タレントの滝沢カレンさんが結婚 建築関係の男性と
ファッション誌のモデルとして活躍する滝沢さんは、テレビのバラエティー番組出演で人気になった。料理本も出版するなど幅広く活動している。
レジスタンストレーニングが第一選択の立場から――高齢心不全患者の実態への対応として
高齢心不全患者は有効な有酸素運動をできないことが多い
「高齢心不全にはレジスタンストレーニングが望ましい」という立場の群馬県立心臓血管センター副院長・安達仁氏は、本セッションのテーマを考えたとき、考えるべき対象は後期高齢者（75歳以上）の入院を含む心不全ステージC、Dの「フレイルのある高齢心不全」で、今後増加する「おひとり様老後の心不全」をきちんと考えてみたいとした。
安達氏は『心血管疾患におけるリハビリテーションに関するガイドライン』（以下、心リハGL）のポジションスタンド（表55）について、「たしかに高齢心不全患者には有酸素運動が望ましい、レジスタンストレーニングをするにしても併用がよいと書かれている」と解説。しかし、高齢心不全患者の実態（the FRAGILE-HF cohort study）として、高齢入院心不全患者の86.5％は一領域以上のフレイルを有していることから、実際には、身体的フレイル（低栄養、運動器障害など）、認知的フレイル（認知障害、うつなど）、社会的フレイル（閉じこもり、孤食など）などにより、最大負荷の60％程度の有効な有酸素運動はできないことが多いという。つまり、高齢心不全では、十分な運動療法を実施できないことが多く、年齢経過に伴う運動耐容能低下度が大きい上、進行性の疾患であることから、有酸素運動の長期効果出現を待っている時間はなく、現在の幸せを求める高齢心不全患者には不向きとした。
したがって、高齢心不全の心リハの治療目標として、まず骨格筋量増加ですぐに立ち上がれる筋肉づくりをすることは、フレイル抑制だけでなく、心臓血管系にも良い。レジスタンストレーニングは、座りながらでもできるし、椅子や壁があればできる。階段があれば、エキセントリックトレーニング（伸張性筋収縮によるトレーニング）も有効だし、実施頻度として有酸素運動より多くできるという。
安達氏はさらに、「心リハGLに戻ってみると、高齢心不全患者では、有酸素運動の運動処方に耐え得るような、十分なCPXができないことが多いため、心拍数や自覚症状に基づく運動処方として、筋力・バランス能力向上、ADL自立を目的としたトレーニング、および筋力向上を目的としたトレーニングをすること、行うべき運動療法はレジスタンストレーニングと書かれている」と主張。現場でリアルワールドに触れている人たちが答えた最初のアンケート結果の通り、高齢心不全患者にはレジスタンストレーニングが望ましいという結論になるのではないか、とした。
有酸素運動につなげるためにもレジスタンス運動を第一選択に
最後に、藤田医科大学病院リハビリテーション部の河野裕治氏が、理学療法士として現場の視点で発表。心不全患者に対する運動療法は、「筋」「心」「肺」の歯車を回していくようなもので、理学療法士は「筋（肉）」の歯車を回すのが役割。運動は筋肉の歯車を回し、それを大きくする。それは、間接的に心臓の歯車を回すため、心臓にも良い効果があると述べた。
心不全患者に対する運動療法の目的は、心不全ステージC、Dでは、サルコペニア・フレイル予防／改善、再入院予防、予後改善が挙げられ、フレイルやサルコペニアは心不全治療のアウトカムにもなる。レジスタンストレーニングは筋力や筋肉量などの量的な改善効果もあるが、不活動による骨格筋同士の協調性の低下などの質的な改善、筋力改善で運動耐容能の改善も期待でき、筋の質も整えることが可能とした。有酸素運動で有効な負荷（強度×時間）をかけられない中で、こうした基盤をしっかり作った上で、有酸素運動につなげていくためにも、レジスタンストレーニングをファーストチョイスとすることが大事と締めくくった。
塩野義、中国で承認申請へ 新型コロナ治療薬
2022年7月5日 (火)配信共同通信社
塩野義製薬は４日、開発中の新型コロナウイルス感染症治療薬について、中国の規制当局に承認申請に向けた臨床試験（治験）データの提出を開始したと発表した。海外で提出するのは初めてとなる。国内だけでなく、中国をはじめ海外での需要も取り込む。
中国平安保険集団の子会社との合弁会社を通じて手続きを行う。「申請前に資料を提出することで、審査の際にコミュニケーションが円滑になることが期待される」としている。
