長淵剛さんをパチリ
心の歌が聴けました。
人工多能性幹細胞(iPS細胞)から作った網膜の細胞をひも状に加工し、目の病気の患者に移植する神戸市立神戸アイセンター病院の臨床研究計画を厚生労働省の専門部会が了承したことが17日、同省への取材で分かった。
臨床研究の対象は、視力の低下や視野の欠陥があり、「網膜変性疾患」と診断された20歳以上の男女。50人を目標とし、4年間の観察期間を通じて移植した細胞が正常に機能するかなどを調べる。
研究には京都大が備蓄するiPS細胞から作った網膜色素上皮細胞を使用。同病院ではこの細胞を含む液体を移植する臨床研究を既に実施しているが、ひも状に加工することで移植した後も定着しやすくなることが期待できるという。
理化学研究所などのチームは2014年、iPS細胞から作った網膜の細胞をシート状にし、患者に移植することに成功したと発表している。
50万人に1人とされる心臓の難病「拘束型心筋症」を患う長野県佐久市の小学4年中沢維斗(なかざわ・ゆうと)君(10)の両親が17日、長野県庁で記者会見し、米国での心臓移植手術を受けるために呼び掛けていた寄付が目標額に到達したことから、今月下旬に渡米すると発表した。
渡米には、母加代(かよ)さん(45)や主治医が付き添い、テキサス州の小児病院で入院治療を受けながら移植の順番を待つ。
支援団体の「ゆうちゃんを救う会」は、昨年11月から手術や渡航にかかる費用2億2700万円を目標に募金活動を開始。新型コロナウイルスによる隔離期間の滞在費などに充てるため1千万円引き上げたが、目標額を上回る2億4千万円超が集まった。
加代さんは「数え切れないほど多くの人たちの励ましと優しさに助けていただき、感謝の気持ちでいっぱい。今後は息子が安心して治療を受けられるよう、サポートしていきたい」と話した。
拘束型心筋症は、心臓の筋肉が硬くなり全身に血液を送りにくくなる病気。2020年7月に病院の診断で判明した。
50万人に1人とされる心臓の難病「拘束型心筋症」を患う長野県佐久市の小学4年中沢維斗(なかざわ・ゆうと)君(10)の両親が17日、長野県庁で記者会見し、米国での心臓移植手術を受けるために呼び掛けていた寄付が目標額に到達したことから、今月下旬に渡米すると発表した。
渡米には、母加代(かよ)さん(45)や主治医が付き添い、テキサス州の小児病院で入院治療を受けながら移植の順番を待つ。
支援団体の「ゆうちゃんを救う会」は、昨年11月から手術や渡航にかかる費用2億2700万円を目標に募金活動を開始。新型コロナウイルスによる隔離期間の滞在費などに充てるため1千万円引き上げたが、目標額を上回る2億4千万円超が集まった。
加代さんは「数え切れないほど多くの人たちの励ましと優しさに助けていただき、感謝の気持ちでいっぱい。今後は息子が安心して治療を受けられるよう、サポートしていきたい」と話した。
拘束型心筋症は、心臓の筋肉が硬くなり全身に血液を送りにくくなる病気。2020年7月に病院の診断で判明した。
新型コロナウイルス対応に奮闘する医療従事者への感謝を胸に―。スピードスケート女子の小平奈緒(こだいら・なお)(35)は、レーシングスーツにメッセージ性を持たせることにこだわってきた。オミクロン株が猛威を振るう中、医療従事者のおかげでスポーツができる喜びと生きる豊かさを感じられる。500メートルに続き、17日の1000メートルでもメダルに手は届かなかったが、気持ちを込めた滑りを見せた。
「病院所属のアスリートとして、皆さんの支えで滑れることを忘れないため」。昨年10月の記者会見で、小平は今季の「青と白」のスーツに込めた思いを語った。青は医療従事者への感謝を、白は白衣を表し、代表選考会などで着用。五輪では代表スーツを着るが、思いは変わらない。
小平が所属する相沢病院(長野県松本市)は、地域の中核的な病院の一つとして新型コロナ患者を受け入れている。「最初はワクチンも治療薬もなく、医療者は危険に身を置いていた。偽らざる(小平の)気持ちだろう」と運営法人理事長の相沢孝夫(あいざわ・たかお)さん(74)。「うれしいことだし、勇気づけられる」とたたえる。
大学卒業後の所属先がなかなか決まらなかった小平に、手を差し伸べたのが相沢さん。「『困っている』と言われたら、助けるのが仁義だ」と職員に採用した。そこから生まれた医療従事者や患者との縁。2010年バンクーバー五輪後、団体追い抜きで獲得した銀メダルを手に病室を回り、患者たちに触れてもらうと病院には笑顔があふれた。
相沢さんは「もともと社会的に弱い立場の人への思いを持っていたが、さらに人間として大きくなった」と、コロナ禍を経た小平の成長を実感する。相沢病院には激励の手紙が今も数多く届く。
レース後、「楽しむことが皆さんの心に響く滑りだと思い、自分自身も心から楽しもうとスタートラインに着いた」と話した小平。五輪での勇姿が新たな絆を生むと信じている。(共同=佐々木一範)
新型コロナウイルスに感染し、医療機関への搬送2日後に死亡したさいたま市の10歳代男性について、市は17日、男性の救急受け入れを断った医療機関が10か所あったと明らかにした。
16日の発表では5か所としていたが、市消防局と情報を精査し、訂正した。男性のケースは救急搬送困難事案にあたるが、市消防局の救急担当者は「救命事案は通常、断られても1、2か所だ。これほど断られることはあまりない」としている。10か所のうち8か所は、病床が埋まっているとの理由だったという。
新型コロナの感染拡大に伴い、救急搬送が難しい事例は一般の傷病者についても急増している。
