設は少なくない。
菅原えりさ・東京医療保健大教授（感染制御学）は「施設と地域の専門家をつなぐ窓口を、市町村が緊急に設置するなどの対策が急がれる」と話している。