国内では２月に承認申請したが、先月の厚生労働省の専門部会では賛否が割れて結論が出ず、７月にも開かれる薬事分科会での議論を待つことになった。ウイルス量の減少効果は見られたが、１２症状の改善状況を総合的に評価した場合、偽薬を服用したグループと明確な差が出なかった。オミクロン株に特徴的な症状や発熱の改善効果は得られたとしている。
心臓病の新治療法:心臓病の新治療法 伊勢崎市民病院 開胸せず人工弁 ／群馬
2022年7月5日 (火)配信毎日新聞社
高齢化に伴い心臓病の患者が増える中、伊勢崎市連取本町の伊勢崎市民病院（小林裕幸病院長）は新たに、大動脈弁狭窄症（きょうさくしょう）に対し、「経カテーテル的大動脈弁置換術」と呼ばれる治療法を導入した。開胸手術をせずに、カテーテルで人工弁を取り付けるため、患者の負担が小さい。
同病院では２０２１年１２月から導入し、約１５件実施した。県内の導入は県立心臓血管センターに続き２カ所目という。大動脈弁狭窄症は、心臓内の血流を調節する弁に加齢などで不具合が起きるもので、重症だと胸の痛みや息切れなどの症状が出て、突然死にいたる場合もある。
従来の開胸手術では、人工心肺装置を装着して心拍動を一時的に停止させる必要があったが、今回の治療法では太ももの付け根などからカテーテルを差し込む。治療時間が開胸手術の半分以下で、入院期間も大幅に減る。
同院の安原清光・低侵襲心臓血管治療センター長は「患者の多くは高齢者。体力や回復力が必要な開胸手術に比べ、患者の負担を軽減できる」と話している。【大澤孝二】
熱中症予防など、健康作りで連携 御所市と大塚製薬協定 ／奈良
2022年7月5日 (火)配信毎日新聞社
御所市は医薬品メーカーの大塚製薬（本社・東京都）との間で、市民の健康的な生活の実現を目的とした包括連携協定を締結した。市によると、協定締結は同社からの申し出に基づくもので、県内では既に奈良市や大和高田市など９市が同様の協定を結んでいるという。
協定は健康作りを切り口に地域活性化や市民サービス向上を図るとして、同社が市職員らを対象に熱中症の講習会を開催したり、体調管理に関するデータを提供したりすることを規定。また、災害発生時の避難所での健康維持や防災用品の備蓄などについて、同社からアドバイスを受けることも想定している。
御所市地域協働安全課は「大塚製薬の知見を住民の健康寿命アップにつなげたい」と期待している。【浜名晋一】
保健師数が感染者数を左右 新型コロナで重要性判明 「医療新世紀」
2022年7月5日 (火)配信共同通信社
地域で活動する保健師の人口当たりの人数が多いほど、新型コロナウイルス感染症の新規感染者の割合（罹患（りかん）率）が低かったとする研究結果を、奈良県立医大の県民健康増進支援センターが国際的な環境保健・予防医学の専門誌に発表した。
保健師が担った積極的疫学調査（接触者追跡）などの業務の重要性を示し、普段から住民との関係を深めることが、感染予防政策への信頼、協力につながった可能性があると指摘している。
同センターの冨岡公子（とみおか・きみこ）特任准教授らは、厚生労働省の統計「衛生行政報告例」の２０１８年分に示された人口１０万人当たりの保健師の数を参照し、多い順に４７都道府県を５グループに区分。さらに、各都道府県の２０年１月～２１年９月末までの間で１０万人当たりの新型コロナの累積新規感染者数を基に、保健師数と罹患率との関係を調べた。
その結果、保健師数が最多のグループに比べ、最少のグループは罹患率が４・３倍。「経済的要因」「人口当たり医師数」「人口密度」「高齢化率」など罹患率に影響することが分かっている要因を排除して分析し直しても１・７～３・９倍とはっきりした差があり、保健師の数が独立して感染者の数を左右することが明らかになった。
アルファ株やデルタ株などウイルスの変異が影響したかどうかも検討したが、変異株の間では差がなかった。
保健師の数には民間で働く人も含むものの、約４分の３はコロナ対策で多忙を極めた保健所か行政に所属している。冨岡さんは「保健師が新型コロナのような新興感染症のパンデミックにとって重要な役割を果たすことを認識して体制を整える必要がある」と指摘した。
注）専門誌はＥＮＶＩＲＯＮＭＥＮＴＡＬ ＨＥＡＬＴＨ ＡＮＤ ＰＲＥＶＥＮＴＩＶＥ ＭＥＤＩＣＩＮＥ５月３日オンライン版
コロナ医療の拡充要請 厚労相、感染者増受け
2022年7月5日 (火)配信共同通信社