県消防課によると、昨年12月は1410件だったが、1月は救急搬送全体(2万8274件)の1割を超す3000件が該当し、月間で過去最多となった。
地域別で717件と最も多いのが同市で、市消防局によると、救急車が現場にとどまる時間は1月以降、平均27分50秒となり、2019年(平均20分24秒)よりも7分以上長い。専用病床などが必要になるコロナ患者の場合は1月以降、平均36分50秒に延びている。今月7日には、転んでけがをしたコロナ患者の救急車が現場に5時間43分とどまった。42もの病院に受け入れを断られたためという。
◆ 救急搬送困難事案 =総務省消防庁の定義によると、救急隊が医療機関に急患の受け入れを3回以上断られ、救急車が現場に30分以上とどまるケース。
新型コロナウイルスの変異株「オミクロン株」の感染が急拡大した年明け以降の「第6波」の中で、東京都で死亡した感染者の7割超に何らかの基礎疾患があり、感染経路は老人ホームなどの施設内が4割を占めたことが判明した。都が1月1日~2月15日に発表した死者計158人の症状などを毎日新聞が集計した。年代別では60代以上が9割を占めた。オミクロン株は重症化リスクが比較的低いとされるものの、基礎疾患を抱えた人や高齢者には脅威となる実態が浮き彫りになった。
死者は1月中は26人だったが、2月1~15日は132人と急増している。男性86人、女性72人。年代別では20~40代が計6人、50代が8人だったのに対し、60代14人▽70代26人▽80代47人▽90代52人と、年齢が上がるにつれて死者数が増えていた。100歳以上は5人だった。
基礎疾患の有無を見ると、少なくとも117人(74%)には何らかの基礎疾患があった。1人が複数抱えているケースもある疾患ごとに集計すると、高血圧が39人で最多。糖尿病は21人、がんは19人だった。脂質異常は6人、肥満が3人。疾患の部位別では、心臓22人▽脳20人▽腎臓13人▽肺9人――となった。
感染経路は施設内感染が64人と最多で、4割を占めた。特別養護老人ホームやデイサービス施設など高齢者施設で感染が広がる事例が目立った。院内感染は28人で、家庭内感染は9人。ワクチンについては、接種の有無が分かっている89人のうち64人が2回接種済みで、1人が1回、24人が接種を受けていなかった。
都内の感染状況を分析する17日のモニタリング会議では、新規感染者に占める高齢者の割合が上昇しつつある点が指摘され、国立国際医療研究センターの大曲貴夫氏は「高齢者への感染の機会をあらゆる場面で減らすとともに、基本的感染対策を徹底し、ワクチンの3回目接種を強力に推進する必要がある」と述べた。
大曲氏は会議後、取材に対し「毎年、インフルエンザの季節に心臓や腎臓が参ってしまい、亡くなる方がかなりいる。オミクロン株も同じような状況。年齢の高い方にとってインフルやコロナにかかるのは、とても体に負担がかかること」と述べ、高齢者の感染予防の必要性を訴えた。【黒川晋史】
新型コロナウイルスの抗原検査キットの増産・輸入に関し、後藤茂之厚生労働相は18日の記者会見で、1日当たり100万回分以上を確保できる見込みになったと明らかにした。
オミクロン株の感染拡大と濃厚接触者への対応でキットが不足し、厚労省は1日80万回分の増産・輸入を目指すとして製造各社に対応を要請していた。余剰になった在庫は国が買い取り保証をするとしている。
後藤氏は、医療機関が行政検査用のキットが購入できない場合は直接厚労省に申請してもらい、卸売業者から個別に供給する仕組みを18日から始めたとした。「自治体やメーカー、卸売業者と密接に連携し供給ニーズに応えられるよう全力で取り組む」と述べた。
福井大医学部耳鼻咽喉科などの研究チームは2月17日、スギ花粉症に関する福井県内の児童約2万2千人分のアンケート結果を発表し、新型コロナウイルス感染拡大後に習慣になったマスク着用で新規発症率が2分の1に抑制された、との分析内容を明らかにした。コロナ下でのマスク着用と花粉症発症の関係性を調べた大規模調査は全国初という。
福井市の同大文京キャンパスで、同科講師の坂下医師が記者会見した。調査は昨年6~7月、県内の小学校約200校を通じて、児童約4万人を対象にウェブと調査用紙を併用して実施。約2万2081人分の回答が保護者から寄せられた。
調査結果によると、コロナ下でマスクを着用している児童はほぼ100%。花粉が飛散する2~4月の登下校時、コロナ前からマスク習慣があった児童は20・4%で、コロナ後に習慣になった児童は79・6%に上った。マスクの種類は不織布33・8%、不織布以外64・1%、両方使用は2・0%だった。
2016~21年の新規発症率を算出すると、20年までの5年間は平均3・1%だったのに対し、21年は1・35%に減少した。花粉飛散数が21年と同程度だった17年の3・5%と比べても大幅に減った。
スギ花粉症と診断されたことのある児童は19・4%。20年に比べ21年に症状が緩和した割合は24・4%、悪化は7・6%にとどまった。気管支ぜんそくの児童の25・9%も症状が緩和したと答えた。
福井大が事務局となり19年に行ったスギ花粉症の全国疫学調査(約1万9千人対象)では「新規発症率は5~9歳で急増するが、20歳以降は低くなる」との分析結果が出ている。坂下医師は「マスクによるコミュニケーション低下には注意が必要」とした上で「小学生の段階で花粉を吸入しない重要さを多くの人に納得してもらえる結果が出た。学校と連携して予防教育の"福井県モデル"を広めたい」と話した。調査結果は研究論文にまとめる予定だという。