後藤茂之厚生労働相は５日の記者会見で新型コロナウイルスの感染者に関し「増加が懸念される」として、都道府県に医療提供体制の点検と拡充を改めて求める方針を示した。自治体に通知を出し、自宅療養者への対応強化や病床のさらなる確保、高齢者施設に対する支援などを要請する。
後藤氏は、大都市部で病床使用率が上昇傾向にあると指摘。「ワクチンの３回目接種で獲得した免疫が徐々に減衰し、オミクロン株の新たな系統への置き換わりの可能性もある」と説明した。
コロナ再拡大の兆し 猛暑下の「第７波」懸念 専門家「マスク着脱、めりはりを」
2022年7月5日 (火)配信千葉日報
新型コロナウイルスの感染が再び拡大の兆しだ。千葉県では４日、新たに６６４人の感染が判明、１７日連続で前週の同じ曜日を上回った。直近１週間の平均は８５１人に上り、１０日間で約１・７倍に。社会経済活動が正常化に向かう中、夏本番に「第７波」の懸念が強まる。猛暑による熱中症リスクもあり、専門家は「マスクの意味を理解し、めりはりのある着脱を」と呼びかける。
県内の第６波は２月にピークアウト。春以降、徐々に社会経済活動が正常化に向かう一方、６月中旬から感染再拡大の傾向が見え始めた。今月１日には新たに１０２６人の感染が判明、４０日ぶりに千人を超えた。
千葉大病院の猪狩英俊・感染制御部長は「６月以降、人の動きが活発化した」と指摘。要因の一つに６０歳以上の感染増加を挙げ「ワクチン３回目接種から時間が経過し、効果が薄れている可能性がある」と危惧する。
今月から本格化する高齢者の４回目接種を推奨したほか、３回目接種率が３～５割台にとどまる１２～３９歳の若年層などにも接種を呼びかけた。
また、「第７波は来ると思うが、規模は分からない」とも。２年半に及ぶ対策やウイルスの変異などにより、重症化リスクは相対的に低下。医療機関の負荷も含め、夏の感染拡大の規模は未知数とみる。
今夏は、猛暑による熱中症対策も欠かせない。屋外でのマスク着用について猪狩氏は「飛まつを防ぐ（マスクの）役割を理解した上で状況に応じためりはりのある対応を」と呼び掛けている。
一方、オミクロン株の派生型でＢＡ・２より感染力が強いとされるＢＡ・５も注意が必要だ。６月２０～２６日に県が実施した調査では、今後拡大が懸念されるＢＡ・５などの変異株の比率は３・９％。
新潟大に「認定看護師養成課程」開講 感染管理の専門人材を育成
2022年7月5日 (火)配信新潟日報
新潟大大学院保健学研究科は４日、感染症に関する高度な知識と技術を持ち、看護や感染拡大防止業務に当たる「感染管理認定看護師」を養成する課程を開設した。１年かけ、新型コロナウイルスなど感染症対応の専門家を育てる。
認定看護師は日本看護協会が認定する資格で、手順書に従った薬剤投与などの「特定行為」が可能となる。院内感染防止や地域と連携した感染防止対策で中心的役割を担うことも期待される。養成課程の設置は県内で初めて。
養成課程は、新潟県の委託事業として実施。県内では新型ウイルス禍で専門人材の不足が続いており、今後４年間で計６０人の養成を計画している。
初年度は、県内１３の医療機関から１５人の看護師が受講する。来年６月まで、医療機関での実習など８００時間以上の研修を受ける。
４日は開講式を行った。済生会新潟病院（新潟市西区）に勤務する男性看護師（４１）は「今回のパンデミック（世界的大流行）で感染管理の重要性を再認識した。新たな感染症に備えるためにも知識と技術を身に付けたい」と語った。
神戸で新型コロナ「ＢＡ・４」初確認 オミクロン株派生型
2022年7月5日 (火)配信神戸新聞
神戸市は４日、市内に住む５０代の男性が、新型コロナウイルスのオミクロン株派生型の「ＢＡ・４」に感染したと発表した。兵庫県によると、県内の感染者の確認は姫路市に続き２例目。
市によると、男性は６月２３日に陽性が判明した。軽症で、発症前１４日以内の渡航歴はなく、濃厚接触者もいないという。ＢＡ・４は、主流となっているＢＡ・２と比べて感染力が強いとされている。（名倉あかり）
鳥取県204人感染 200人以上は2月以来 5日新型コロナ
2022年7月5日 (火)配信中国新聞
鳥取県は5日、新たに204人が新型コロナウイルスに感染したと発表した。200人以上となるのは2月23日以来で、3月以降では最多となった。
地域別では、米子保健所（米子市）が管轄する県西部での確認が144人、県中部が15人、鳥取市保健所が管轄する県東部が45人となっている。
高リスク陽性者120人と連絡が取れず KDDI通信障害で沖縄県
2022年7月5日 (火)配信沖縄タイムス
沖縄県は４日、ＫＤＤＩの大規模な通信障害の影響により２～３日、基礎疾患などを抱える高リスクの新型コロナウイルス新規陽性者約３００人のうち、３分の１超に当たる約１２０人と連絡が取れなかったと発表した。
症状の悪化など大きなトラブルにつながったとの報告はないという。
新規陽性者全員に通知する携帯電話のＳＭＳ（ショートメッセージサービス）では、２日時点で１９４３通が届かなかった。翌日も通信状況の悪化が続き、３日時点で５３６通、４日朝の時点でも１２０通が未到達だった。
県は自宅療養者のうち約５千人（３日時点）を対象に電話で健康観察をしている。集計はしていないが、通信障害のため、連絡が通じない人が多数いるという。（社会部・平良孝陽）
不妊治療の遠距離通院、重い負担 島根西部、体外受精施設なし
2022年7月5日 (火)配信山陰中央新報
島根県内で体外受精ができる医療機関が県東部に偏在し、高度な治療を望む周辺部の当事者は遠距離通院に負担を抱える。不妊治療の公的医療保険適用が４月に拡大されて治療を受けやすくなったものの、交通費や拘束時間の長さという別の障壁がある。
３９歳で不妊治療を始めた浜田市の保育士（４５）は、卵管に詰まりが見つかり、地元の病院から島根大医学部付属病院（出雲市塩冶町）に転院した。
半日の休みを取り、片道約１００キロを２時間運転して受診。卵子を取り出し、受精卵を子宮に戻す１回の周期（約２８日）で、少なくとも４回通う。薬を受け取り、会計を終えて帰宅すると午後７時を過ぎた。
治療は妊娠するか、子どもを諦めるまで繰り返される。幸いにも４度目の体外受精で長女を授かった。保険適用の拡大は「ありがたいが、遠方への通院は移動時間や交通費もばかにならない」と訴える。
▽少ない選択肢
保険診療で体外受精や顕微授精ができるのは、設備や人員などの要件を満たし、都道府県や政令市などが指定した医療機関。島根県は島根大医学部付属病院を含む松江、出雲両市の４施設、鳥取県は鳥取、米子両市の５施設だ。
内田クリニック（松江市浜乃木２丁目）には県内全域から患者が訪れる。２０１９～２２年度（６月時点）の患者７２２人中、約４割は松江、安来両市の保健所管外からで、遠くは隠岐郡の１０人と益田市の４人。隠岐郡は島前３町村が、本土側は飯南町が宿泊や交通費の補助を出すが、ほかの市町にはない。
クリニックの不妊症看護認定看護師の永島百合子さんは「遠方からの受診は半日はかかる。不妊治療は急に次の受診日が決まることが多く、離職まではいかなくとも正社員からパートになるなど仕事量の調整でしのぐ人が多い」という。
病院選びは当事者にとって重要だ。治療実績や通院のしやすさを踏まえて決めたいところだが、１０４カ所ある東京都、４３カ所の大阪府と比べると選択肢は少ない上、交通の利便性が格段に劣る。
▽病院選びたい
「治療方針や医師との相性を踏まえて病院を選びたかった。住んでいる地域でかなわないのは悲しい」。出雲市内で体外受精を受けた、浜田市の非常勤職員の女性（３７）が嘆く。広島市内の専門医院も検討したが、高速料金代など、現実的ではなかったという。
好きでその地域に住み、望んで不妊治療をしている、と言えばそれまで。だが、当事者が声を上げ、治療の経済的な負担や心身のつらさが知られるようになり、少子化対策の一環として保険適用が拡大した。
女性は「遠距離通院で大変な思いをしている人はたくさんいる」と代弁する。子どもを望む人が、どこに住んでも仕事を続けながら高度な治療が受けられれば、少子化問題のさらなる解決の一助になるだろう。
マダニに刺された尾道の女性が死亡 ことし初
2022年6月21日 (火)配信中国新聞
広島県は20日、尾道市の70代の女性がマダニ類が感染源となる「日本紅斑熱」を発症し、死亡したと発表した。ことしの県内での発症例は20人目で、死者は初めて。県は、草むらや山に生息するマダニ類の活動が秋にかけて盛んになるとして、注意喚起している。
県感染症・疾病管理センターによると、女性は発熱や発疹などの症状が9日からあった。悪化したために15日に医療機関に救急搬送されたが、同日死亡した。マダニ類の刺し口とみられる痕が左胸にあったという。
センターはマダニ類の対策として、農作業などで屋外活動する時に長袖や長ズボンを着用するよう提案。「肌の露出を少なくしてほしい」と呼びかけている。
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